NTTドコモ

誘電体導波路にプラスチック小片を接触させると電波が漏洩する物理現象を利用！

NTTドコモは17日、ケーブルの近くに置くだけでその周辺に通信エリアを構築できるアンテナを世界で初めて開発し、60GHz帯での実証実験に成功したと発表しています。同社ではオンラインイベント「docomo Open House’22」（ https://openhouse.docomo.ne.jp/ ）にて同アンテナを紹介しています。

同社では2022年度上期からは5Gサービスで利用している28GHz帯（ミリ波）での同アンテナによる通信エリア構築の検証を開始し、実用化をめざすとし、今後も柔軟で効率的に高周波数帯の通信エリアを構築できるエリア化ツールの開発を通して5Gの利用シーンの拡大と6Gに向けた研究開発を推進していくとしています。

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docomoがAndroidスマートフォン購入でdポイントプレゼントキャンペーン！

NTTドコモは17日、ドコモショップや量販店、公式Webストア「ドコモオンラインショップ」などのドコモ取扱店（ahamoサイト除く）においてAndroidスマートフォン（スマホ）を購入した場合を対象に購入機種に応じて先着もしくは抽選で最大5,000ポイントのdポイント（期間・用途限定）を進呈する「Androidスマートフォン購入でdポイントプレゼントキャンペーン」を実施するとお知らせしています。

期間は2022年1月17日（月）0：00から2022年3月31日（木）23：59まで。購入機種に応じて「先着コース（3,000ポイント）」（先着10万人）または「抽選コース（5,000ポイント）」（合計1万5千人）、「抽選コース（3,000ポイント）」（合計5千人）の3つのコースが用意されており、先着コースは上限に達し次第終了します。進呈ポイントの有効期間は進呈日から3ヶ月間です。

対象機種は「AQUOS R6 SH-51B」および「Xperia 1 III SO-51B」、「Xperia 5 III SO-53B」、「Galaxy Z Flip3 5G SC-54B」、「Galaxy Z Fold3 5G SC-55B」、「Galaxy S21 5G SC-51B」、「Galaxy S20 5G SC-51A」、「arrows NX9 F-52A」、「arrows We F-51B」など。なお、キャンペーンに参加するには指定の購入方法にて購入後、キャンペーンWebページの「今すぐ応募」から購入した製品の端末製造番号（IMEI）を入力して応募します。

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ahamoも機種変更手続きが契約しているahamoの携帯電話回線からが必須に！

NTTドコモは11日、オンライン専用の料金プラン「ahamo」（ https://ahamo.com ）における機種変更についてさらなるセキュリティー向上のために2022年1月11日（火）より契約しているahamoの携帯電話回線からの手続きが必要となるとお知らせしています。

これにより、無線LAN（Wi-Fi）や他の契約の携帯電話回線などを用いてパソコン（PC）などからはahamoの機種変更手続きはできなくなっているのでご注意ください。同社ではWi-Fiなどを利用している場合にはahamo回線に切り替えた上で手続きするように案内しています。

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ドコモオンラインショップにてクレジットカードの不正利用防止のためにさらにセキュリティーを強化！

NTTドコモは7日、同社の公式Webストア「ドコモオンラインショップ」においてスマートフォン（スマホ）などの製品購入時に一括払いの場合はクレジットカードのセキュリティーを2022年1月12日（水）8：30より強化して3Dセキュア2.0による本人認証サービスを導入するとお知らせしています。

これにより、商品代金を一括払いで購入する際には本人認証サービス（3Dセキュア2.0）の利用登録がないクレジットカードは利用できなくなるため、利用登録があるクレジットカードで決済を行うように案内しています。なお、本人認証サービス（3Dセキュア2.0）の登録方法については各クレジットカード会社にてご確認ください。

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NTTドコモもようやく4G用周波数帯の5Gへの転用へ！

総務省は28日、NTTドコモから申請のあった3.9G（3.9世代移動通信システム）などの普及のための特定基地局の開設計画および4G（第4世代移動通信システム）などの普及のための特定基地局の開設計画の変更を2021年12月28日（火）に認定したとお知らせしています。

これにより、NTTドコモでも4Gなどで使用されている周波数帯に5G（第5世代移動通信システム）を導入するための認可が得られ、5Gエリア拡大に対する期待感の高まりや半導体サプライチェーンの動向などの環境変化を踏まえ、来年度（2022年4月）以降に4G用周波数帯の5Gへの転用を行うための準備が整いました。

また総務省では28日、5Gの面的なカバーを実現するためにNTTドコモおよびKDDI、沖縄セルラー電話、ソフトバンク、楽天モバイルの移動体通信事業者（MNO）の各社に対して5G基地局整備の加速化や計画を2022年3月11までに提出すること、5Gの基地局開設数や展開率、人口カバー率を年度末日ごとに計画を作成することなどの措置を要請すると発表しています。

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