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新フラッグシップスマホ「Xiaomi 14T Pro」と「Xiaomi 14T」が日本でも登場！

小米技術日本（以下、シャオミ・ジャパン）は10日、都内およびオンラインにて「Xiaomi 新製品発表会（2024下期）」を開催し、Xiaomiがドイツの光学機器メーカー「Leica Camera（以下、ライカ）」と共同開発したトリプルカメラシステム搭載の5G対応ハイエンドスマートフォン（スマホ）「Xiaomi 14T Pro」および「Xiaomi 14T」（ともにXiaomi Communications製）を日本市場において発売すると発表しています。

Xiaomi 14Tシリーズは日本で販売する“T”シリーズとしてはじめてライカと共同開発のカメラシステムを搭載し、いつでもどこでも手軽に心が躍る撮影ができるハイエンドモデルで、新たに「Advanced AI」を搭載して日常生活や仕事での情報収集・整理、翻訳などの効率が向上し、また画像や動画の生成も簡単に行えます。そして高い処理性能のチップセット（SoC）や超急速充電が可能な大容量バッテリーなどといった充実した基本性能や日本向けのおサイフケータイ（FeliCa）機能を持ち合わせることによってどんな場面でも満足のいくパフォーマンスを提供するということです。

日本市場ではXiaomi 14T Proがオープン市場向けメーカー版（いわゆる「SIMフリーモデル」）「Xiaomi 14T Pro（型番：2407FPN8ER）」とソフトバンクの携帯電話サービス「SoftBank」向け「Xiaomi 14T Pro（型番：A402XM）」がそれぞれ2024年11月下旬以降に発売予定で、Xiaomi 14TがKDDIおよび沖縄セルラー電話の携帯電話サービス「au」および「UQ mobile」向け「Xiaomi 14T（型番：XIG06）」が2024年12月中旬以降に発売予定となっており、発売に先立ってそれぞれ2024年10月10日（木）15：30より予約受付が順次開始されます。

販売されるモデルの内蔵メモリー（RAM）および内蔵ストレージはXiaomi 14T Proのメーカー版が12GB RAM＋512GBストレージ、SoftBank版が12GB RAM＋256GBストレージ、Xiaomi 14Tのau版およびUQ mobile版が12GB RAM＋256GBストレージとなり、本体色はXiaomi 14T Proがメーカー版およびSoftBank版ともにチタンブラック、チタングレー、チタンブルーの3色展開、Xiaomi 14Tがau版およびUQ mobile版ともにチタンブルー、チタングレー、レモングリーンの3色展開となっています。

販路はXiaomi 14T Proのメーカー版が公式Webサイト「Mi.com」内の公式Webストアや「Xiaomi公式 楽天市場店」のほか、量販店やECサイト、仮想移動体通信事業者（MVNO）など、SoftBank版がソフトバンクショップや量販店などのSoftBank取扱店および公式Webストア「ソフトバンクオンラインショップ」など、Xiaomi 14Tのau版およびUQ mobile版がau Styleやauショップ、UQスポット、量販店などのau取扱店およびUQ mobile取扱店、公式Webストア「au Online Shop」および「UQ mobileオンラインショップ」などとなっており、価格（金額はすべて税込）は現在確認中です。なお、Xiaomi 14Tのレモングリーンはau Online ShopおよびUQ mobile オンラインショップでのみ販売されるということです。

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SoftBankから法人向けタフネスAndroidタブレット「DIGNO Tab2 5G」が登場！

ソフトバンクは7日、携帯電話サービス「SoftBank」の法人向け新商品として耐久性に優れた5Gに対応した10.1インチAndroidタブレット「DIGNO Tab2 5G（読み方：ディグノ タブツー ファイブジー、型番：A404KC）」（Kyocera製）を発表しています。発売時期は2025年3月以降を予定しており、価格はオープンながら現時点では未定とのこと。

防水（IPX5およびIPX8準拠）や防塵（IP6X準拠）に加え、75cmの高さから落下試験をクリアした耐落下、耐薬品性に対応しており、水回りや清潔さが求められる場所など、さまざまなビジネスシーンで活用でき、新たにNFCを搭載したことによって外付けリーダー不要でマイナンバーカードや交通系IC、クレジットカードのタッチ決済などのさまざまなシーンで読み取りが可能なほか、フロントカメラがオートフォーカスに対応しているため、QRコード決済や一次元バーコードの読み取りが可能となりました。

さらにAndroid標準機能のみでは実現できない電源操作制限やアップデート制御などの細やかな端末管理を可能とする京セラ独自のMDM（モバイル端末管理）機能を搭載し、法人ユーザーも安心して利用可能だとしており、引き続いて企画・設計・製造・修理までを一貫して日本国内で提供する「JAPAN MADE」対応製品となっているため、安心・安全に使えるようになっているということです。

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ソフトバンクが有線給電ドローン無線中継システムを石川県輪島市門前町にて9月30日に運用！

ソフトバンクは30日、同社が提供する携帯電話サービス「SoftBank」や「Y!mobile」、「LINEMO」、ソフトバンク回線を用いた仮想移動体通信事業者（MVNO）による携帯電話サービスなどのモバイルネットワークの復旧に向けた取り組みとして石川県輪島市門前町の一部エリアで「有線給電ドローン無線中継システム」を2024年9月30日（月）に運用したと発表しています。

有線給電ドローン無線中継システムは上空を停留飛行するドローンから通信サービスを提供することによって半径数Kmのサービスエリアを確保できるソリューションで、同社では災害時にサービスエリアを迅速に復旧するために2022年7月より関東エリアのネットワークセンターで運用を開始し、順次全国に配備しており、2022年9月18日（日）から20日（火）にかけて日本列島を縦断して襲った大型の台風14号にて九州で初実践していました。

なお、行政機関への申請および石川県の関係機関と連携の上で有線給電ドローン無線中継システムの運用を行っているとのこと。その他、ソフトバンクでは低気圧と前線による大雨によって被災された人に心から見舞い申し上げ、総務省が公開している「9月20日からの大雨に関する被害状況等について（第19報）」では2024年10月1日（火）7：30時点でソフトバンクは石川県内における停波している基地局が前日の26局から21局になり、5局が復旧しています。

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iPhone 16シリーズのソフトバンク回線における最大通信速度が案内！下り2.7Gbpsおよび上り159Mbpsに

ソフトバンクは27日、携帯電話サービス「SoftBank」における最新スマートフォン（スマホ）「iPhone 16」および「iPhone 16 Plus」、「iPhone 16 Pro」、「iPhone 16 Pro Max」（ともにApple製）のモバイルネットワークを利用した場合の最大通信速度（理論値）を案内しています。これにより、iPhone 16シリーズではソフトバンク回線にて下り（受信時）最大2.7Gbpsおよび上り（送信時）最大159Mbpsであることが明らかとなっています。

ただし、下りの最大2.7Gbpsはスタンドアローン方式の5G（以下、5G SA）を用いた場合で、ノンスタンドアローン方式の5G（以下、5G NSA）を用いた場合は最大2.6Gbpsとなり、逆に上りの最大159Mbpsは5G NSAを用いた場合で、5G SAを用いた場合は最大113bpsとなっています。また4Gでは下り最大838Mbpsおよび上り最大46Mbpsとのことで、既存のiPhoneシリーズと比べると、iPhone 15シリーズやiPhone 14シリーズとは5G NSAや4Gでは変わらないものの、iPhone 16シリーズでは5G SAの下りのみ高速化しています。

なお、5G SAの下り2.7Gbpsは山形県や福島県、山梨県、石川県、愛知県、大阪府の一部エリアで提供中で、提供エリアは減少する場合があり、5G NSAの下り2.6Gbpsは東名阪や福井県の一部エリアで提供中、4Gの下り838Mbpsは全国主要都市の一部エリアで提供中、5G SAの上り113Mbpsは北海道や福島県、東名阪、北陸の一部エリアで提供中、5G NSAの上り159Mbpsは北海道や東北、東名阪、北陸の一部エリアで提供中で、提供エリアは減少する場合があるとしています。

またSoftBankでは5G SAおよび5G NSAがともに提供されているエリアにおいては原則として5G NSA に優先接続するようになっていますが、iOS 18.0以上で利用の場合や設定画面から「5Gスタンドアローン」をONにした場合は、5G SAに優先的に接続されるとのこと。その他、SoftBankでは2024年2月～3月（計測都市：青森市および宇都宮市、東京23区、川崎市、名古屋市、堺市、岡山市、広島市、徳島市、宮崎市）に実施した「iPhone 15」を用いた実効速度については下り118Mbps～276Mbpsおよび上り17Mbps～44Mbpsであると案内しています。

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ソフトバンクが災害時の避難所向け通信システムを全国配備！衛星通信サービス「Starlink」などを活用

ソフトバンクは24日、災害の発生によって携帯電話サービスが一時的に使用できなくなった地域の暫定的なネットワーク復旧手段として衛星ブロードバンドインターネット「Starlink」とソフトバンクの小型無線機および無線LAN（Wi-Fi）ルーターを組み合わせた避難所向けシステムを開発して2024年7月から全国のネットワーク拠点に順次配備を開始し、2024年9月に全国で運用可能な体制の構築が完了したと発表しています。

ソフトバンクではこのシステムを避難所で活用して携帯電話サービス「SoftBank」や「Y!mobile」、「LINEMO」、ソフトバンク回線の仮想移動体通信事業者（MVNO）による携帯電話サービスといったソフトバンク回線を利用している人に音声通話やデータ通信などの携帯電話サービスを提供するとともに、ソフトバンク回線以外を利用する人にも利用可能な無料の公衆Wi-Fiサービスを提供するとのこと。

すでに2024年9月21日（土）に発生した低気圧と前線による大雨に伴う災害への対応として2024年9月24日（火）から石川県珠洲市の避難所でこの避難所向けシステムを初めて運用しているということです。またシステムの安全かつ迅速な運用をめざし、宮城県仙台市の協力の下で指定災害避難所として登録されている廃校になった旧作並小学校の体育館と校庭の一部において設置手順や最適な設置場所を確認・検証する実証実験を2024年9月3～4日に実施したとのこと。

この実証実験では避難所を想定した間仕切りが設置された環境下でも電波伝搬や通信速度への影響はなく、全域で快適な音声通話とデータ通信が利用できることを確認したとのことです。ソフトバンクでは自然災害などで支障が生じたサービスエリアを迅速に復旧させるとともに避難する方々に対しても安定した通信サービスの提供を行い、災害時でも安心して通信サービスを利用できるネットワーク環境の構築を進めていくとしています。

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