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日本マイクロソフト、新開発のARMコアSoC「SQ1」搭載の13インチ2-in-1モバイルPC「Surface Pro X」を1月14日に発売!予約受付中で価格は約14万円から


ARMコア搭載の13インチ2-in-1モバイルPC「Surface Pro X」が1月14日発売!

日本マイクロソフトは7日、MicrosoftとQualcommが共同開発した省電力で高性能なARMアーキテクチャーを利用したチップセット(SoC)「Microsoft SQ1」を搭載し、4Gによる高速通信と常時接続を実現する13インチサイズの2-in-1タブレットパソコン(PC)「Surface Pro X」を2020年1月14日(火)に発売すると発表しています。

また発売に先立って同日1月7日(火)より予約受付を開始し、販路は一般向けが全国量販店および公式Webショップ「Microsoft Store」( https://www.microsoft.com/ja-jp/p/surface-pro-x/8vdnrp2m6hhc )から、法人向けがMicrosoft認定のSurfaceリセラーおよび3000 社を超えるD-VAR(Device Value Added Reseller)各社、Microsoft Storeの法人窓口からとなっています。

価格(金額は記載がない限りすべて税別)は一般向けが129,800円から、法人向けが127,800円となっており、税込ではそれぞれ142,780円および140,580からとなります。さらにSurface Pro Xに対応するアクセサリーも販売され、Surface Pro X キーボードが16,400円、Surface Pro X Signature キーボードが29,600円、Surface スリム ペンが15,900円などとなります。

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Windows 10搭載PC「Surface Pro 7」および「Surface Laptop 3」が10月23日より発売!新開発のARMコアSoC「SQ1」搭載の「Surface Pro X」も日本で発売予定


日本でのSurface Pro 7やSurface Laptop 3の販売開始日や価格が案内!Surface Pro Xも発売予定

日本マイクロソフトは3日、Microsoftの自社ブランドデバイス「Surface」シリーズの新製品「Surface Pro 7」および「Surface Laptop 3」(13.5インチモデルおよび15インチモデル)を2019年10月23日(水)に発売すると発表しています。なお、各製品ともにすでに同日より予約受付を実施しています。

価格(税別)は市場想定価格ではSurface Pro 7が一般向けで99,800円から、法人向けで93,800円から、Surface Laptop 3の13.5インチモデルが一般向けで126,800円から、法人向けで124,800円から、Surface Laptop 3の15インチモデルが一般向けで146,800円から、法人向けで144,800円からとなっています。

なお、同時に発表された省電力で高性能なARMアーキテクチャーを利用したQualcommと共同開発したチップセット(SoC)「SQ1」を搭載し、4Gによる高速通信と常時接続を実現する「Surface Pro X」も日本でも発売予定だと案内しています。なお、発売時期などの詳細については後日別途お知らせするとのこと。

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Windows 7およびOffice 2010のサポートは2020年まで!Windows 10への移行が進まない事情とは?日本マイクロソフトが周知と移行支援を改めて説明【レポート】


Windows 7からWindows 10への移行が進まず。Microsoftでは周知や支援を継続

日本マイクロソフトが「Windows 7、Office 2010から最新のクラウド環境への移行に関する記者説明会」を開催し、2020年にサポートが終了する「Windows 7」および「Office 2010」から最新のクラウド環境「Microsoft 365」への移行状況を紹介した。

それぞれWindows 7は2020年1月14日に、Office 2010は同年10月13日にサポートが終了する。同社ではすでに企業に向けてこのサポート終了の周知と最新環境への移行支援施策を実施しており、今年1月にはその施策を発表している。

というのも、多くの企業で利用されていた「Windows XP」のサポートが2017年に終了したのだが、その周知が遅かったために混乱を招いてしまった過去があるからだ。

企業でのOSの移行は単にソフトウェアの変更だけではなく、互換性の検証など時間も要するため慎重にならざるを得ない。そこで日本マイクロソフトは早い段階でサポート終了を周知し、ソフトウェアだけではなくハードウェアベンダーとの協業で移行を支援している。

今回は日本マイクロソフトによって改めて説明された企業のWindows 7およびOffice 2010からの「Windows 10」やMicrosoft 365への移行状況と支援施策について紹介していく。

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なぜ日本向けはOfficeがバンドルされて高いのか!?マイクロソフトの新しい2in1タイプのWindowsタブレット「Surface Go」を写真と動画で紹介【レポート】


外へGoしたくなるコンパクトなSurfaceを発表!写真と動画でじっくりとチェック

日本マイクロソフトは11日、都内にて「Microsoft Japan Surface Event」を開催し、Microsoftが自社ブランドで展開するWindowsパソコン(PC)「Surface」シリーズ史上で最も軽く・薄い新製品「Surface Go」を2018年8月28日(火)に発売することを発表した。

Surface Goはディスプレイがアスペクト比3:2の約10インチ1800×1200ドット液晶、CPUがIntel製「Pentium Gold Processor 4415Y」を搭載し、重さが約522g、薄さが約8.3mmと軽量・薄型で、キーボードが付いたタイプ カバーによってノートPCのようにも使える2in1タイプのWindowsタブレットだ。

下位モデルは4GB内蔵メモリー(RAM)および64GB内蔵ストレージ(eMMC)、上位モデルは8GB RAMおよび128GB内蔵ストレージ(SSD)という構成だ。なお、キーボードとなる「Surface Go タイプ カバー」または「Surface Go Signature タイプ カバー」、「Surface Go タイプ カバー 英字配列」やペン入力ができる「Surface Pen」は別売となる。

これまでのSurfaceシリーズでは2015年に発売した「Surface 3」が約10.8インチディスプレイで約641gだったが、この後継機種ともなる。Surface 3はラインナップを広げるために必要最小限とも言える構成にすることで上位モデルよりコンパクトでなおかつ低価格を実現していた。

同様にSurface Goも低価格路線ではあるが、3年前と異なりさまざまな形態のSurfaceシリーズがラインナップされる中で、単に低価格の穴を埋めるためのだけモデルではなく、学生やこれまでデジタル技術のメリットを享受しにくかった法人向け利用などを掘り起こすためのコンセプトを持つ戦略的モデルに位置付けている。

今回はそんな新しいコンセプトを持つSurface Goを写真と動画で紹介していく。

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Windows 7とOffice 2010のサポート終了まであと2年!あなたの会社のシステムは最新ですか?マイクロソフトが企業向けのITの最新化のための施策を発表【レポート】


ITの最新化で働き方は変わるのか?マイクロソフトが企業のITモダナイゼーションを推進

日本マイクロソフトは1月23日に都内にて「マイクロソフト “ITモダナイゼーション” プレスカンファレンス」を開催し、Microsoftが考える“ITモダナイゼーション”および「Windows 7」や「Office 2010」などの古い環境から最新環境へ移行するための支援施策について説明を行った。

ITモダナイゼーションは、現在でも利用可能の古いシステムを最新のシステムに切り替えて、IT技術の使い勝手を良くすることであるが、マイクロソフトの場合は、まもなくサポートが終了するWindows 7やOffice 2010から最新のシステムへの変更を促すことが1つの課題となる。

同社のパソコン(PC)など向け最新OS「Windows 10」はこれまでのWindows OSの延長線でしかないように思えるのだが、企業への導入では最新のテクノロジーが使えることから新たな付加価値を生み出すという。

多くの企業がまだ利用しているこれらのシステムを、Microsoftはどうやって刷新していくのか?今回は、同プレスカンファレンスにて紹介されたその施策について紹介していく。

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