PHSの歴史を紐解きつつ未来のモバイルデータ通信を考えてみた！

既報通り、ソフトバンクおよびウィルコム沖縄は1日、携帯電話サービス「Y!mobile（ワイモバイル）」におけるPHSサービスの新規契約および機種変更の受付を停止しました。なお、現在のところ停波の予定はなく、すでにPHSを利用中のユーザーは継続して利用できるほか、法人向けテレメタリングなども引き続き契約手続きを受け付けています。

過去のものとしてしまっては失礼かもしれませんが、20代以上、特に30代以上の世代にとっては「PHS」という響きは懐かしくもあり、人によっては「まだあったんだ」という驚きのある方もいらっしゃるかと思います。

かくいう筆者も1999年に三洋製「PHS-J80」を購入したのがPHSデビューであり、はじめてのケータイ製品でもありました。その後、10年以上にわたりPHSを愛用し続けてきましたが、残念ながら現在は解約しています。新規受付ができるうちに1回線契約しておけば良かったかな？と、少しだけ後悔しているところです。

PHSの歴史を紐解いていくと、日本におけるモバイルデータ通信の歴史が見えてきます。日本の携帯電話市場においてPHSとはどのような存在だったのでしょうか。感性の原点からテクノロジーの特異点を俯瞰する「Arcaic Singularity」。今回はPHSの昔話を交えながら、これからのモバイルデータ通信について考えます。

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最新フラッグシップスマホ「ZenFone 5 ZE620KL」などを写真でチェック！

既報通り、ASUSTeK Computer（以下、ASUS）がスペイン・バルセロナにて2018年2月26日（月）から3月1日（木）まで開催されていた「Mobile World Congress 2018（以下、MWC 2018）」に合わせてプレスイベント「ZenFone Unveil | We Love Photo」を開催し、新しいフラッグシップスマートフォン（スマホ）「ZenFone 5（型番：ZE620KL）」および「ZenFone 5Z（型番：ZS620KL）」、「ZenFone 5 Lite（型番：ZC600KL）」、「ZenFone Max (M1)（型番：ZB555KL）」などを発表した。

ZenFone 5シリーズは新たに流行りの縦長画面による“ほぼ全画面デザイン”を採用し、特に上位のZenFone 5とZenFone 5Zは画面上部中央にiPhone Xのような切り欠き（いわゆる「ノッチ」）があり、画面占有率も90％と高くなっているほか、カメラ機能にはAI（人工知能）を活用した画像処理が導入され、これまで以上にカメラ機能に注力している。

発売時期は1次販売国・地域ではZenFone 5が2018年4月より、ZenFone 5Zが2018年6月より、ZenFone 5 Liteが2018年3月より、ZenFone Max (M1)が今春より順次投入され、台湾ではZenFone 5 Liteがすでに「ZenFone 5Q」として販売開始されているほか、ZenFone 5についても4月12日に発表会が行われ、同日に発売されると見られている。

価格は台湾におけるZenFone 5Qは9,990台湾ドル（約36,000円）から、ZenFone 5は11,990台湾ドル（約44,000円）から、そして明らかにされておらず、ZenFone 5ZはMWC 2018が実施された欧州などでは479ユーロ（約63,000円）からとなっています。現時点では日本での発売については明らかにされていませんが、従来の「ZenFone」シリーズと同様に各機種ともに投入される可能性は高そうだ。

そこで今回は少し遅くなったが、MWC 2018でのASUSブースで展示されていたZenFone 5およびZenFone 5 Lite、ZenFone Max (M1)について実際に製品の試した模様を写真を交えて紹介していく。なお、ZenFone 5ZについてはMWC 2018では展示がなかった。

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総務省が4Gに周波数帯追加割当！楽天がMNO新規参入に
総務省は6日、電波監理審議会を開催して「第4世代移動通信システム（4G）」の普及のために新たに1.7GHz帯（Band 3）および3.4GHz帯（Band 42）における周波数帯の追加割当について申請のあった4社の開設計画を認定したとお知らせしています。

NTTドコモに3.4GHz帯（3440MHzを超え3480MHz以下）、KDDIおよび沖縄セルラー電話に1.7GHz帯（1710MHzを超え1730MHz以下・1805MHzを超え1825MHz以下）、ソフトバンクに3.4GHz帯（3400MHzを超え3440MHz以下）、楽天モバイルネットワークに1.7GHz帯（1730MHzを超え1750MHz以下・1825MHzを超え1845MHz以下）が割り当てられます。

これにより、楽天では初の移動体通信事業者（MNO）に参入し、申請した開設計画によると2019年10月にMNOとしてのサービスを開始する予定となっており、現在、仮想移動体通信事業者（MVNO）として提供している「楽天モバイル」の料金プランを継承しつつ、2028年度末までに1000万契約をめざします。

なお、総務省の割当計画では1.7GHz帯において東名阪以外の追加割当（1765MHzを超え1785MHz以下・1860MHzを超え1880MHz以下）については申請がなかったことから新たに追加割当されないこととなりました。

このことから1.7GHz帯の既存の通信設備を移行するための費用は今回新たに1.7HGz帯を割り当てられたKDDIおよび沖縄セルラー電話、楽天モバイルネットワークが負担することになります。

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レノボ・ジャパンが考える教育市場への取り組みを解説！

既報通り、レノボ・ジャパンは3月13日、都内にて「Chromebookおよび教育市場向け戦略発表会」を開催し、Googleが開発するパソコン（PC）向けプラットフォーム「Chrome OS」を搭載した普通教室向けICT端末「Lenovo 300e」（以下、300e）と「Lenovo 500e」（以下、500e）を発表し、同社の教育市場に向けた取り組みや現在の市場動向についてのプレゼンを行いました。

日本の小学校から高等学校までの教育現場におけるIT・ICT教育は変化と革新の早い現代の社会状況に追いついているとは言い難く、教育者側の人材も導入している機材も不足しているのが実状です。本発表会ではそのような「ICT教育後進国」的な厳しい状況にレノボ・ジャパンがどう考え、どう対応していくのかも大きな焦点となりました。

レノボ・ジャパンが考える教育市場の在り方や同社としての取り組みとはどういったものなのでしょうか。発表会のプレゼンとともに解説します。

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エンタープライズ向けのRaspberry Pi向けOS「SUSE Linux Enterprise Server for ARM on the Raspberry Pi」が登場

エンタープライズ向けのLinuxディストリビューションとして有名なSUSEは1日（現地時間）、IoT（Internet of Things）製品を利用しているエンタープライズ向けに「SUSE Linux Enterprise Server for ARM on the Raspberry Pi」をリリースしました。

これはARMプロセッサー向け「SUSE Linux Enterprise Server for ARM」を「Raspberry Pi 3 Model B」用にカスタマイズした「SUSE Linux Enterprise Server 12 SP3」となっており、商用サポートがあるほか、IoT製品向けにされています。

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