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決算

ソニーが「Xperia X」や「Xperia X Compact」といったミッドハイレンジシリーズを廃止へ!2017年後半にフラッグシップスマホ2機種も投入予定、再びコンパクトハイエンド復活か


ソニーが2017年度経営方針説明会を実施!スマホ事業は黒字化

ソニーは23日、都内にて「2017年度 経営方針説明会 - 中期経営計画の着実な達成と持続的な高収益・価値創出を目指して-」を開催し、モバイル・コミュニケーション分野およびスマートフォン(スマホ)事業ともに2016年度は黒字化を達成したものの、スマホの販売台数は当初見通しより大幅に減少し、中でも「Xperia X」や「Xperia X Compact」といったミッドハイレンジクラス「プレミアム・スタンダード」の達成率が悪いため、2017年度以降は投入しないことを明らかにしています。

また2017年度以降の取り組みとしてソニーらしい技術で商品を差別化し、強みを持つ市場への一層の集中を行うとし、すでに発表している「Xperia XZs」や「Xperia XZ Premium」に加え、2017年下期に新たなフラッグシップモデルを2機種投入するとしています。

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京セラが「2017年3月期通期決算」に関する説明会にて2018年度も前年度の17モデルをしのぐスマホなどの新機種を国内外に投入へ!TORQUEやrafreが好調でデバイス事業を強化【レポート】


京セラが決算説明会を開催!

京セラは2日、都内にて「2017年3月期通期決算に関する説明会」を開催し、2017年3月期通期決算および注力事業の展開に関する説明を行った。同社は今年4月1日より新たに代表取締役社長を従来の山口悟郎氏から谷本秀夫氏へバトンタッチ。新社長による初の説明会となった。

決算内容としては、2017年3月期の売上高が前期比3.8%減の約1兆4228億円、営業利益が前期比12.8%増の約1045億円。登壇した新社長の谷本氏は「当期は為替などの影響があったものの売上高は1月末に公表しました業績予想を上回り、税引き前利益および当期純利益は期初の予想を上回って終了いたしました」と報告した。

今期からファインセラミック部品事業や電子デバイス関連事業など多岐にわたる事業セグメントの変更についても説明を行った。変更点をモバイル関連を中心に紹介していく。

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Xperiaのスマホ販売台数が2016年は1510万台と半減!欧州や事業縮小した地域の減少が影響――ソニーが2016年度第3四半期業績説明会を実施


Xperiaスマホの2016年販売台数は約1500万台に!

ソニーは2日、都内にて「2016年度 第3四半期 業績説明会」を開催し、2016年10〜12月期における子会社のソニーモバイルコミュニケーションズ(以下、ソニーモバイル)が販売する「Xperia」シリーズのスマートフォン(スマホ)の販売台数が510万台だったことを明らかにしています。

これにより、2016年は合計1510万台となり、2015年が合計2940万台だったため、前年比-48.6%とおよそ半減したことになります。同社では海外におけるスマホ販売台数の不振を理由として挙げています。

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NTTドコモ、2016年夏モデル 新商品・新サービス発表会を5月11日に開催!決算説明会で明らかに――下り最大375Mbpsや3.5GHz帯TD-LTEなどの通信サービスを6月から提供


NTTドコモが「2016年夏モデル」の発表会を5月11日に開催!

NTTドコモは28日、2016年3月期決算発表を行い、都内にて説明会を開催し、登壇した同社代表取締役社長の加藤薫氏が新商品・新サービスを披露する「2016年夏モデル」の発表会を2016年5月11日(水)に開催すると予告しました。

また、この2016年夏モデルにおいて3.5GHz帯(Band 42)のTD-LTE方式による下り最大370Mbpsや3つの周波数帯を束ねるキャリアアグリゲーション(3CC CA)による下り最大375Mbpsに対応した製品を投入し、今年6月から提供することを明らかにしています。

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任天堂、無料ミニゲームなどを提供でスマホ積極活用へ!本格的な有料・課金型ゲームは見送り――1月30日に経営方針説明会にて発表予定


任天堂がスマホ向け無料ミニゲームなどを提供へ!

任天堂は29日、2014年3月期第3四半期(2013年10〜12月)決算説明会を開催し、その質疑応答の中でプレゼンテーションを行った同社代表取締役社長の岩田聡氏が「スマートデバイスをどう活用するかは明日(1月30日)に開催する経営方針説明会で話したい。」と述べ、スマートフォン(スマホ)やタブレットなどについての戦略を発表することを明らかにしています。

また、1月28日付けの日本経済新聞では任天堂は今後スマホなどを積極活用する方針であり、「スマホ向けに新作ゲームの情報を提供するほか、ゲームの世界観を紹介した動画や無料のミニゲームを用意し、新規の顧客を掘り起こす。」としています。

一方で、同じくゲーム会社大手のスクウェア・エニックスなどは既存ゲーム機向け人気タイトルをスマホなど向けに有料・課金型で提供をはじめていますが、これに対して任天堂では「スマホ向けに有料・課金型のゲームを直接提供することは見送る方針だ。」ということです。

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