ジェーシービー

JCBのタッチ決済がGoogle Payに対応！登録はMyJCBアプリのみで、Google ウォレットアプリではできず

ジェーシービーは6日、Googleが提供している決済サービス「Google Pay」において非接触IC機能「NFC」によるかざす決済サービス「JCBのタッチ決済」に2024年9月6日（金）より対応すると発表しています。これにより、Android搭載のスマートフォン（スマホ）などを利用している場合にGoogle PayにJCBグループが発行するクレジットカード・デビットカードを登録すると、JCBのタッチ決済を使えるようになります。

またこれまで通り、非接触IC機能「FeliCa」によるかざす決済サービス「QUICPay（クイックペイ）」もGoogle Payで利用できます。同社では今後、JCBグループ以外のJCBブランドカード発行会社においてもGoogle Payへの対応を順次拡大していく予定だとしています。なお、JCBグループとはJCBおよび銀行などの提携により設立したフランチャイズ会社（FC）を指します。

続きを読む

スマホなど向けコード決済サービス「MyJCB Pay」が提供開始！

ジェーシービー（以下、JCB）は22日、同社が提供するスマートフォン（スマホ）など向け会員専用アプリ「MyJCB」（以下、MyJCBアプリ）において新たにバーコードを読み取ってもらったりQRコードを読み取ったりして支払いができるコード決済（以下、コード決済）サービス「MyJCB Pay」を2023年6月22日（木）より提供開始すると発表しています。

MyJCB PayはMyJCBアプリの機能のひとつとして同社が提供している複数のコード決済に対応した統合サービス「Smart Code」を利用したコード決済サービスで、事前のチャージは必要なく利用代金はクレジットカードの利用代金と合わせて引き落としとなります。

また利用の限度額を日・週・月単位で設けるなど、コード決済を安全・安心に利用できるようになっているとのこと。さらにクレジットカードでの利用と同様にOkiDokiポイントなどが貯まるようになっているということです。なお、Smart Codeは全国のドラッグストア、スーパーマーケット、飲食店などのさまざまな店舗で利用可能です。

続きを読む

Apple PayのPASMO×JCB限定！Wチャンスキャンペーン

ジェーシービー（以下、JCB）は18日、JCBブランド会員を対象に「Apple PayのPASMO×JCB限定！Wチャンスキャンペーン」（ https://www.pasmo.co.jp/cb/jcb2022 ）を2022年3月18日（金）から4月22日（金）まで実施するとお知らせしています。

において「新生活に Apple Pay のPASMO! 1,000円分キャッシュバックキャンペーン」（ https://www.pasmo.co.jp/cb/ ）を2022年3月18日（金）10：00から4月22日（金）23：59まで実施するとお知らせしています。

キャンペーンではスマートフォン（スマホ）「iPhone」シリーズやスマートウォッチ「Apple Watch」で非接触IC機能「FeliCa」による交通・電子マネーサービス「PASMO」が利用できる「Apple PayのPASMO」にJCBマークのカードを設定してそのカードで合計2000円（税込）以上の定期購入またはチャージをすることで参加できます。

これにより、すでに紹介している「新生活に Apple Pay のPASMO! 1,000円分キャッシュバックキャンペーン」と同様に1,000円分がキャッシュバックされるのに加え、抽選で1000人に2,000円分のPASMOチャージがプレゼントされます。なお、各キャンペーンはApple PayのPASMOにてそれぞれエントリーが同じ必要なのでご注意ください。

続きを読む

＋メッセージを利用した共通手続きプラットフォーム「AIRPOST」が提供開始！金融機関以外でも検討

トッパン・フォームズは11日、RCS準拠のコミュニケーションサービス「＋メッセージ（プラスメッセージ）」を利用した共通手続きプラットフォーム「AIRPOST（エアポスト）」（ https://airpost.toppan-f.co.jp/service/ ）のサービス提供を2020年6月下旬（予定）から開始すると発表しています。

まずは6月下旬に各社の口座振替の申し込みに対応し、2020年内には住所変更などの諸届けへの対応を予定しているとのこと。6月下旬に参画予定なのは三菱UFJ銀行および三菱UFJファクター、武蔵野銀行の3社で、ジェーシービーが9月、東京海上日動火災保険が12月に参画予定。

またAIRPOSTはオープンプラットフォームであるため、検討段階から携わっている金融機関のほか、多数の企業・団体において参画や収納企業としての利用が検討されています。そのため、災害時に発生する諸手続きや行政手続きへの対応、マイナンバーカードを活用した公的個人認証サービスとの連携など、今後、機能拡張も予定しているということです。

続きを読む