課金

スマホの課金履歴を調べるTIPSを紹介！

先日仕事仲間と昼食を摂っていた時、ふと「そういや、あるかでぃあさん（筆者が以前使っていたペンネーム）ってかなりの廃課金ゲーマーだよね」という話になりまして。このコラムを以前から読んでくださっている方なら周知のことかと思われますが、筆者は自他ともに認めるゲーム廃人です。その廃人っぷりは重症と呼べるもので、我ながら「これはゲーム依存症だな」と自覚する有様です。

そんな自分をネタにする気はまったくなかったのですが（いや少しはあったかも）、スマートフォン（スマホ）向けゲームの課金額を調べてみたことはあるか？という話へ繋がり、せっかくだからその調べ方などをコラムで書いてみようという話へと広がってしまいました。

一般人が見たら卒倒しそうな金額が表示されること間違いなしな筆者の課金履歴を晒すこと自体が危険極まりない話なのですが、それはひとまず置いておくとして。今週の感性の原点からテクノロジーの特異点を俯瞰する連載「Arcaic Singularity」ではいつもと趣向を変え、スマホの課金履歴の参照方法や注意点など、TIPSを中心にご紹介します。


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もはや切っても切れない「スマホゲームと課金ガチャ」の関係について考える！

既報通り、グーグル（以下、Google Japan）は4日、2017年に日本のGoogle Playにおいて最も人気を集めたアプリやゲームを発表する「Google Play ベスト オブ 2017」の表彰式を開催しました。表彰式ではエンターテイメント部門やソーシャル部門、イノベーティブ部門などさまざまな部門が用意され、また今年からユーザーによる人気投票を反映したユーザー投票部門も新設されてゲームやアプリの大賞が選考・表彰されました。

ゲーム部門ではCraft Eggの「バンドリ！ ガールズバンドパーティ！」がアトラクティブ部門の大賞とユーザー投票部門のゲーム大賞をダブル受賞するなど、今年も新たなゲームの登場がゲーム業界を沸かし、大いに盛り立ててくれました。

かくいう筆者も毎日スマートフォン（スマホ）でゲームを楽しむ1人ですが、スマホゲームを遊んでいていつも悩ましく感じてしまうのは「課金」の瞬間です。筆者の大好きなガンホーの「パズル＆ドラゴンズ」（以下、パズドラ）でも毎週のようにイベントが組まれ、ゲームを楽しむためには課金による継続プレイや有料ガチャで排出される強力なモンスターを手に入れる必要があります。

ここで常に問題視されるのが「有料ガチャ」や「課金ガチャ」と呼ばれているものなのは皆さんもご存知の通りです。ガチャの名の通りそこで手に入るキャラクターやアイテムは一定確率となっており、運次第ではたった1回で手に入ることもあれば、運が悪いと何十回も課金しなければいけない場合もあります。

この課金システムがいわゆる重課金や廃課金といった問題を起こしているわけですが、これだけ問題とされながらもなぜゲームメーカーは自粛や自主規制の方向へと進められないのでしょうか。また中毒的に課金ガチャへ依存してしまうユーザー心理に解決策はないのでしょうか。

感性の原点からテクノロジーの特異点を俯瞰する「Arcaic Singularity」。今回はゲーム内課金にまつわる問題点とこれからについて考えます。

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機種購入時にいろいろなオプションサービスを勧められることもあるが......

本連載「スマホのちょっと深いとこ」では主に技術的な内容を取り上げていますが、今回は少々毛色の違う話題をお届けします。一般に携帯電話の購入は携帯電話事業者との契約を伴い、店頭では契約内容について様々な書類を渡されます。これらの書類は時として非常に小さな文字で多くの内容が記載され、窓口ですべてを細かく説明されることはあまりないのが現状でしょう。しかし時として書類には契約者にとって重要な内容が記載されているのです。

今回はソフトバンクモバイルの機種変更を事例として取り上げ、書類をしっかり確認することの重要性を紹介します。読者のみなさまにとって携帯電話の購入がよい買い物になりますように。

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未成年ユーザーの一部に設定額を超過して利用できる障害が発生

グリーは7日、フィーチャーフォン（従来型のケータイ）向け「GREE」において、未成年ユーザーの一部で上限額を超えて利用できる事象が発生していたことを発表した。

障害の詳細は、2012年4月26日から9月7日の期間中、フィーチャーフォン向け「GREE」において、未成年のユーザーがクレジットカードによる支払いを選択した場合、15歳以下月間5,000円（税込）まで、16歳以上19歳以下月間10,000円（税込）まで、という利用金額の上限である制限を超えて決済できる状態になっていた。

影響の範囲は、延べ733名、期間中の上限超過額は総額28,114,470円という。影響の範囲について同社では、「2012年4月26日から9月7日の期間における10歳から19歳までのお客様を対象とした調査によるもので、10歳未満のお客様については精査し、影響の範囲に変更のある場合には、速やかに公表させていただきます」としている。

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