説明会

Sonyが小型フラッグシップスマホ「Xperia 5」シリーズの次機種を今年は発売せず！

ソニーマーケティングは10日、オンラインにて報道関係者向け説明会を開催し、ソニーが展開する「Xperia」ブランドのスマートフォン（スマホ）などにおける販売状況や今後の戦略などについて説明したほか、ここ数年はその年の後半に投入してきた小型なフラッグシップスマホ「Xperia 5」シリーズについて今年は新製品を投入しないことを明らかにしました。

例年通りなら8月後半から9月前半のこの時期に次機種「Xperia 5 VI」（仮称）が発表されるタイミングでしたが、日本だけでなく海外も含めて少なくとも今年はXperia 5 VIの発売が見送られた形となります。なお、今年はXperia 5シリーズの新製品の投入がないことから昨年に発売された既存機種「Xperia 5 V」はしばらく販売が継続されるとのこと。

その他、ソニーでは「Go to 1 キャンペーン」（ https://www.sony.jp/xperia/campaign/2024_goto1_top/ ）を2024年9月10日（火）から10月31日（木）まで実施し、キャンペーンでは古いXperiaスマホから最新フラッグシップスマホ「Xperia 1 VI」への買い替えをサポートするために特設Webページにて具体的に古いXperiaスマホとXperia 1 VIの違いを簡単に確認できるほか、キャッシュバックキャンペーンやソニーマーケティングが運営する直営店「ソニーストア」にて古いXperiaスマホと比較しながらXperia 1 VIを体験できるイベントが実施されます。

キャッシュバックキャンペーン（ https://www.sony.jp/xperia/campaign/2024_goto1_cashback/ ）では「Xperia XZ」シリーズ以降に日本国内向けに移動体通信事業者（MNO）およびソニーから発売されたXperiaスマホからXpria 1 VIのMNO向け（以下、キャリアモデル）またはオープン市場向け（以下、SIMフリーモデル）に乗り換え、購入したXperia 1 VIにプリインストールされている「Xperia Lounge」アプリから応募すると1万円がキャッシュバックされます。

また希望者にはGoogleが提供するクラウドストレージサービス「Google One」のベーシック100GBプランが1年間無料になるとのこと。なお、キャッシュバックキャンペーンの応募には対象の古いXperiaスマホと購入したXperia 1 VIの15桁の製品製造番号（IMEI）およびこれまで使用していた対象Xperiaのモデル名が記載された画面のスクリーンショットまたは撮影画像（外装箱の撮影は対象外）が必要となります。

さらにソニーマーケティングではイベント「Go to 1キャンペーン 比較体験イベント＠Xperia Lounge」が2024年9月13日（金）から10月31日（木）までソニーストア（銀座・札幌・名古屋・大阪・福岡天神）にて開催され、店内にあるクイズラリーで3つの体験をした人に「Xperiaロゴ入りスマホスタンド」にもなるバッグハンガーをプレゼントするとのこと。なお、プレゼントはソニーストア店舗のLINEおともだち追加からクイズに回答後、簡単なアンケートに協力すると引き換えクーポンがもらえるということです。

続きを読む

docomoが「5Gネットワーク戦略に関する記者説明会」を開催！

NTTドコモは26日、オンラインにて「5Gネットワーク戦略に関する記者説明会」を開催し、直近で主に過密地域などの一部混雑エリアにおける4Gネットワークにて通信速度が低下するなどの事象が発生している問題について説明した上で今夏までに対策を行うことを明らかにしました。

また5Gの新たな取り組みとして新しいユースケースへの対応を挙げ、そのためにもスタンドアローン（SA）方式の5G（以下、5G SA）の提供場所を今年度中にもこれまでの主要駅や商業施設だけでなくスタジアムや大学、空港などの施設にも拡大するほか、2024年度以降は面展開できるように進めていくということです。

さらに2024年度のネットワークスライシング対応に先駆けて2023年度に1端末複数スライス制御や無線区間制御の実証実験を予定しているとのこと。その他、これまでは5G向けに割り当てられた周波数帯を利用した「瞬速5G」を優先的に展開してきましたが、5G SAを面展開するためにも今後は4G向け周波数帯の転用による5Gも積極的に可能な地域から進めていくとしました。

続きを読む

NTTドコモが10月14日に発生した携帯電話サービスの通信障害について改めて説明！

総務省は10日、NTTドコモが同社の携帯電話サービスにおいて2021年10月14〜15日に発生した音声通話およびデータ通信が利用できないまたは利用しづらい通信障害に関して「重大な事故」としてNTTドコモから報告書を受領したと発表しています。

NTTドコモでは総務省への報告書の提出に合わせて11月10日にこれまでの対応状況に関するオンライン記者説明会を開催し、10月14日に発生した通信障害について電気通信事業法（昭和59年法律第86号）第28条に基づいて重大な事故として報告書を提出したということです。

同社では障害が発生した直後の10月15日に開催したオンライン記者会見では影響範囲として位置登録が行えなかった利用者が仮想移動体通信事業者（MVNO）を含めて約200万と説明するに留まっていましたが、新たに利用できなかった状況と利用しづらい状況に分けて影響範囲を明らかにしました。

利用できなかった状況は10月14日17：37から同日19：57までの2時間20分で日本全国（石川県・富山県・福井県・奈良県・和歌山県を除く）の約100万人とし、一方で利用しづらい状況は10月14日16；54から翌日10月15日（金）22：00までの29時間6分（利用できない2時間20分含む）で日本全国の音声通話で460万人およびデータ通信で830万人だとしました。

発生事象は工事の切り戻し作業で発生した大量の位置登録信号に対処するための位置登録規制によって一部の利用者の音声通話およびデータ通信が利用できない事象が発生し、それに伴って大量の位置登録信号の輻輳がネットワーク全体に波及したことによって音声通話・データ通信が利用しづらい事象が発生したとのこと。

総務省では報告書を受けて内容を精査して必要な対応を検討する予定としており、NTTドコモでは今後、再発防止に向けて切替工事の 不具合に対するほか、携帯電話への影響拡大や影響の長期化、回復に関する情報錯綜のそれぞれに対して行っていくとしています。

なお、説明会には同社 常務執行役員 ネットワーク部長の小林 宏氏のほか、同社 執行役員 ネットワーク開発部長の音 洋行氏および同社 サービス運営部長の引馬 章裕氏が登壇しました。本記事ではオンライン記者説明会の模様を含めてまとめて紹介したいと思います。

続きを読む

オッポジャパンが10倍ハイブリッドズームと5Gを搭載した試作機を公開！

オッポジャパンが都内にて「MWC Wrap-up説明会」を3月18日に開催し、スペインバルセロナで開催された「MWC 2019 Barcelona」で発表した次期スマートフォン（スマホ）に搭載するテクノロジーの解説を行った。

その中で、革新的なカメラ機能として16mm（35mm換算）の超広角レンズによるカメラと約4800万画素CMOSのメインカメラ、さらにペリスコープ（屈曲光学）構造で薄型化を図った望遠レンズにおるカメラのトリプルカメラを用いた16mmから160ｍｍまでの10倍ハイブリッドズームについて説明が行われた。

これは光学8.1倍に加え、各カメラの出力を800万画素に統一することで、10倍までズームを行っても理論上画質が劣化しない技術を実現している。合わせて同社ではこの10倍ハイブリッドズームに対応したスマホを日本市場に投入すると予告した。

また5Gにも積極的に取り組んでおり、今回試作機として5Gモジュールを内蔵した10倍ハイブリッドズーム端末を用意し、説明会にて展示した。なお、OPPO Mobile Telecommunications（以下、OPPO）ではすでに新しいスマホ「Reno」シリーズの発表を予告しており、5Gと10倍ハイブリッドズームに対応するとしている。

そのため、Renoシリーズの試作機とも取れる動機だが、展示では5Gについては電波がないために確認ができなかったが、10倍ハイブリッドズームのカメラを試すことができた。そこで今回は説明会のプレゼンテーションの内容とともに写真と動画で紹介していく。

続きを読む

docomoも分離プラン導入か。来年に大胆な料金プラン改定を表明

NTTドコモは31日、都内にて「2019年3月期 第2四半期決算発表」の説明会を行い、中期経営計画として掲げる「beyond宣言」の一環として2019年度第1四半期（2019年4～6月）に新しい料金プランを導入して「2～4割程度値下げする」ことを明らかにしました。

登壇した同社 代表取締役社長の吉澤和弘氏は「（現在の料金プランが）いろいろと継ぎ足してきたため、複雑になっている」とし、アンケートでも約半数が「わかりにくい」と感じていることを紹介。

その上で端末価格と通信料金を別にするいわゆる「分離プラン」を軸に新料金プランを来年導入し、通信料金を2〜4割値下げすることを示しました。一方で、分離プランとなると端末価格は購入補助などの割引がなくなる、もしくは減るため、高くなることが予想されます。

同社ではこれについても「利用状況に応じて変わる」としつつ、同じ機種を長く使う人であればお得になるよう計画しており、新料金プランの導入によって1年で4,000億円規模のユーザー還元になるとしています。

その他、利用者の快適な体験のためにドコモショップにおける待ち時間や応対時間の短縮を実施し、現在、受付から手続き、初期設定・データ移行までトータルで平均約2時間かかっているものを2019年度中に手続きまでを約半分にし、希望者のみに初期設定・データ移行を実施するようにする方針だということです。

続きを読む