調査

LINE、無料通話・無料メールアプリ「LINE（ライン）」のiPhone版をアップデートで着せ替えショップなどに対応！

LINE Corp.は17日、同社が運営するスマートフォン（スマホ）向け無料通話･無料メールアプリ「LINE（ライン）」のiOS向けアプリをバージョンアップし、v4.0.0を公開しています。

すでに先行して公開されているAndroid版と同様に「着せかえショップ」に対応したほか、無料通話の品質を改善やユーザーインターフェース（UI）をiOS 7に合わせたフラットデザインに変更、メッセージの削除・共有・保存機能を追加などの変更が行われています。

その他、同社ではLINEユーザー3000人に無料通話機能についてのアンケートを実施し、約70%が無料通話を利用しているほか、約半数が5分以上通話している点や使わない理由、満足できた点などを公表しています。

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2013年のスマホなど向けアプリ市場のトレンドを紹介！

調査会社App Annieは30日（現地時間）、世界のスマートフォン（スマホ）やタブレット向けのアプリなどを配信するストア（マーケット）の2013年における調査結果を公開しています。以前に2013年10月に日本でのAndroid向け「Google Playストア」およびiOS向け「App Store」での売上高がアメリカを抜き、世界トップになったことを紹介しましたが、2013年の1年間を通しても日本が売上高でトップになったことが明らかになっています。

また、日本ではiPhoneやiPadなどのiOS搭載機器の販売台数シェアが海外と比べて高くなっていますが、アプリの売上高ではiOSのApp Storeはアメリカに次いで2位となっており、一方で販売台数のシェアが低いAndroidのGoogle Playストアではトップとなっており、日本におけるAndroid搭載機器の立ち位置が海外と比べて異なることが推察されます。

すなわち、海外ではAndroid搭載機器は低価格のミドルからロースペックの製品が多いため販売台数シェアでは高いものの、ストアで有料アプリやアイテムに支払う層ではなく、日本ではiOS搭載機器を購入する層と同様にAndroid搭載機器でもハイエンドの製品を購入し、ストアで有料アプリやアイテムに支払う層となっているということだと思われます。

この他、2013年にはApp StoreおよびGoogle Playストアがそれぞれ汎用ゲーム機向けの利用数を超えたことや、各国のアプリおよび提供元のダウンロード数や売上高ランキングなどの詳細なレポートが掲載されており、メールアドレスなどを送信すればレポート全体を閲覧できますので、興味がある人は直接レポートを見てみてはいかがでしょうか。

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MM総研が2013年の国内携帯電話出荷台数を公表！

MM総研は30日、2013年暦年（2013年1月～2013年12月）の国内携帯電話端末の出荷状況を調査して結果を発表しています。

調査結果によると、ケータイ（フィーチャーフォン）およびスマートフォン（スマホ）の合計総出荷台数は前年比10.2％減の3929万台となり、4000万台を下回る結果となったとのこと。

スマホだけでも2928万台と前年比3.7％減となり、スマホ人気が停滞が見えるとしています。ただし、総出荷台数に占めるスマホ出荷台数比率は74.5％（前年比5.0ポイント増）に上昇しています。

メーカー別シェアでは、NTTドコモが取り扱いを開始した「iPhone」を提供するAppleが総出荷台数（32.5％）およびスマホ出荷台数（43.6％）でともにシェア1位になっています。

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次期iPhoneは大きくなる！？米調査会社が予測

米調査会社Display Searchは13日（現地時間）、2014年に登場するディスプレイを予測し、スマートフォン（スマホ）向けではApple製の次期モデル「iPhone 6（仮称）」として4.7インチHD＋（900×1600ドット）および5.5インチフルHD（1080×1920ドット）のパネルが採用されるのではないかと予測しています。

この他、Apple製スマートウォッチとして登場が期待される「iWatch」については1.3または1.6インチ320×320ドットのフレキシブルAMOLED（曲面ディスプレイ）が採用されるのではというほか、ハイエンドスマホ向けに5.7インチや6.2インチでWQXGA（1440×2560ドット）といった高解像度パネルを搭載した製品が投入されるという予測をしています。

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グーグルでは日本におけるマルチデバイス環境は確実に進んでいるという

Googleの日本法人グーグルは16日、マルチスクリーン利用者の行動分析に関するプレス向け発表会を開催。パソコンやスマートフォンなどの増加に伴って複数のスクリーンを同時に利用する“マルチスクリーン”化が進む中、テレビとパソコン、スマートフォンという3つのスクリーンをどのように活用しているのかを統計的に分析。その行動パターンから、日本のユーザー行動が5つのグループに分類できると説明した。

これらのグループ分類では、従来までに行われてきた性別や年齢などの属性ではなく、情報に対する性格や役割などが複合的に混ざり合うという分析ができるという。今回は、そんな5つのグループ分類の仕方を中心に発表会の模様を紹介していこう。

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