KAZUNAeTalk5

音声翻訳のセキュリティを強化した「eTalk5 みらい PF モデル」が登場！

TAKUMI JAPANとみらい翻訳は26日、TAKUMI JAPANが開発・販売を手がける多機能翻訳機「KAZUNA eTalk5」にみらい翻訳が提供する「みらい翻訳プラットフォーム音声翻訳APIサービス」を利用した「eTalk5 みらい PF モデル」を2020年11月26日（木）に発売したと発表した。

KAZUNA eTalk5は音声翻訳の「しゃべって翻訳」、カメラで撮影した画像を文字翻訳する「撮って翻訳」、翻訳した言語を再翻訳する「確認翻訳」といった翻訳機能を中心に無線LAN（Wi-Fi）によるテザリングやQR決済法人レジなどの機能を搭載した多機能な翻訳機で、2018年12月に発売されてからこれまでにいくつものアップデートを経て、さまざまな機能追加を実施している。

今回発売されたeTalk5 みらい PF モデルはこれまでのKAZUNA eTalk5をベースにみらい翻訳プラットフォーム音声翻訳APIサービスを採用し、音声翻訳である「しゃべって翻訳」のセキュリティーを強化したモデルとなる。

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スマホ向け翻訳アプリ「KAZUNA eTalk5 APP for Android」がついにリリース！

TAKUMI JAPANは21日、同社が開発・販売を手がける多機能翻訳機「KAZUNA eTalk5」を、スマートフォン（スマホ）など向けにアプリとして開発した「KAZUNA eTalk5 APP for Android」の提供を20日から開始していると発表した。

今年1月に都内で開催した報道陣向けの発表会で、同社代表取締役社長の増田薫氏が、2月以降に順次提供を開始する予定と説明していたもので、2カ月ほど遅れてついにリリースされた格好となる。

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多機能翻訳機「KAZUNA eTalk5」の新機能と翻訳アプリ提供開始を発表！

TAKUMI JAPANは21日、同社が開発・販売を手がける多機能翻訳機「KAZUNA eTalk5」のアップデート開始と、新たにスマートフォン（スマホ）など向けの翻訳アプリを開発していることを発表した。同日、都内で開催した報道陣向けの発表会では同社 代表取締役社長の増田薫氏が登壇し、詳細な内容を説明した。

KAZUNA eTalk5のアップデートは「確認翻訳機能」を新たに追加する。アップデートは無償で、同日から配信を開始しており、KAZUNA eTalk5単体で実行できる。さらに2020年2月には対応言語を大幅に追加する有料のアップデートも実施する予定だ。

また、KAZUNA eTalk5を機能をそのままスマホやタブレットで利用できるようにした有料の翻訳アプリ「KAZUNA eTalk APP for Android＆iOS」を2020年2月以降、順次提供を開始する。本記事ではそんなTAKUMI JAPANの新たな取り組みのうちKAZUNA eTalk5やKAZUNA eTalk APPといった翻訳関係についてまとめる。

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2019年は翻訳機以外のデバイスも投入する？！TAKUMI JAPANが発表会を開催

TAKUMI JAPANが都内にて「新商品発表会」を1月17日に開催し、昨年12月に発売したモバイル翻訳機「KAZUNA eTalk5」（以下、eTalk5）の新色およびセットパッケージやアップデートを発表した。

eTalk5は1対1の対面翻訳以外に複数人参加によるチャット形式の翻訳機能など、ライバルの「POCKETALK W」（ソースネクスト製）よりも利用シーンを広げた製品であることが特徴となっている。

また、SIMフリー製品のブランド「FREETEL」を展開していたプラスワン・マーケティングの創業者であり、TAKUMI JAPANの代表取締役社長の増田薫氏は新たなスマートフォン（スマホ）やシンプルケータイなどの開発状況について明かした。

増田氏は現在、TAKUMI JAPANにおいてeTalk5以外にもスマホやシンプルケータイを開発中であるとし、そのデザインや機能を公開した。これらの製品は準備が整い次第、情報解禁および新製品発表会を行うとのことである。

そんなTAKUMI JAPANだが、今回は新商品発表会で発表された新製品およびeTalk5の機能について写真と動画で紹介していく。

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自動翻訳機「KAZUNA eTalk 5」が登場！

TAKUMI JAPANは5日、都内にて「新商品発表会」を開催し、音声・文字認識・テキスト入力による翻訳機能に対応したモバイル製品「KAZUNA eTalk 5」を発表しています。

価格はメーカー希望小売価格が24,880円（税別）で、2018年12月7日（金）に発売され、ビックカメラグループやヨドバシカメラ、ヤマダ電機、ノジマなどの家電量販店にて順次取り扱いが開始されるとのこと。

同社は以前に「FREETEL」ブランドのスマートフォン（スマホ）などのSIMフリー製品を展開し、昨年12月に民事再生法を適用して破綻したプラスワン・マーケティング（以下、POM）の創業者で代表取締役社長だった増田薫氏が今年7月に新たに立ち上げ。

再起を図り、まずは海外旅行などでの利用を見込みんで自動翻訳機を投入して2019年末までに十数万台の販売をめざすほか、今後はFREETELと同様にスマホの開発・製造も行っていく計画だという。

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