2018年の日本におけるスマホなどの携帯電話出荷台数をMM総研が調査! |
MM総研は7日、2018年(2018年1月〜12月)における日本国内の携帯電話端末出荷概況を公表し、総出荷台数は前年比6.3%減の3499.9万台、スマートフォン(スマホ)出荷台数は前年比2.6%減の3116.7万台となったものの、過去最高の昨年に次ぐ2番目となったと発表しています。
スマホ出荷台数はここ数年は増加傾向にあり、2017年は過去最高となっていました。一方、フィーチャーフォン/従来型携帯電話(以下、ケータイ)の出荷台数は28.5%減の383.2万台で過去最低を更新。この影響もあり、総出荷台数も2009年以降の10年間で2番目の低水準となったとのこと。
メーカー別では総出荷台数でもスマホ全体でもアップルの「iPhone」が2012年度以降7年連続1位を獲得するも前年比1%減の1543.8万台と微減したものの、総出荷台数に占めるシェアは44.1%、スマホに占めるシェアは49.5%と、いずれも圧倒的なシェアが続いています。
またiPhone以外では2位シャープ、3位ソニーモバイルと続き、それ以下は総出荷台数では4位が京セラ、5位が富士通、スマホ出荷台数では4位がサムスン電子、5位がファーウェイとなっており、このうちでシャープおよびサムスン電子、ファーウェイが前年比で増加。
中でもファーウェイが前年比129%増の198.1万台とシェア6.4%で5位に浮上して躍進しました。要因としてはここ数年のSIMフリー市場での伸びに加え、NTTドコモやau、ソフトバンクといった大手携帯電話会社からも販売されたことが大きと見られます。なお、SIMフリーは前年比1.8%増の301.7万台となっています。
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