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iPhone 14シリーズはMNOのサブブランドやMVNOでも利用可能！各社が動作確認結果を公開

アップルの新しいスマートフォン（スマホ）「iPhone 14」、「iPhone 14 Pro」、「iPhone 14 Pro Max」が9月16日に発売されました。日本ではアップルのほか、ヨドバシカメラやビックカメラなどの一部店舗におけるApple Premium Reseller、そしてNTTドコモやKDDI、ソフトバンク、楽天モバイルといった移動体通信事業者（MNO）にて販売されています。

日本で販売されているiPhone 14シリーズのモデル（型番）はiPhone 14が「A2881」、iPhone 14 Plusが「A2885」、iPhone 14 Proが「A2889」、iPhone 14 Pro Maxが「A2893」となっており、日本のNTTドコモおよびau、SoftBank、楽天モバイルの各MNOの携帯電話ネットワークに対応します。なお、このうちの「iPhone 14 Plus」は10月7日（金）に発売予定です。

そのため、販売元であるNTTドコモやau、SoftBank、Rakuten UN-LIMIT VIIにてそれぞれ利用できるのは当然ですが、各社の新料金プランやサブブランド、そして各社の回線を借りている仮想移動体通信事業者（MVNO）で利用できるかどうかについてはアップルからは案内されていませんでした。

今回、すでに紹介している「ahamo」や「povo」、「LINEMO」、「UQ mobile」、Y!mobile」といったMNOの新料金プランやサブブランドに続いて「IIJmio」や「mineo」などのMVNOでも動作確認を実施していたのでまとめて紹介します。

結果としては特に各サービスともに既存のiPhone 13シリーズなどと同様に利用できるとのこと。なお、iPhone 14シリーズについてはSIMフリー製品であるアップルや楽天モバイルなどに加え、新たにNTTドコモやau、SoftBankで購入した製品も購入時からSIMロックはかかっていません。

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IIJmioのギガプラン（タイプA）にて音声eSIMが10月25日より提供！

インターネットイニシアティブ（以下、IIJ）は28日、同社が移動体通信事業者（MNO）から携帯電話回線を借り入れて仮想移動体通信事業者（MVNO）として提供している携帯電話サービス「IIJmio」（ https://www.iijmio.jp ）において音声通話機能付き「eSIM」（以下、音声eSIM）を2022年10月25日（火）より提供開始すると発表しています。

まずは料金プラン「ギガプラン」のタイプA（au回線）にて提供されます。合わせてオンライン本人確認「eKYC」を導入し、最短で申込日に即日利用可能になるということです。なお、eKYCはLiquidが提供する「LIQUID eKYC」を採用しているとのこと。またIIJmioを「ビックカメラ」ブランドで提供している「BIC SIM」でも同様に10月25日より音声eSIMが提供開始されます。

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独創的な光るバックパネル搭載スマホ「Nothing Phone (1)」が日本で8月19日に正式発売！

Nothing Technologyは8日（現地時間）、同社が展開する「Nothing」ブランド初のスマートフォン（スマホ）「Nothing Phone (1)」（型番：A063）を日本で2022年8月19日（金）に一般販売を開始すると発表しています。同社では東京・渋谷にある「KITH TOKYO」にて数量限定の先行販売を行っていましたが、いよいよ一般販売が開始されます。また発売に先立って8月10日（水）より予約受付を開始するとのこと。

販路はKITH TOKYOや蔦屋家電＋といった店舗のほか、エディオンやビックカメラ、ヤマダデンキ、ヨドバシカメラといった量販店（とそのECサイト）、Amazon.co.jpやひかりTVショッピング、Nothing公式WebサイトといったECサイト、
IIJmio（インターネットイニシアティブ）やOCN モバイル ONE（NTTレゾナント）といった仮想移動体通信事業者（MVNO）などとなっています。

さらに先行販売や公式Webサイトでは内蔵メモリー（RAM）と内蔵ストレージが8GB RAM＋256GBストレージモデルのみでしたが、一般販売に合わせて8GB RAM＋128GBストレージモデルと12GB RAM＋256GBストレージモデルも追加され、価格（金額はすべて税込）は8GB＋128GBが63,800円、8GB＋256GBが69,800円、12GB＋256GBが79,800円です。

本体色はそれぞれホワイトとブラックの2色がラインナップされ、純正アクセサリーとして45W PD対応アダプター（ホワイト）が4,980円、Phone (1) ケース（ブラック／クリア）が2,980円、hone (1) プロテクターが2,980円で販売されます。ただし、45W PD対応アダプターは公式WebサイトとKITH TOKYOの限定となっています。

さらに8月10日よりKITH TOKYOや蔦屋家電＋のほか、取扱量販店の主要店舗にて実機展示を行い、実際にハンズオンでき、今後、展示店舗はさらに順次拡大していく予定だとしています。加えて日本での発売に向けて日本にコールセンターを設立し、電話やメール、ライブチャットによるサポートを提供しており、購入前・購入後の問い合わせ、技術的な問題、その他の問い合わせに対応しています。

保証についてはnothing.tech（ https://support.nothing.tech/hc/ja/categories/7455117774481-FAQ ）にて確認可能となっています。なお、日本でもオープン市場向けメーカー版として販売され、日本向けの認証（いわゆる「技適」）は取得していますが、日本で販売されるモデルも含めておサイフケータイ（FeliCa）には対応していません。

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IIJmioサプライサービスの取り扱い製品が単体購入ができるように！

インターネットイニシアティブ（以下、IIJ）は28日、個人向けにスマートフォン（スマホ）やパソコン（PC）などの製品を販売している「IIJmio サプライサービス」において2022年8月1日（月）より回線契約のない人でも製品単体で購入できるようにすると発表しています。

なお、同社が移動体通信事業者（MNO）から回線を借り入れて仮想移動体通信事業者（MVNO）として提供している携帯電話サービス「IIJmio」（ https://www.iijmio.jp ）の回線契約がある場合には支払方法として「24回払い」が選べますが、製品単体では「一括払い」のみとなるとのこと。

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au通信障害（7月2〜4日）に対してMVNOのIIJmioでも独自に返金（補償）を実施！

インターネットイニシアティブ（以下、IIJ）は29日、同社が移動体通信事業者（MNO）から回線を借り入れて仮想移動体通信事業者（MVNO）として提供している個人向け携帯電話サービス「IIJmio」（ https://www.iijmio.jp ）におけるタイプA（au回線）の声通話機能付きSIMを契約している人に対して独自のお詫び金を支払うとお知らせしています。

同社では2022年7月2〜4日にかけて発生したau通信障害においてIIJmioのタイプAの利用者も影響を受けたものの、KDDIでは7月29日（金）に開催した「通信障害に関する説明および2023年3月期第1四半期決算会見」にてMVNOについては補償（返金）の対象外となるとされていました。

これに対し、IIJではIIJmioのタイプAの利用者に迷惑をかけたことを踏まえて音声通話機能付きSIMを契約している人に独自のお詫び金を支払うことにしたということです。お詫び金はKDDIと同様に回線ごとに200円（不課税）で、2022年8月の利用料金より控除し、利用者による手続きは不要とのこと。

対象者は「IIJmioモバイルサービス（ギガプラン） 」および「IIJmioモバイルサービス」のタイプAの音声通話機能付きSIM、「IIJmio モバイルプラスサービス」の音声通話機能付きSIMとなっており、対象の契約者には後日メールにて連絡するとしています。不明点などがある場合は「IIJサポートセンター」（ https://www.iijmio.jp/contact.html ）に問い合わせるように案内しています。

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