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楽天モバイルがRakuten Handを1万2980円、Rakuten BIG sを3万9980円に単体購入を含めて値下げ!回線契約とセットで実質0円から


Rakutenオリジナルスマホ「Rakuten Hand」と「Rakuten BIG s」が値下げ!

楽天モバイルは14日、同社オリジナルブランドの4G対応スマートフォン(スマホ)「Rakuten Hand(型番:P710)」(Tinno Mobile Technologies製)および5G対応スマホ「Rakuten BIG s(型番:3917JR)」(Yulong Computer Telecommunication Scientific製)の価格(金額はすべて税込)を2022年1月14日(金)より改定するとお知らせしています。

改定はRakuten Handが20,000円から12,980円に、Rakuten BIG sが50,980円から39,980円にそれぞれ値下げされています。またRakuten Handの価格改定に伴って同社が移動体通信事業者(MNO)として自社回線を構築して提供している携帯電話サービス「Rakuten UN-LIMIT VI」( https://network.mobile.rakuten.co.jp/ )を初めて契約する場合にセットで購入すると7,980ポイントを還元する「Rakuten Hand7,980ポイントプレゼントキャンペーン」を開始しています。

これにより、Rakuten Handはキャンペーン「【Rakuten UN-LIMIT VIお申し込み特典】だれでも5,000ポイントプレゼント」の特典と合わせると実質0円となります。一方、Rakuten BIG sも「Rakuten UN-LIMIT VI+製品購入でポイント還元キャンペーン」で20,000ポイントが還元されるため、【Rakuten UN-LIMIT VIお申し込み特典】だれでも5,000ポイントプレゼントと合わせると実質14,980円となっています。

なお、価格改定は楽天モバイルの公式オンラインストア(公式Webサイトおよび専用アプリ「my 楽天モバイル」)や楽天モバイルショップだけでなく、楽天モバイル公式 楽天市場店( https://www.rakuten.ne.jp/gold/rakutenmobile-store/ )でもすでに実施されており、Rakuten UN-LIMIT VIとのセットだけでなく、単体購入でも同様にRakuten Handが12,980円、Rakuten BIG sが39,800円で購入可能で、さらにSPUなどによる楽天ポイントが還元されます。

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2022年のスマホはどうなる?料金値下げの影響や5G拡充など。NTTドコモやKDDI、ソフトバンク、楽天、各MVNOなどの年頭所感をチェック


2022年はどうなる!?携帯電話会社などの年頭所感を紹介

昨年「2020年」はいわゆる“官製値下げ”によってNTTドコモやKDDI、ソフトバンクといった移動体通信事業者(MNO)の各社がオンライン専用プラン「ahamo」や「povo」、「LINMO」を提供開始し、対する新興の楽天モバイルは月額0円から使える「Rakuten UN-LIMIT VI」を開始するなど、携帯電話の料金プランがかなり安くなったと思われます。

また“2年縛り”などの定期契約による割引やそれに伴う契約解除料が撤廃され、新製品については昨年秋から購入時よりSIMロックをかけずに販売し、年末にはNTTドコモやau、SoftBank、Y!mobileにてメールアドレスの持ち運びサービスも提供開始され、より携帯電話サービスを乗り換えやすくなってきています。

一方、これまで“格安SIM”として少しずつシェアを伸ばしていた仮想移動体通信事業者(MVNO)はMNOの料金値下げの影響を受け、各社ともに値下げや対抗プランを打ち出したものの、MVNOの全体としてはシェアを落とした1年となりました。

そういった中で今年はこれらの料金値下げの影響がより本格化していくと見られるほか、NTTグループの再編や新生NTTドコモグループの本格始動をはじめとした新しい動きが予定され、また5Gも昨年に従来のNSA方式だけでなくSA方式も導入開始され、今年はいよいよ5Gがエリアも拡充されて主流になっていくものと期待されます。

そんな「2022年」に各携帯電話事会社がどのような心づもりでサービスを提供していくのか、まずは各社の新年の挨拶、年頭所感をチェックしてみたいと思い、今回は、NTTドコモおよびKDDI(au・UQ mobile・povo)、ソフトバンク(SoftBank・Y!mobile・LINEMO)、楽天、インターネットイニシアティブ(以下、IIJ)などの年頭所感や年頭挨拶などを以下にまとめて紹介します。

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総務省、NTTドコモの4G用周波数帯の5Gへの転用を認可!来年度以降に導入へ。5Gエリアの面展開を実現するために各MNOへ基地局整備加速化なども要請


NTTドコモもようやく4G用周波数帯の5Gへの転用へ!

総務省は28日、NTTドコモから申請のあった3.9G(3.9世代移動通信システム)などの普及のための特定基地局の開設計画および4G(第4世代移動通信システム)などの普及のための特定基地局の開設計画の変更を2021年12月28日(火)に認定したとお知らせしています。

これにより、NTTドコモでも4Gなどで使用されている周波数帯に5G(第5世代移動通信システム)を導入するための認可が得られ、5Gエリア拡大に対する期待感の高まりや半導体サプライチェーンの動向などの環境変化を踏まえ、来年度(2022年4月)以降に4G用周波数帯の5Gへの転用を行うための準備が整いました。

また総務省では28日、5Gの面的なカバーを実現するためにNTTドコモおよびKDDI、沖縄セルラー電話、ソフトバンク、楽天モバイルの移動体通信事業者(MNO)の各社に対して5G基地局整備の加速化や計画を2022年3月11までに提出すること、5Gの基地局開設数や展開率、人口カバー率を年度末日ごとに計画を作成することなどの措置を要請すると発表しています。

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楽天モバイル、Rakuten UN-LIMIT VIでiPhoneの音声通話着信ができない問題においてネットワークのソフトウェアアップデート完了を案内


Rakuten UN-LIMIT VIの通話着信がiPhoneでできないこ問題でネットワークのソフトウェア更新が完了!

楽天モバイルは28日、同社が移動体通信事業者(MNO)として自社回線(以下、楽天回線)を構築して提供している携帯電話サービス「Rakuten UN-LIMIT VI」( https://network.mobile.rakuten.co.jp/ )においてApple製スマートフォン(スマホ)「iPhone」シリーズを利用中の一部の人にて音声通話の着信に失敗する事象について2021年12月28日(火)にネットワークのソフトウェアアップデート作業が完了したとお知らせしています。

同事象はTwitterなどのSNSにて利用者から報告が相次ぎ、一部報道では総務省から早期解消の要請があったとされ、その後、楽天モバイルから12月21日に正式に案内され、楽天モバイルのネットワークに問題があるものの、主にパートナー(au)回線エリアで起こっており、同社ではネットワークのソフトウェアアップデートにて対応しているとされていました。

さらに金子 恭之 総務大臣の閣議後記者会見にて年内におおむね解消する見込みであることを明らかにされていましたが、今回、ネットワークのソフトウェアアップデートが完了したということです。なお、引き続き、着信に失敗する事象が発生する場合は、楽天モバイルコミュニケーションセンター(0800-805-0060、営業時間:9〜20時、年中無休)まで問い合わせるように案内されいます。

またiPhoneの電源の入れ直しや無線LAN(Wi-Fi)および機内モードのON・OFFを試すことによって解消することもあるため、同社ではこうした対処方法も試すようにお知らせしています。その他、楽天モバイルでは同事象が同社のネットワーク側の原因により発生しているため、パートナー回線を提供しているKDDIに問い合わせるのは控えるようお願いしています。

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楽天モバイルがエリアマップを更新!4Gでは新潟県十日町市や京都府宇治市などの24道府県41地域を追加。来年2月末や来年4月以降の対応予定も掲載


楽天モバイルが楽天回線のエリアマップを12月1時点のデータに更新!

楽天モバイルは28日、同社が移動体通信事業者(MNO)として自社回線(以下、楽天回線)を構築して提供している携帯電話サービス「Rakuten UN-LIMIT VI」( https://network.mobile.rakuten.co.jp/ )において新たに新潟県十日町市・南魚沼市や京都府宇治市、山口県岩国市などの24道県41地域を楽天回線エリアに追加したとお知らせしています。

また合わせて同社の公式Webサイトにて公開している4Gおよび5Gのサービスエリアマップ( https://network.mobile.rakuten.co.jp/area/ )を更新し、4Gでは新たにサービスエリアマップは2021年12月1日のデータとなっており、これまで「現在」と「2022年1月末」および「2022年3月以降」の対応予定エリアとなっていましたが、これが「現在」と「2022年2月末」および「2021年4月以降」の対応予定エリアとなっています。

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