RakutenUN-LIMIT

楽天モバイルのRakuten UN-LIMIT Vを1年使ってきた！今後はどうする？

既報通り、楽天モバイルが移動体通信事業者（MNO）として自社回線（以下、楽天回線）を構築して提供している携帯電話サービスの正式プラン「Rakuten UN-LIMIT」（ https://network.mobile.rakuten.co.jp/ ）において月額基本使用料が1年間無料になる「Rakuten UN-LIMIT プラン料金1年無料キャンペーン」の受付を終了しました。

受付終了直前には多数の駆け込み申し込みによってアクセスが集中して申し込みが完了しにくい状況が発生していたため、一部、事前にエントリーすることで申込期間が最終的に4月30日まで延長されたりしましたが、完全に受付が終了されました。なお、現在は新たに月額基本使用料が3ヶ月無料キャンペーンを実施しています。

そこで今回はRakuten UN-LIMIT（その後の「Rakuten UN-LIMIT V」や「Rakuten UN-LIMIT VI」を含む）を1年間使ってきてどうだったのか？本当に月額基本使用料が1年間無料だったのか？今後はどうするのか？といったあたりをあくまで筆者の個人的な環境や使い方で紹介したいと思います。

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iPhone 6s以降が楽天回線対応製品に追加！キャリア設定アップデートが必要

楽天モバイルは27日、同社が移動体通信事業者（MNO）として自社回線（以下、楽天回線）を構築して提供している携帯電話サービス「Rakuten UN-LIMIT VI」（ https://network.mobile.rakuten.co.jp/ ）において新たにApple製スマートフォン（スマホ）「iPhone」シリーズが正式に対応したとお知らせしています。

対象製品はiOS 14.4以降を搭載した「iPhone 6s」シリーズ以降となっており、利用するにはキャリア設定を最新（iOS 14.4の場合は「Rakuten 45.1」、iOS 14.6の場合は「Rakuten 46.1」）にアップデートする必要があり、SIMフリーモデル以外にもNTTドコモやau、SoftBankなどの製品をSIMロック解除しても利用できるほか、動作確認済モデルとして海外向けも含めています。

これにより、対象製品が「楽天回線対応製品」に追加され、新たに緊急通報メール（EWTS）やAPN自動設定（海外／国内）などのすべての機能が利用できるようになっています。またiPhone 12シリーズでは5Gでも利用可能となりました。

なお、同社ではiOS 14.4およびiOS 14.4.1、iOS 14.4.2では110や118、119への緊急通話で高精度な位置情報測位の正確性が低下すると案内しており、iOS 14.5以降にアップデートすることで高精度な位置情報測位に対応するとしています。

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エイスースのSIMフリースマホ「ZenFone 7」と「ZenFone 7 Pro」が楽天回線対応製品に！

楽天モバイルが移動体通信事業者（MNO）として自社回線を構築して提供している携帯電話サービスにおける正式プラン「Rakuten UN-LIMIT VI」（ https://network.mobile.rakuten.co.jp/ ）に対応する製品（以下、楽天回線対応製品）を更新して新たにSIMフリースマートフォン（スマホ）「ZenFone 7（型番：ZS670KS）」および「ZenFone 7 Pro（型番：ZS671KS）」（ともにASUSTeK Computer製）を追加しています。

これにより、ZenFone 7とZenFone 7 Proの日本向け製品においてビルド番号「WW_30.40.30.96」以降にした場合に楽天回線の4Gと5Gにおいて通話やSMS（パートナー回線含む）、データ通信だけでなく、緊急通報メール（ETWS）やAPN自動設定（海外／国内）、接続回線の自動切替（楽天回線⇔パートナー回線）、緊急通報などにおける高精度な位置情報測位のすべての機能が利用可能となっています。

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楽天回線の4Gの人口カバー率が2021年3月末で80％に到達！夏には96％へ

楽天モバイルは22日、都内にて「楽天モバイル プレスカンファレンス」を開催し、同社が移動体通信事業者（MNO）として自社回線（以下、楽天回線）を構築して提供している携帯電話サービス「Rakuten UN-LIMIT VI」（ https://network.mobile.rakuten.co.jp/ ）の4Gサービスエリアが2021年3月末時点で人口カバー率80％を達成したことを明らかにしています。

同社では4Gサービスエリア展開を総務省に提出した当初の計画よりも5年前倒しで実施しており、これまで人口カバー率を2021年3月末時点で80％、2021年夏時点で96％をめざしているとしていましたが、無事に2021年3月末時点で80％を達成したということです。

また2021年夏時点で96％に向けて順調に基地局整備が進んでおり、達成見込みだとのこと。また5Gサービスについてもすでに紹介しているように47都道府県すべてで利用可能になっているほか、2021年3月時点で1000以上の5G対応基地局が稼働していると説明されました。

さらに現在の5Gは4Gを利用したNSA（ノンスタンドアローン）方式で運用されていますが、4Gを利用しないで独立して運営できるSA（スタンドアローン）方式についてもこれまでの説明通りに2021年第2四半期（4〜6月）に導入する予定であるとしています。

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総務省が新たに1.7GHz帯（東名阪以外）の20MHz幅×2を楽天モバイルへ割当！

総務省は14日、第5世代移動通信システム（以下、5G）の普及のために2021年2月12日から3月15日まで申請受付を行っていた1.7GHz帯（東名阪以外、1765〜1785MHz＋1860〜1880MHzの20MHz幅×2）における周波数割当について楽天モバイルに条件を付した上で認定する予定だと発表しています。

同省では2018年に同周波数帯の割当を募集した際に希望者がいなかったため、新たに5G向けに1者へ割り当てる特定基地局の開設計画の指針（令和3年総務省告示第40号）を取りまとめて申請受付を行っていました。

これに対し、NTTドコモおよびKDDI／沖縄セルラー電話、ソフトバンク、楽天モバイルの既存の移動体通信事業者（MNO）4者が割当を希望するとして申請を行い、これらに対して電波法（昭和25年法律第131号）第27条の13第4項及び第5項の規定に基づき審査および評価を行いました。

その結果、楽天モバイルの開設計画の認定について電波監理審議会に諮問を行い、原案を適当とする旨の答申を受けたとして同社に条件を付した上で5G向けに1.7GHz帯（東名阪以外）を割り当てる予定だとしています。これを受けて楽天モバイルでは申請した開設計画を進めて利用者により快適な通信環境の構築に努めていくとしています。

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