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ソフトバンク、3G対応体重計「スマート体組成計 SoftBank 301SI」を1月31日より事前予約開始!2月中旬に発売予定――SoftBank HealthCare向け各種特典も発表


ソフトバンクが3G対応体重計「スマート体組成計 SoftBank 301SI」を1月31日より事前予約開始!

ソフトバンクモバイルは27日、乗るだけで測定データがクラウド上に自動送信され、スマートフォン(スマホ)で簡単に健康管理ができる3G通信機能を搭載した「スマート体組成計 SoftBank 301SI」(セイコーインスツル製)の発売に先立ち、2014年1月31日(金)より事前予約受付を開始すると発表しています。なお、発売は2014年2月中旬以降になるとのこと。

また、発売に合わせて、スマート体組成計の基本使用料(590円)が2年間無料となる「スマート体組成計基本料無料プログラム」を開始。

さらに、家族などで1台のスマート体組成計に登録できる最大4名までの人がスマホ向け健康管理「SoftBank HealthCare(ソフトバンクヘルスケア)」のさまざまなサービスを利用できる家族向けオプション「データ永年保管」(月額200円)や、スマート体組成計とリストバンド型活動量計「Fitbit Flex」または「Fitbit Force」をセットで契約すると月額料金の合計が110円引きの980円で利用できる「ヘルスケアお得パック」も提供するということです。

その他、スマート体組成計の発売を記念して、オリジナルメジャーをプレゼントするキャンペーンも実施するそうです。

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ソフトバンク、スマートフォン向け健康管理「SoftBank HealthCare」向けに気圧計に対応したリストバンド型活動量計「Fitbit Force」を2月14日から提供開始


ソフトバンクが気圧計に対応したリストバンド型活動量計「Fitbit Force」を2月14日から提供開始!

ソフトバンクモバイルは27日、マートフォン向け健康管理「SoftBank HealthCare(ソフトバンク ヘルスケア)」向けにリストバンド型活動量計「Fitbit Force」を2014年2月14日(金)より提供開始すると発表しています。1月中旬以降に提供するとしていましたが、2月にずれ込みました。

価格はSoftBank HealthCareの月額利用料500円(税抜、初月無料)のほか、Fitbit Forceアップグレード料金が初月のみ3,200円(税抜)かかります。例えば、1年間利用すると 8,700円(税抜)、2年間利用すると14,700円(税抜)となります。

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NTTドコモ、DCMX契約者向けiD専用プラスチックカードを提供開始!iPhoneに乗り換えても引き続きiDが利用可能


NTTドコモがiD専用プラスチックカードを提供開始!

NTTドコモは23日、同社が提供するクレジットカードサービス「DCMX」を契約している人を対象に、かざすだけで簡単にクレジット決済ができる「iD」専用プラスチックカードを2014年2月17日(月)より提供開始すると発表しています。

カード発行手数料は無料で、年会費は初年度はキャンペーンで無料ですが、2年目以降は前年度に1回でもiDの利用がなかった場合のみ500円(税別)がかかります。申し込みは、全国のドコモショップおよびDCMX公式サイト(PCサイト・スマートフォンサイト)、郵送申込書となっています。

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京セラ、MIL規格対応のタフネススマホ「TORQUE(トルク)」を3月下旬以降に国内で発売!NTTドコモ回線で利用可能


京セラがタフネススマホ「TORQUE」を3月に国内で発売!

京セラは27日、防水(IPX5・IPX7準拠)および防塵(IP6X準拠)、耐衝撃(米国国防総省軍事規格、MIL-STD-810G準拠)に対応したタフネス仕様のAndroidスマートフォン「TORQUE(トルク)」(型番:SKT01)を2014年3月下旬以降に日本国内で販売すると発表しています。

販売はダイワボウ情報システムを通してメーカーブランドとして行われ、NTTドコモのネットワークで利用可能とのこと。ただし、SIMロックがかかっていないSIMフル―製品だそうなので、他のSIMカードでも利用できるかと思います。また、基本的には法人向けとなっていますが、個人でも購入可能とのこと。なお、予想実売価格は10万円前後。

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格安SIMサービスがさらに安く!?総務省がMVNOへの接続料を半減する指針の方針――日本通信は大臣裁定を取り下げ、auやソフトバンクのMVNOも提供へ


総務省がMVNOへの接続料を半減する指針の方針と報道

日本経済新聞は25日、総務省がMVNO(仮想移動体通信事業者)向けの接続料について2013年度分は昨年度と比べ半減と大幅に下げる方針であると報道しています。これにより、各MVNOによる格安SIMサービスは利用料を「1〜2割下げる余地が出る」としてさらに価格が下がるとしています。

また、MVNOによるサービスが下がることで、回線を貸し出すMNOのNTTドコモなども競争により料金を下げる可能性があるとのこと。

これを受けて、MVNO大手の日本通信は27日、現在提供しているNTTドコモの回線を借り入れたサービスにおいて接続料を2011年度と異なる算定式を適用して2012年度の価格を総務大臣に届け出たことを問題視し、2013年5月14日に接続料を見直すように総務大臣による裁定を求める申請を取り下げることを発表しています。

さらに、日本通信代表取締役社長の三田聖二氏はTwitterにてこれまでサービスを提供していなかったau(KDDI)やソフトバンクモバイルの回線を借り入れたMVNOサービスについても提供する方針であることを投稿しています。

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