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2023年のスマホはどうなる?スマホ価格高騰や障害対策など。NTTドコモやKDDI、ソフトバンク、楽天、各MVNOなどの年頭所感をチェック


2023年はどうなる!?携帯電話会社などの年頭所感を紹介

昨年「2022年」は日本では急激な為替変動(いわゆる「円安」)の影響によって食品や日用品などの値上げが続き、中でも長引く半導体の供給不足もあってスマートフォン(スマホ)やタブレットでは高性能な高価格帯製品を中心に価格高騰が印象に残った年となりました。

これにより、一昨年「2021年」に起きたいわゆる“官製値下げ”による通信料金の引き下げがあったものの、スマホなどを新たに購入した場合には携帯電話会社へ支払うトータルの支出が増えてしまうという現象が起きました。

一方、その通信料金も楽天モバイルが0円から利用できる料金プランを廃止したほか、NTTドコモのオンライン専用プラン「ahamo」ではより大容量の高速データ通信が利用可能な“ahamo大盛り”を提供開始するなど、2021年の値下げの反動とも言えるARPU(1契約当たりの平均売り上げ)を上げる傾向となったように思われます。

その他に2022年の携帯電話市場において印象に残ったのはやはり今年7月に起きたKDDIのau通信障害でしょうか。近年の携帯電話網における通信設備が複雑になったことも影響し、結果として障害時間61時間25分、影響が日本全国の音声(VoLTE)で約2278万人、データ通信のみで765万人以上となり、非常に大規模な障害となってしまいました。

この障害では緊急通報を含む音声通話も長時間に渡って利用できなかったことや配送業などの業務用に使われていたこともあり、サブ回線の重要性が多くの人に認識されることになったほか、さらに障害時などにおける“事業者間ローミング”の提供に向けた議論が総務省でも活発化されるなど、かなり影響が大きかったように思われます。

これらの楽天モバイルの0円からの料金プランの廃止やサブ回線の重要性の認識などによって昨年は移動体通信事業者(MNO)の値下げの影響でシェアを落としていた“格安SIM”を提供する仮想移動体通信事業者(MVNO)が再び全体としてはシェアを伸ばした1年となりました。

そういった中で今年は0円からはじまる料金プランを廃止して契約者数が純減となってる楽天モバイルがエリアでは今年中に日本全国の人口カバー率99%超えをめざしており、楽天経済圏を活用したお得感で巻き返せるのか勝負の年となりそうです。また楽天モバイルでは2023年以降にAST&Science(AST)による衛星通信を利用したサービスを提供開始するとしています。

これに対し、衛星通信サービスでは昨年に日本でSpace Exploration Technologies(SpaceX)による「Starlink」が提供開始され、SpaceXと提携しているKDDIが僻地などのau通信網のバックホール回線として利用開始するなど、携帯電話のエリア競争も新たな展開がはじまってきています。

そんな「2023年」に各携帯電話事会社がどのような心づもりでサービスを提供していくのか、まずは各社の新年の挨拶、年頭所感をチェックしてみたいと思い、今回はNTTドコモやKDDI(au・UQ mobile・povo)、ソフトバンク(SoftBank・Y!mobile・LINEMO)、楽天グループ、インターネットイニシアティブ(以下、IIJ)などの年頭所感や年頭挨拶などを以下にまとめて紹介します。

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“神ジューデン”対応の高性能スマホ「Xiaomi 12T Pro」の販路と価格をまとめて紹介!メーカー版は7万6000円から、SoftBank版は12万1680円から


Snapdragon 8+ Gen 1搭載で120W超急速充電に対応した5Gスマホ「Xiaomi 12T Pro」の価格をチェック!

既報通り、ソフトバンクおよびXiaomi Japan(以下、シャオミ)は8日、新たに5G対応フラッグシップスマートフォン(スマホ)「Xiaomi 12T Pro(シャオミ・トゥエルブティー・プロ)」(Xiaomi Communications製)を日本市場にて2022年12月16日(金)に発売すると発表しました。日本ではいわゆる「SIMフリーモデル」となるオープン市場向け(以下、メーカー版)と、移動体通信事業者(MNO)であるソフトバンクの携帯電話サービス「SoftBank」向け(以下、SoftBank版)が販売されます。

日本市場向けのXiaomi 12T Proはメーカー版とSoftBank版ともにおサイフケータイ(FeliCa)に対応しており、カラーバリエーションはどちらもブルーとブラックの2色展開で、メーカー版とSoftBank版の主な違いは内蔵ストレージと携帯電話ネットワークの対応周波数帯となっており、内蔵ストレージはメーカー版がが128GB、SoftBank版が256GBとなっており、型番はメーカー版が「22081212R」、SoftBank版が「A201XM」となっています。

販路はメーカー版がシャオミの公式Webサイト「Mi.com」のほか、Amazon.co.jpやECカレント、NTTぷらら、ソフトバンクセレクション、murauchi.com、楽天市場、楽天ブックス、エクスプライスといったWebストアのほか、家電量販店ではエディオンやケーズデンキ、上新電機、ノジマ、ビックカメラ、ヤマダ電機、ヨドバシカメラ、仮想移動体通信事業者(MVNO)ではIIJmio、OCN モバイル ONEなどと案内されています。

一方、SoftBank版はソフトバンクショップや家電量販店などのSoftBank取扱店および公式Webストア「ソフトバンクオンラインショップ」などで取り扱われるということです。なお、メーカー版もSoftBank版もどちらも各販路において発売に先立って12月14日(水)10時より予約受付が実施されるとのこと。本記事ではそんなXiaomi 12T Proの日本向け製品について各販路における価格(金額はすべて税込)やキャンペーンについてまとめて紹介します。

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iPhone 14シリーズの動作確認がMVNOでも実施!IIJmioやmineo、OCN モバイル ONE、LinksMate、イオンモバイル、NifMoなどて利用可能


iPhone 14シリーズはMNOのサブブランドやMVNOでも利用可能!各社が動作確認結果を公開

アップルの新しいスマートフォン(スマホ)「iPhone 14」、「iPhone 14 Pro」、「iPhone 14 Pro Max」が9月16日に発売されました。日本ではアップルのほか、ヨドバシカメラやビックカメラなどの一部店舗におけるApple Premium Reseller、そしてNTTドコモやKDDI、ソフトバンク、楽天モバイルといった移動体通信事業者(MNO)にて販売されています。

日本で販売されているiPhone 14シリーズのモデル(型番)はiPhone 14が「A2881」、iPhone 14 Plusが「A2885」、iPhone 14 Proが「A2889」、iPhone 14 Pro Maxが「A2893」となっており、日本のNTTドコモおよびau、SoftBank、楽天モバイルの各MNOの携帯電話ネットワークに対応します。なお、このうちの「iPhone 14 Plus」は10月7日(金)に発売予定です。

そのため、販売元であるNTTドコモやau、SoftBank、Rakuten UN-LIMIT VIIにてそれぞれ利用できるのは当然ですが、各社の新料金プランやサブブランド、そして各社の回線を借りている仮想移動体通信事業者(MVNO)で利用できるかどうかについてはアップルからは案内されていませんでした。

今回、すでに紹介している「ahamo」や「povo」、「LINEMO」、「UQ mobile」、Y!mobile」といったMNOの新料金プランやサブブランドに続いて「IIJmio」や「mineo」などのMVNOでも動作確認を実施していたのでまとめて紹介します。

結果としては特に各サービスともに既存のiPhone 13シリーズなどと同様に利用できるとのこと。なお、iPhone 14シリーズについてはSIMフリー製品であるアップルや楽天モバイルなどに加え、新たにNTTドコモやau、SoftBankで購入した製品も購入時からSIMロックはかかっていません。

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携帯電話サービス「IIJmio」にて音声eSIMが10月25日より提供開始!まずはギガプラン(au回線)が対応してeKYCも導入。BIC SIMでも


IIJmioのギガプラン(タイプA)にて音声eSIMが10月25日より提供!

インターネットイニシアティブ(以下、IIJ)は28日、同社が移動体通信事業者(MNO)から携帯電話回線を借り入れて仮想移動体通信事業者(MVNO)として提供している携帯電話サービス「IIJmio」( https://www.iijmio.jp )において音声通話機能付き「eSIM」(以下、音声eSIM)を2022年10月25日(火)より提供開始すると発表しています。

まずは料金プラン「ギガプラン」のタイプA(au回線)にて提供されます。合わせてオンライン本人確認「eKYC」を導入し、最短で申込日に即日利用可能になるということです。なお、eKYCはLiquidが提供する「LIQUID eKYC」を採用しているとのこと。またIIJmioを「ビックカメラ」ブランドで提供している「BIC SIM」でも同様に10月25日より音声eSIMが提供開始されます。

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Nothing Technology、初スマホ「Nothing Phone (1)」を日本で8月19日に発売!8月10日予約開始で店頭展示も実施。12GB RAMモデルなども販売


独創的な光るバックパネル搭載スマホ「Nothing Phone (1)」が日本で8月19日に正式発売!

Nothing Technologyは8日(現地時間)、同社が展開する「Nothing」ブランド初のスマートフォン(スマホ)「Nothing Phone (1)」(型番:A063)を日本で2022年8月19日(金)に一般販売を開始すると発表しています。同社では東京・渋谷にある「KITH TOKYO」にて数量限定の先行販売を行っていましたが、いよいよ一般販売が開始されます。また発売に先立って8月10日(水)より予約受付を開始するとのこと。

販路はKITH TOKYOや蔦屋家電+といった店舗のほか、エディオンやビックカメラ、ヤマダデンキ、ヨドバシカメラといった量販店(とそのECサイト)、Amazon.co.jpやひかりTVショッピング、Nothing公式WebサイトといったECサイト、
IIJmio(インターネットイニシアティブ)やOCN モバイル ONE(NTTレゾナント)といった仮想移動体通信事業者(MVNO)などとなっています。

さらに先行販売や公式Webサイトでは内蔵メモリー(RAM)と内蔵ストレージが8GB RAM+256GBストレージモデルのみでしたが、一般販売に合わせて8GB RAM+128GBストレージモデルと12GB RAM+256GBストレージモデルも追加され、価格(金額はすべて税込)は8GB+128GBが63,800円、8GB+256GBが69,800円、12GB+256GBが79,800円です。

本体色はそれぞれホワイトとブラックの2色がラインナップされ、純正アクセサリーとして45W PD対応アダプター(ホワイト)が4,980円、Phone (1) ケース(ブラック/クリア)が2,980円、hone (1) プロテクターが2,980円で販売されます。ただし、45W PD対応アダプターは公式WebサイトとKITH TOKYOの限定となっています。

さらに8月10日よりKITH TOKYOや蔦屋家電+のほか、取扱量販店の主要店舗にて実機展示を行い、実際にハンズオンでき、今後、展示店舗はさらに順次拡大していく予定だとしています。加えて日本での発売に向けて日本にコールセンターを設立し、電話やメール、ライブチャットによるサポートを提供しており、購入前・購入後の問い合わせ、技術的な問題、その他の問い合わせに対応しています。

保証についてはnothing.tech( https://support.nothing.tech/hc/ja/categories/7455117774481-FAQ )にて確認可能となっています。なお、日本でもオープン市場向けメーカー版として販売され、日本向けの認証(いわゆる「技適」)は取得していますが、日本で販売されるモデルも含めておサイフケータイ(FeliCa)には対応していません。

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