秋吉 健

NTTドコモの新料金プランについて考えてみた！

NTTドコモは20日、都内にて「今後の料金戦略に関する記者発表会」を開催し、新たな料金体系のとなるデータ容量選択型の低容量データ通信向け料金プラン「irumo（イルモ）」と段階従量制の大容量データ通信向け料金プラン「eximo（エクシモ）」を発表しました。

これまでNTTドコモが展開してきた「ギガホ プレミア（5Gギガホ プレミア）」および「ギガライト（5Gギガライト）」を置き換えることが主な目的であり、さらにドコモショップで取り扱ってきた仮想移動体通信事業者（MVNO）の「OCN モバイル ONE」の価格帯やユーザー層への訴求も視野に入れています。

再編が進むNTTグループの動きに連動したかたちでの料金体系の刷新ですが、これによってユーザーはどこまで恩恵を受けられるのでしょうか。またデメリットはないのでしょうか。感性の原点からテクノロジーの特異点を俯瞰する連載コラム「Arcaic Singularity」。今回はNTTドコモの新料金体系について考察します。

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リン酸鉄リチウムイオンバッテリーについて考えてみた！

先日ニュースを眺めていたところ、トヨタが2027年にも「全固体二次電池」を搭載した電気自動車（EV）を投入するという報を読み、ようやくブレイクスルーに達したかと喜んでいました。

全固体電池はEV向けの本命電池と呼ばれており、エネルギー密度の高さや充電時間の短さ、そして何より発火や爆発の危険性が低い点が高く評価されていましたが、耐久性や量産化などで技術的なブレイクスルーが待たれている状況でした。

このニュースに目を通しながら「そう言えばもう1つ、小型機器やモバイル製品に適した次世代二次電池があったな」と思い出しました。それは「リン酸鉄リチウムイオンバッテリー」です。

一般にはあまり認知されていないと思われるこのバッテリーは現在のスマートフォン（スマホ）やモバイルバッテリーの安全性や運用性を大きく向上させる可能性があるものです。

感性の原点からテクノロジーの特異点を俯瞰する連載コラム「Arcaic Singularity」。今回はリン酸鉄リチウムイオンバッテリーについての解説や今後の展望について考察します。

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Apple Vision Proが示した未来について考えてみた！

既報通り、Apple（アップル）は6日（日本時間）、開発者向けイベント「WWDC 2023」を開催し、ゴーグル型のxR（本記事では以下「MRデバイス」として解説する）対応ヘッドマウントディスプレイ（HMD）デバイス「Apple Vision Pro」を発表しました。

アップルがゴーグル型MRデバイスを発表するのは初であり、久々に「One more thing...」の言葉とともに発表された新製品ということもあって大きな注目を集めましたが、発表会最後にアメリカでの価格が3,499ドル（約50万円）ということを聞いて落胆したり苦笑した人も少なくなかったようです。

かくいう筆者は搭載されたセンサー類やチップセット（SoC）の豪華さに「これだけコストを掛けるなら作れて当然だ」と思いつつも、その未来には懐疑的だったりします。もちろんまだ触れてもいない人間の「お気持ち表明」でしかないため、実際に触れた人にしてみれば「バカを言っちゃいけない」と諭されるのがオチですが、それでもこの製品から先の未来がまだ不鮮明にしか見えないのです。

感性の原点からテクノロジーの特異点を俯瞰する連載コラム「Arcaic Singularity」。今回はそんなApple Vision Proがめざす未来とその実現性について考察します。

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日本の携帯電話メーカー凋落の原因を考えてみた！

今年5月はモバイル業界に厳しい報が流れ続けました。

すでに本連載コラムでも紹介したように、まず5月12日にバルミューダが携帯電話事業から撤退することを発表したのを皮切りに、続く5月16日には京セラが今後携帯電話事業を終息させていくことを明らかにし、さらに5月30日にはFCNT（旧、富士通コネクテッドテクノロジーズ）が民事再生手続開始の申立て手続きを行ったのです。

特にFCNTについては、スマートフォン（スマホ）の製造および販売についてスポンサーからの支援を受けられなかったことから終了させる見込みとなっているとのこと。京セラや富士通系メーカーと言えば長らく「DIGNO」シリーズや「らくらくスマートフォン」など、ローエンドからミッドレンジを中心に比較的廉価な携帯電話やスマホを製造するメーカーとして一定の地位とブランドを築き上げてきました。

その2社がついにスマホ業界から姿を消します。厳密には京セラはタフネスケータイ・スマホシリーズである「TORQUE」シリーズや法人向けなどは今後も継続するとし、FCNTも既存機種の販売やサポートについてはNTTドコモやKDDI、ソフトバンクなどの通信事業者（以下、キャリア）が行っていくとしており、現在販売されている機種などは当面問題なく利用できるようです。

風前の灯となってしまった国産スマホメーカーですが、ここに至るまでに何が問題で市場競争力を失ってしまったのでしょうか。感性の原点からテクノロジーの特異点を俯瞰する連載コラム「Arcaic Singularity」。今回は日本の携帯電話・スマホメーカーの凋落の原因を考察します。

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MNPワンストップ方式について考えてみた！

既報通り、NTTドコモやKDDI、沖縄セルラー電話、ソフトバンク、楽天モバイルの各移動体通信事業者（MNO）や仮想移動体通信事業者（MVNO）である日本通信などが5月24日以降、次々に「MNPワンストップ方式」に対応を開始しました。

MNPワンストップ方式とは携帯電話番号ポータビリティー制度（MNP）による携帯電話を変えずに携帯電話サービスの事業者（以下、通信キャリア）の乗り換えが「MNP予約番号」なしで可能になるという手続きの仕組みで（詳細は後述）、総務省による通信契約者流動化の本命とも言える施策です。

携帯電話サービスの利用者としてはより安いサービスへの乗り換え手続きが簡便化するので非常に有り難い施策ですが、一方で犯罪リスクが上昇する可能性があるなど、若干の不安も残したスタートだとする見解も少なからずあります。

MNPワンストップ方式の何が便利で、どこにリスクが内在しているのでしょうか。感性の原点からテクノロジーの特異点を俯瞰する連載コラム「Arcaic Singularity」では今回、そんなMNPワンストップ方式のメリットやリスクについて考察していきたいと思います。

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