ソニーモバイル

ソニーがXperiaスマホの事業継続を改めて確認！

ソニーグループは5日、オンラインにて「2025年度 第3四半期 業績説明会」を開催し、2025年度第3四半期（Q3）は売上高が3兆7,137億円（前年同期比＋203億円、＋1％）、営業利益が5,150億円（前年同期比＋921億円、＋22％）で増収増益となり、いずれも第3四半期実績として過去最高を更新したことを明らかにしました。なお、純利益は11％増の3,773億円となったとのこと。

またすでに発表があったようにテレビ事業などを含むホームエンタテインメント領域において中国のTCL Electronics Holdings（以下、TCL）との戦略的提携に向けた基本合意を行い、ソニーが展開する「BRAVIA」などのテレビ事業を含めたホームエンタテインメント領域を両社が出資する合弁会社（出資比率はTCLが51％、ソニーが49％）が運営していくことへの意向を確認しており、今後、3⽉末の確定契約締結をめざして詳細条件についての協議を進めていく予定です。

これにより、特に2025年Q3ではテレビ事業などのディスプレイ販売台数減少によってエンタテインメント・テクノロジー＆サービス（以下、ET&S）分野は売上高464億円（前年同期比△7％）および営業利益177億円（△23％）の減収減益となっているため、ソニーの高画質・高⾳質技術、ブランド⼒、オペレーションマネジメント⼒とTCLの先端ディスプレイ技術、コスト競争⼒、垂直統合されたサプライチェーンといった両社の強みを結集することによってホームエンタテインメント領域での競争⼒をさらに強化して持続的な事業成⻑をめざすということです。

一方でET&S分野ではソニーが展開する「Xperia」ブランドのスマートフォン（スマホ）などを含むモバイルコミュニケーション（MC）領域についても同じく販売台数の減少が著しい状況となっているため、業績説明会における質疑応答ではET&S分野の構造改革に関してホームエンタテインメント領域におけるTCLとの連携の意図を聞くとともにMC領域についてについても質問が投げかけられ、登壇した同社 執行役 CFOを務める陶 琳（Lin Tao）氏はMC領域は「（ステータスに変化がある）予定はない」と、これまで通りにXperiaを展開していくことを示しました。

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SIMフリーフラッグシップスマホ「Sony Xperia 5 III XQ-BQ42」がさらに29,700円値下げ！

ソニーマーケティングは15日、同社が運営するソニー公式Webショップ「ソニーストア」において5G対応フラッグシップスマートフォン（スマホ）「Xperia 5 III」のメーカー版（SIMフリー製品）「XQ-BQ42」（Sony製）の価格を改定してさらに値下げしたとお知らせしています。

価格（金額はすべて税込）はオープンながら市場想定価格およびソニーストアでの販売価格が発売時に114,400円でしたが、その後、2022年10月に15,400円値下げされて99,000円、2023年2月に9,900円値下げされて89,100円、2023年6月に9,900円値下げされて79,200円となっていましたが、今回、さらに29,700円と大幅に値下げされて49,500円となっています。

またソニーストア以外の量販店やECサイトなどでも値下げされており、例えば、ヨドバシ・ドット・コムやビックカメラ.comなどでも同様に49,500円の1％（495ポイント）還元で実質負担額49,005円となっています。なお、Xperia 5 IIIのメーカー版は日本市場向けキャリア版と同様におサイフケータイ（FeliCa）に対応しており、さらにメーカー版ではnanoSIMカード（4FF）スロットが2つのデュアルSIMに対応し、内蔵ストレージが256GBとなっているほか、さらに限定色「ブラック」がラインナップされています。

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SoftBankから5Gスマホ「Sony Xperia 1 V」

ソフトバンクは9日、携帯電話サービス「SoftBank」において2層構造のイメージセンサーで肌の質感から夜景まで高精細に再現する高画質カメラを搭載した5G対応フラッグシップスマートフォン（スマホ）「Xperia 1 V（型番：A301SO）」（Sony製）を2023年11月20日（月）に発売すると発表しています。

同社ではこれまでSoftBankにて専用ゲーミングギア「Xperia Stream」が同梱された「Xperia 1 V Gaming Edition」を販売してきましたが、新たにXperia 1 Vのみで販売開始します。販路はソフトバンクショップや量販店などのSoftBank取扱店および公式Webストア「ソフトバンクオンラインショップ」などで、価格（金額はすべて税込）はソフトバンクオンラインショップなどの直営店では189,360円（1〜24回：4,160円／月、25〜48回：3,730円／月）となっています。

また販売施策「新トクするサポート」で24回目の支払いの後に返却して特典を適用すると最大3,730円／月×24回（総額89,520円）が免除されて実施負担額4,160円／月×24回（総額99,840円）となるとのこと。さらにソフトバンクオンラインショップなどでは「オンラインショップ割」によって他社から乗り換え（MNP）では21,984円割引となります。

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ocomoスマホ「Xperia 5 V SO-53D」が10月13日発売！

NTTドコモは2日、同社が今夏に発売する「2023-2024冬モデル」のうちの5G対応フラッグシップスマートフォン（スマホ）「Xperia 5 V SO-53D」（Sony製）を2023年10月13日（金）に発売すると発表しています。すでに予約受付を実施しており、販路はドコモショップや量販店などのドコモ取扱店および公式Webストア「ドコモオンラインショップ」などで、ドコモオンラインショップでは発売に先立って2023年10月10日（火）10時に購入手続きが開始され、お届けは発売日以降順次となっています。

価格はドコモオンラインショップなどの直営店では151,690円（3,553円／月×23回＋69,960円）となっており、残価設定方式の購入施策「いつでもカエドキプログラム＋」の対象で24カ月目に返却して特典を利用した場合の実質負担額は3,553円／月×23回（総額81,730円）となります。

また「Xperia 5 V発売記念！Xperiaロトキャンペーン」を実施し、Xperia 5 V SO-53Dまたは「Xperia 1 V SO-51D」、さらに対象ソニー製イヤホン、対象純正ケースのいずれか、または両方を購入期間内に購入して応募期間内に「Xperia Lounge Japan」アプリから応募した場合に最大32,000ポイントのdポイント（期間・用途限定）をプレゼントするとのこと。購入期間は2023年11月30日（木）まで、応募期間は2023年12月7日（木）23：59まで。

対象商品はソニー製イヤホンが「WF-1000XM5」および「WF-C700N」「LinkBuds」、「LinkBuds S」、純正ケースが「Style Cover with Stand for Xperia 1 V」および「Style Cover with Stand for Xperia 5 V」。特典はXperiaスマホおよびイヤホン、ケースともに購入した場合に1等32,000ポイント、2等17,000ポイント、3等9,000ポイント、4等7,000ポイント、Xperiaスマホおよびイヤホンを購入した場合に1等30,000ポイント、2等15,000ポイント、3等7,000ポイント、4等5,000ポイント、Xperiaスマホおよびケースを購入した場合は一律2,000ポイント。

なお、NTTドコモ版は本体色がプラチナシルバー、ブルー、ブラックの3色とも販売され、背面の中央には「docomo」ロゴが、下部には型番「SO-53D」が記載され、内蔵ストレージは128GBで、SIMはnanoSIMカード（4FF）スロットが1つとeSIMのデュアルSIMデュアルVoLTE（DSDV）に対応しており、携帯電話ネットワークの対応周波数帯は確認中ですが、5G SAに対応して最大通信速度は下り4.2Gbps／上り218Mbpsとなっています。

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ソニーとKDDIが5G SAを用いたゲームストリーミングの実証実験を実施！

ソニーおよびKDDIは20日、携帯電話サービス「au」で提供している「SA（スタンドアローン）」方式による「5G（第5世代移動通信システム）」（以下、5G SA）の商用ネットワークにおいてイベント会場など混雑した環境下でもゲームストリーミングに必要な通信品質を確保する実証実験を2023年9月13日（水）に成功したと発表しています。

この実証実験ではソニーが設定したゲーム体験の快適さと通信品質の相関性をはかるゲームストリーミングの指標「ゲーム体感レベル」においてゲームプレーヤーがストレスなく快適にゲームを楽しめる通信品質を提供するため、ゲームストリーミング用にカスタマイズしたネットワークスライスにソニーのスマートフォン（スマホ）「Xperia」を接続して行われました。

これにより、公衆の5G SAのネットワークにおいて混雑時も動画視聴やSNSなどの一般の5G利用に影響なくゲームストリーミングに必要な品質を確保して安定したゲームプレイができることを確認できたとのこと。両社は今後もゲームストリーミング用の5G SAネットワークの技術検証を推進してエンターテインメント領域における新しい価値提供をめざすということです。

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