S-MAX

NTT

秋吉 健のArcaic Singularity:嗚呼、我が青春のテレホーダイ。NTT東西のサービス終了告知を受け、インターネット黎明期に思いを馳せる【コラム】


テレホーダイ終了について考えてみた!

東日本電信電話(以下、NTT東日本)および西日本電信電話(以下、NTT西日本)は20日、固定電話のIP網移行について記者説明会を開催して「マイライン」や「タイムプラス」といった複数のサービスを終了すると発表しました。その資料の中で筆者の目に留まり、つい感傷に浸ってしまったのが「テレホーダイ」の終了でした。

テレホーダイと聞いて懐かしく思う人は少なくなったかも知れません。今の若者であれば知る由もないサービスでしょう。40代や50代の人でも「そういえばそんなサービスもあった気がする」と、利用していなかった人もいると思います。

日本のインターネット黎明期を支え、人々に世界中と繋がるコミュニケーションの楽しさや情報を発信する面白さを教えてくれたテレホーダイ。そのサービスが2024年1月以降に順次終了を迎えることとなり、インターネットの世界でまた1つ歴史に幕が引かれようとしています。

感性の原点からテクノロジーの特異点を俯瞰する連載コラム「Arcaic Singularity」。今回はテレホーダイ終了に想いを馳せつつ、インターネット老人会的な昔話をしたいと思います。

続きを読む

NTTドコモ、NTT ComとNTTコムウェアの子会社化を正式発表!法人ブランド「ドコモビジネス」を展開。OCN モバイル ONEはNTTレゾナントへ


NTTドコモがNTTコミュニケーションズとNTTコムウェアを2022年1月1日に子会社化!

日本電信電話(以下、NTT)は25日、都内・オンラインにて「NTT及びNTTドコモの会見」を開催し、今後の事業環境の変化に対応するため、2018年11月6日に発表した「NTTグループ中期経営戦略」を見直すと発表しています。

これに伴い、NTTドコモは25日、NTTコミュニケーションズ(以下、NTT Com)およびエヌ・ティ・ティ・コムウェア(以下、NTTコムウェア)を子会社することを決定したと発表しています。現在、NTT ComとNTTコムウェアはNTTの子会社ですが、NTTドコモの子会社に移管されます。

移管後のNTTドコモの持分比率はNTTコミュニケーションズが100%、NTTコムウェアは一部が移管されて66%となっており、効力発生日はともに2022年1月1日(予定)となっています。なお、NTTコムウェアの残る34%については引き続いてNTTが保持してます。

これにより、新ドコモグループとして3社の経営方針を統一して機能の統合と事業責任の明確化を進めることによってモバイルからサービス・ソリューションまで事業領域の拡大につなげるとのことで、新たに3社統一の法人事業ブランド「ドコモビジネス」を展開するとのこと。

具体的にはすべての法人顧客へのワンストップでのサポートや移動・固定を融合した高品質で経済的なネットワークを実現し、ソフトウェア開発力の強化によって革新的なサービスをいち早く提供するとともにグループ全体のDXを加速するとしています。

なお、現在、NTT Comが仮想移動体通信事業者(MVNO)として提供している携帯電話サービス「OCN モバイル ONE」は「goo Simseller」などを展開しているNTTレゾナントが担うことになるとのこと。またNTTドコモの映像などのエンターテイメント事業はNTTぷららと一体化されるということです。

その他、NTTグループ全体としても新たな中期経営戦略の下、今年9月に公表した「新たな経営スタイルへの変革」や「新たな環境エネルギービジョン」などに伴う「ESGへの取組みによる企業価値の向上」に加えて「国内・グローバル事業の強化」を通じてサステナブルな社会の実現へ貢献していくということです。

続きを読む

NTTドコモがNTTコミュニケーションズとNTTコムウェアを子会社化と報道!準備が整い次第公表。10月25日に正式発表か


NTT再編が本格化!NTTコミュニケーションズとNTTコムウェアがNTTからNTTドコモの子会社へ

日本経済新聞は24日、NTTドコモが年内をめどにNTTコミュニケーションズおよびNTTコムウェアを子会社化すると報道しています。10月25日(月)に発表すると伝えており、これを受け、NTTドコモでは同社が発表したものではないとしつつ、発表の準備が整い次第公表すると発表しています。

現在、両社は日本電信電話(以下、NTT)の子会社ですが、NTTドコモの子会社に切り替え、企業に対して携帯電話だけでなく、クラウドやセキュリティーなどのICT(情報通信技術)を含めて総合的に提供できるようにするとのことで、昨年末のNTTのNTTドコモ完全子会社化後に検討されてきたグループ内再編が本格化するとしています。

続きを読む

秋吉 健のArcaic Singularity:遥かなるIOWN。通信業界が直面する問題を解決し、新たな世界を切り開くフォトニクス・ネットワーク構想を解説【コラム】


未来のネットワーク構想「IOWN」について考えてみた!

みなさんは「IOWN」という言葉を聞いたことがあるでしょうか。恐らく聞いたことがないどころか、どのように発音すべき言葉なのかも分からない人が多数いらっしゃると思います。

IOWNは「アイオン」と読みます。日本電信電話(以下、NTT)が2019年に発表した新たなネットワーク構想を指した言葉であり、IOWNは「Innovative Optical and Wireless Network」の頭文字を取った略称となります。

直訳すれば「革新的な光・無線ネットワーク」となりますが、その名前からはほとんど何も内容を推察することはできません。何が革新的なのか、光や無線のネットワークなら今までも使ってきたじゃないか、というのが素直な感想でしょう。しかしながら、これから先の10年、そしてさらに先へと続く通信の未来を考える時、IOWNはその技術的根幹を成す重要なキーワードとなります。

感性の原点からテクノロジーの特異点を俯瞰する連載コラム「Arcaic Singularity」。今回は遥か未来、2030年や2040年の世界を見据えたネットワーク構想「IOWN」について解説します。

続きを読む

NTTがNTTドコモを12月29日に完全子会社!NTT ComとNTTコムウェアを2021年夏頃にNTTドコモの子会社化し、OCNやMVNOはNTTレゾナントへ


NTT ComとNTTコムウェアは2021年夏頃をめどにNTTドコモの子会社化を予定!

日本電信電話(以下、NTT)は25日、総務省が12月25日(金)に開催した「公正競争確保の在り方に関する検討会議」の第2回において2021年夏頃をめどにNTTコミュニケーションズ(以下、NTT Com)とNTTコムウェイをNTTドコモの子会社にする計画であることを明らかにしました。

またNTTとNTTドコモの研究開発機能の連携強化し、その後、NTTドコモとNTT Comなどとの機能を整理し、個人向けはNTTドコモが中心となって展開し、法人向けはNTT Comに統合して一元的に対応を行い、移動・固定融合型の新サービス創出⼒・提案⼒を強化していくとしています。

具体的には現在、NTT Comが個人向けに提供している「OCN」や「OCN モバイル ONE」などの仮想移動体通信事業者(MVNO)による携帯電話サービス事業やインターネットプロバイダー(ISP)事業はNTT Comが仮想移動体サービス提供者(MVNE)としてNTTレゾナントが個人向けに展開していくことになる予定だとのこと。

その他、スマートライフ事業はNTTドコモがNTT Comやパートナー企業などと連携し、ビジネスを拡大して新規事業創出などを実現し、ネットワーク・インフラについてもNTTドコモがNTT Comと連携して設備の効率化、移動固定融合型のネットワーク構築等を推進するほか、NTTコムウェアは新ドコモグループのソフトウェア開発を支援し、サービス創出⼒を強化していくということです。

続きを読む
最新記事
QRコード
QRコード
読者登録
LINE読者登録QRコード
検索
アマゾン タイムセール
特集
月別アーカイブ
キャリア公式オンラインストア
ドコモオンラインショップ au Online Shop ソフトバンクオンラインショップ Y!mobileオンラインストア 楽天モバイル Rakuten UN-LIMIT VI
ソーシャルネットワーク
Twitterもチェックtwitter_logo

このサイトについて
スマートフォンを中心としたモバイル全般の使い方やニュース、レビューなどを提供しています。

執筆は「K-MAX」メンバーを中心に行っていますが、タレコミ、S-MAX(エスマックス)に寄稿したいというご要望も受け付けていますので、興味をもっていただけましたら、お気軽にご連絡ください。

S-MAX編集部(連絡先:s-max【at】kmax-biz.com)
記事一覧 / Twitter:@smaxjp

編集長・ライター:memn0ck
記事一覧 / Twitter:@memn0ck

>>詳しくはこちらへ

ライター執筆者は以下を参照ください。