NTT

通信障害の実態と対策状況について考えてみた！

先週は何かと通信関連でニュースの絶えない週でした。8月24日にはKDDI回線において障害が発生し、au、UQ mobile、povo、au回線利用事業者の音声通話、ホームプラス電話、ホーム電話、SMS送受信などが45分間利用しづらい状況が発生したほか、8月25日にはNTT西日本のフレッツ光ネクスト、フレッツ光ライトを契約する、大阪を除く関西や東海・北陸の一部の地域で約6時間にわたって通信しづらい状況が発生していました。

いずれも機器（設備）の故障によるもので、故障設備の切断及び交換、回線の切り替えなどで対応が行われ、8月26日（金）18時時点では完全に復旧しています。

普段何事もなく通信を利用していると、通信できることは当たり前であり通信障害や設備故障など万が一にも起こしてはならないことだろうと極論で語りたくなりがちですが、実際には毎日何十・何百という通信障害や設備故障が発生しているのです。

通信障害が日々当たり前のように発生しているにもかかわらず、私たちユーザーがそれを体感せずに過ごせているのは何故でしょうか。また私たちは通信障害とどのように向き合っていくべきなのでしょうか。

感性の原点からテクノロジーの特異点を俯瞰する連載コラム「Arcaic Singularity」。今回は通信障害の実態と対策について解説します。

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電話の歴史や関連技術がいっぱいの門司電気通信レトロ館レポート後半！

今日における我々の生活の中で当たり前に存在し、使われているスマートフォン（スマホ）や携帯電話（ケータイ）。

現在では簡単に持ち歩きができる非常に身近な道具として特に意識することなく使っていると思います。ですが、そんなスマホやケータイも立派な電話機であり、その歴史は結構長いものとなっており、それを振り返るのも楽しいものです。

というわけで、今回は前回に引き続き福岡県北九州市門司区にあるNTT西日本が運営しているNTT（旧電電公社）時代からの電気通信の歴史を楽しく学べる博物館「門司電気通信レトロ館」の現地レポートの後半をお送りします。



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国産電話機1号機からスマホまで！電話を含む電気通信のさまざまな展示を門司で楽しもう

今、このページをご覧いただいている機械（端末）はなんでしょうか？スマートフォン（スマホ）でしょうか、タブレットでしょうか、パソコン（PC）でしょうか、それともガラケー（フィーチャーフォン）の類でしょうか。

いずれにしろ、何らかの電気通信機器ではないかと思われます。みなさんの手に収まるこれらの通信機器は今ではすっかり身近で我々の生活に密着した道具となっていることでしょう。

そしてそんな情報を送ったり受け取ったりできる“通信”にも長い歴史があり、古くは平安時代の狼煙（のろし）が日本における離れた相手への通信の手段として生まれ、多くの進歩と分岐を経て今日のスマホなどへつながってきました。

というわけで、今回は福岡県北九州市門司にある西日本電信電話（以下、NTT西日本）が運営する電気通信関連の博物館「門司電気通信レトロ館」へ行ってきましたので（筆者の帰省のついでではありますが）、数回に分けて館内の展示の様子を紹介したいと思います。

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テレホーダイ終了について考えてみた！

東日本電信電話（以下、NTT東日本）および西日本電信電話（以下、NTT西日本）は20日、固定電話のIP網移行について記者説明会を開催して「マイライン」や「タイムプラス」といった複数のサービスを終了すると発表しました。その資料の中で筆者の目に留まり、つい感傷に浸ってしまったのが「テレホーダイ」の終了でした。

テレホーダイと聞いて懐かしく思う人は少なくなったかも知れません。今の若者であれば知る由もないサービスでしょう。40代や50代の人でも「そういえばそんなサービスもあった気がする」と、利用していなかった人もいると思います。

日本のインターネット黎明期を支え、人々に世界中と繋がるコミュニケーションの楽しさや情報を発信する面白さを教えてくれたテレホーダイ。そのサービスが2024年1月以降に順次終了を迎えることとなり、インターネットの世界でまた1つ歴史に幕が引かれようとしています。

感性の原点からテクノロジーの特異点を俯瞰する連載コラム「Arcaic Singularity」。今回はテレホーダイ終了に想いを馳せつつ、インターネット老人会的な昔話をしたいと思います。

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NTTドコモがNTTコミュニケーションズとNTTコムウェアを2022年1月1日に子会社化！

日本電信電話（以下、NTT）は25日、都内・オンラインにて「NTT及びNTTドコモの会見」を開催し、今後の事業環境の変化に対応するため、2018年11月6日に発表した「NTTグループ中期経営戦略」を見直すと発表しています。

これに伴い、NTTドコモは25日、NTTコミュニケーションズ（以下、NTT Com）およびエヌ・ティ・ティ・コムウェア（以下、NTTコムウェア）を子会社することを決定したと発表しています。現在、NTT ComとNTTコムウェアはNTTの子会社ですが、NTTドコモの子会社に移管されます。

移管後のNTTドコモの持分比率はNTTコミュニケーションズが100％、NTTコムウェアは一部が移管されて66％となっており、効力発生日はともに2022年1月1日（予定）となっています。なお、NTTコムウェアの残る34％については引き続いてNTTが保持してます。

これにより、新ドコモグループとして3社の経営方針を統一して機能の統合と事業責任の明確化を進めることによってモバイルからサービス・ソリューションまで事業領域の拡大につなげるとのことで、新たに3社統一の法人事業ブランド「ドコモビジネス」を展開するとのこと。

具体的にはすべての法人顧客へのワンストップでのサポートや移動・固定を融合した高品質で経済的なネットワークを実現し、ソフトウェア開発力の強化によって革新的なサービスをいち早く提供するとともにグループ全体のDXを加速するとしています。

なお、現在、NTT Comが仮想移動体通信事業者（MVNO）として提供している携帯電話サービス「OCN モバイル ONE」は「goo Simseller」などを展開しているNTTレゾナントが担うことになるとのこと。またNTTドコモの映像などのエンターテイメント事業はNTTぷららと一体化されるということです。

その他、NTTグループ全体としても新たな中期経営戦略の下、今年9月に公表した「新たな経営スタイルへの変革」や「新たな環境エネルギービジョン」などに伴う「ESGへの取組みによる企業価値の向上」に加えて「国内・グローバル事業の強化」を通じてサステナブルな社会の実現へ貢献していくということです。

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