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マイクロソフトがクラウドサービス「Windows 365」を提供開始！iPadなどのWebブラウザーからWindows 10・11が使える

Microsoftは2日（現地時間）、同社が先月に発表したパソコン（PC）など向けオペレーティングシステム（OS）である「Windows 10」や「Windows 11」をWebブラウザーから利用できる新しいクラウドサービス「Windows 365」を提供開始したとお知らせしています。

合わせてプランと料金も案内され、最大300人まで利用可能な中小企業向け「Windows 365 Business Cloud PC」と利用者数が無制限の大企業向け「Windows 365 Enterprise Cloud PC」の2つのプランがあり、いずれのプランにも1人当たり月額4,210円の「Basic」、月額5,570円の「Standard」、月額8,970円の「Premium」となっています。

なお、Businessプランに必要なのは「Microsoft 365」への加入だけですが、EnterpriseプランはWindows 10 E3＋ESME3またはMicrosoft365 F3／E3／E5／BP、Azureの契約も必要です。またBusinessプランは「Windows 10 Pro」を使っている場合、最大16％が割引になるほか、Enterpriseプランも利用者数によって割引が適用されるとのこと。

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Microsoftがサブスクリプションの仮想デスクトップサービス「Windows 365」を8月2日より提供！

Microsoftは14日（現地時間）、パソコン（PC）など向けオペレーティングシステム（OS）である「Windows 10」や「Windows 11」を利用する新たな方法を提供するための新しいクラウドサービス「Windows 365」を発表しています。Windows 365は2021年8月2日（月）から主に企業向けに提供され、料金は提供開始時点で案内されるとのこと。

Windows 365はOSをMicrosoft Cloud上に構築され、VDI（Virtual Desktop Infrastructure）と呼ばれる仮想デスクトップサービスとして提供され、アプリやデータ、設定など、Windowsの体験全体を個人や企業の製品にストリーミングすることで、HTML5に対応したWebブラウザーで利用できます。

そのため、Windows 10やWindows 11がインストールされていないmacOSやLinux、iPad、iPhone、Androidなどの他のOSからもWebブラウザーを利用してWindowsが利用できるとのこと。リソースは利用者が設定可能で、CPUは最大で8コアまで、メモリー（RAM）は最大32GBまで、ストレージは最大512GBまでを選択できるとのこと。

また設計段階からセキュリティーを考慮し、ゼロトラストの原則に基づいて構築されたWindows 365は情報を製品ではなく、クラウドに保存して保護することによってインターンや契約社員、ソフトウェア開発者、工業デザイナーといったあらゆる働き手に向けて安全で生産的な体験を提供します。

さらにWindows 365はクラウドのパワーと製品の機能の両方を活用してパーソナライズされた完全なWindows体験を提供するCloud PCという新たなハイブリッドパーソナルコンピューティングのカテゴリーを生み出し、世界中の企業は従業員が現場にいても世界各地に分散していても勤務できるハイブリッドワークモデル実現の最善の方法を模索している中、今回の発表は画期的な出来事だとしています。

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PCおよびスマホ向けOSのシームレス化と二極化について考えてみた！

既報通り、Microsoftは24日（現地時間）、オンライン発表会を開催し、パソコン（PC）向けの次期OS「Windows 11」を発表しました。「Windows 10が最後のメジャーバージョンじゃなかったのか」といった声も散見されますが、Windows 10発売から約6年が経過して単なるマイナーアップデートに留まらない多くの新機能や新しいユーザーインターフェース（UI）を搭載するに当たり、メジャーバージョンとして生まれ変わらせる方針へと転換したようです。

そのような方針から現在、Windows 10を利用している場合には要件を満たしていれば、Windows 11への無償アップグレードが可能としています。必要最低要件は「2コア／1GHz以上の64bit互換CPU（SoC）、メモリー（RAM）4GB以上、ストレージ64GB以上」などとなっていますが、要件のチェックも公式に専用アプリ（ https://www.microsoft.com/ja-jp/windows/windows-11 ）が配布開始されています。

Windows 11で追加される機能の中で注目すべきは「Androidアプリが動作する」というものです。具体的には、Amazonとの提携によってWindowsのアプリストアである「Microsoft Store」から「Amazon Androidアプリストア」が提供する「Android apps on your PC」へアクセスし、そこからアプリの導入が可能になります。

WindowsとAndroidの親和性がより高くなり、シームレスな利用環境が整うことは利用者にとって福音です。一方で、AppleはMacとiPad、iPhoneをシームレスに連携させる「ユニバーサルコントロール」の導入をパソコン向け次期OS「macOS Monterey（モントレー）」から採用します。パソコン向けOSとモバイル向けOSの連携加速は、私たちに何をもたらすのでしょうか。

感性の原点からテクノロジーの特異点を俯瞰する連載コラム「Arcaic Singularity」。今回は各種OSのシームレス化や二極化について考察します。

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Microsoftが次期OS「Windows 11」を発表！初ビルドはInsider Programで来週提供開始

Microsoftは24日（現地時間）、オンラインにて発表会「What's next for Windows」を開催し、パソコン（PC）など向け次期プラットフォーム「Windows 11」を発表しています。年内に動作対象のWindows 10搭載製品への無償アップグレードによるソフトウェア更新が提供され、ホリデーシーズンとなる年末にはWindows 11搭載の新製品が発売されるとのこと。

Windows 11では複雑なものを取り除き、よりシンプルな使いやすさを提供し、ユーザーインターフェース（UI）を刷新してWindowsロゴの「スタート」ボタンが画面下部にある「タスクバー」の中央に配置されるなどし、またWindowsとしては初めてAmazonやIntelとのパートナーシップによってAndroidアプリが利用できるようになるということです。

なお、Windows 11の必要最低要件は「1GHz以上×2コア以上の64bit互換CPUを搭載するチップセット（SoC）やメモリー（RAM）4GB以上、ストレージ64GB以上、9インチHD（720p）以上」などとなっており、現在利用しているWindows 10搭載製品がWindows 11の動作対象かどうかは専用ツール（ https://aka.ms/GetPCHealthCheckApp ）にて確認できるようになっています。

また同社ではこれからWindows 10搭載製品を購入する場合にWindows 11へのアップグレードに対応できるように販売パートナーと協力していき、対象製品は今年の年末から2022年内にかけて順次適用する予定で、来週にはWindows 11 の初期ビルドを「Windows Insider Program」で公開するとしています。

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Windows 7からWindows 10への移行が進まず。Microsoftでは周知や支援を継続

日本マイクロソフトが「Windows 7、Office 2010から最新のクラウド環境への移行に関する記者説明会」を開催し、2020年にサポートが終了する「Windows 7」および「Office 2010」から最新のクラウド環境「Microsoft 365」への移行状況を紹介した。

それぞれWindows 7は2020年1月14日に、Office 2010は同年10月13日にサポートが終了する。同社ではすでに企業に向けてこのサポート終了の周知と最新環境への移行支援施策を実施しており、今年1月にはその施策を発表している。

というのも、多くの企業で利用されていた「Windows XP」のサポートが2017年に終了したのだが、その周知が遅かったために混乱を招いてしまった過去があるからだ。

企業でのOSの移行は単にソフトウェアの変更だけではなく、互換性の検証など時間も要するため慎重にならざるを得ない。そこで日本マイクロソフトは早い段階でサポート終了を周知し、ソフトウェアだけではなくハードウェアベンダーとの協業で移行を支援している。

今回は日本マイクロソフトによって改めて説明された企業のWindows 7およびOffice 2010からの「Windows 10」やMicrosoft 365への移行状況と支援施策について紹介していく。

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