料金

2022年のモバイル通信費について考えてみた！

筆者はスマートフォン（スマホ）関連のメタデータとしてここ数年で特に注目しているものがあります。それはモバイル通信費です。厳密に言えば、人々が通信キャリアへ支払っている、スマホでの通話料や通信料、そして端末代金などの合計としての月額料金です。

当然ながら、その数字にこだわり始めたきっかけは2018年頃からはじまった通信料金値下げ議論と2020年のahamoショック、そして2021年の値下げ戦争です。今年は特に大きな動きはなかったものの、楽天が0円スタートのプランを廃止（変更）するなど、再び通信料金が値上がりを始めるのではないかという空気感も生まれ始めています。

市井の人々の通信料金の「今」はどうなっているのでしょうか。ahamoショックや値下げ戦争以外に通信費に影響を及ぼしたものはあったのでしょうか。

感性の原点からテクノロジーの特異点を俯瞰する連載コラム「Arcaic Singularity」。今回は人々のモバイル通信費の「今」を追いかけます。

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povo2.0における限定データトッピング「3GB（90日間）」の提供期間が延長！

KDDIおよび沖縄セルラー電話は22日、オンライン専用の料金プランとして提供している携帯電話サービス「povo2.0」（ https://povo.jp/ ）において提供している期間限定のデータトッピング「データ追加3GB（90日間）」の提供期間を2023年1月10日（火）まで延長するとお知らせしています。

データ追加3GB（90日間）は2022年10月31日（月）9：00より提供されており、当初は2022年11月30日（水）23：59までとなっていましたが、好評となっているので提供期間を延長することにしたということです。価格（金額はすべて税込）はこれまでと同じ1,280円のまま。

これにより、1カ月当たり427円となるため、初めてpovo2.0を利用する場合も購入しやすいトッピングとなっており、高速データ通信容量も3カ月で合計3GBと、月当たり平均で1GBが使えるため、ライトユースに適した使い方に適しています。

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MNO各社の低料金プランの契約状況について考えてみた！

みなさんはNTTドコモのahamo（アハモ）やKDDIのpovo2.0（ポヴォ・ニーテンゼロ）といった、移動体通信事業者（MNO）の新料金プラン（低料金プラン）を利用しているでしょうか。筆者は先日、世間一般のトレンドから2～3周遅れるようにしてようやくahamoとpovo2.0の2つを契約しました。

いずれもメイン端末であるiPhone 14で契約し、主回線としてahamoを、副回線（緊急用回線）としてpovo2.0を運用しています。

オリンピックとコロナ禍のダブルパンチにより現地取材が激減していた筆者は、2020年以降ずっと自宅や取材先でのWi-Fi利用がメインで、NTTドコモのギガライトの契約のみでも十分となっていました。

しかしコロナ禍の落ち着きや企業による現地取材の復調、さらに展示会などの復活によってモバイル通信を使う機会がかなり増えてきたため、ようやく重い腰を上げて契約を変更・追加したのです。昨今NTTドコモやKDDIが起こした大規模障害の件も、2回線契約するきっかけとなっています（ほかにもMVNOを契約しているので現在は3回線持ちに）。

今年は筆者のように、仕事の増加や非常時用の副回線として安価な新料金プランに変更したり追加契約した人も多いのではないでしょうか。iPhoneやPixelなど、新型のスマートフォン（スマホ）も発売され、良い機会だと料金プランの見直しをした人もいるでしょう。

MNO各社の新料金プランは今どの程度使われているのでしょうか。そして人々はどの程度満足しているでしょうか。感性の原点からテクノロジーの特異点を俯瞰する連載コラム「Arcaic Singularity」。今回は新料金プランの内訳や通信各社の用意する低料金プランの利用状況について考察します。

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厳しいMVNOの現状と今後について考えてみた！

いよいよ寒さが身に沁みる季節となり、コロナ禍が落ち着くとともに師走の忙しさも久々に実感している今日この頃ですが、2021年は通信業界にとっては1年中寒風が吹き付けていたような年でもありました。

特に厳しかったのは仮想移動体通信事業者（MVNO）による「格安SIM」界隈です。ちょうど1年前にNTTドコモがオンライン契約専用の低料金プラン（サービス）「ahamo」を発表したことから激化した通信業界の料金競争ですが、実際に低料金プランを導入したNTTドコモやKDDIなどの移動体通信事業者（MNO）のみならず、MVNO各社にも大きな影響を与えました。

もともと低料金を売りとしていたMVNOはさらなる低料金化や同じ料金帯でもより大容量のデータ通信が可能なプランへと変更を迫られ、生き残りを賭けてリスクの大きな戦略を取らざるを得なくなりました。その戦略は一定の効果とユーザーへの恩恵を上げたものの、MVNO業界全体で見れば大惨敗と言わざるえ終えない結果となっています。

MVNOにとっての2021年はどのようなものだったのでしょうか。そしてこれからのMVNOはどうなっていくのでしょうか。感性の原点からテクノロジーの特異点を俯瞰する連載コラム「Arcaic Singularity」。今回はMVNOの1年を振り返りつつ、その未来について考察します。

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携帯電話料金のさらなる値下げについて考えてみた！

7月30日、武田良太総務大臣（武田総務大臣）がまたもや通信業界に小さくない波紋を投げかける発言を行い話題となっています。

発言とは、飛鳥新社刊行の雑誌「月刊Hanada2021年9月号」に掲載された菅義偉内閣総理大臣（菅総理）のインタビュー取材で、菅総理が携帯電話料金の値下げについて触れた際に「私はまだまだこんなものではなく、さらに倍の負担減が可能だと思っています。あくまでも道半ばです」と答えた件を受けてのものです。

通信業界としては菅総理の発言自体が衝撃的なものではありますが、武田総務大臣もまた記者会見の場で「過去に比べれば競争が活発化してきていると私も受け止めている。（中略）合理的な選択というものを実現するためには、今後とも校正な競争環境の整備に取り組んでいきたいと考えている」と述べ、菅総理の発言を否定しない姿勢を見せました（語弊のないよう、本文中にて全発言を掲載する）。

2020年末からの怒涛の通信料金値下げ合戦が一段落し、移動体通信事業者（MNO）のみならず、仮想移動体通信事業者（MVNO）もこの流れに対応してようやく料金プランが出揃い始めた矢先でのこの発言は、再び業界内に混乱と動揺を生む可能性があります。

果たして菅総理が言う「さらに倍の負担減」は可能なのでしょうか。またそれを実現した場合にデメリットはないのでしょうか。感性の原点からテクノロジーの特異点を俯瞰する連載コラム「Arcaic Singularity」。今回は携帯電話料金のさらなる値下げの可能性と想定される今後の状況について考察します。

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