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ワイモバイルオンラインストアにてiPhone 7がMNPで9月2日まで2万円OFFに!実質負担額は32GBが1万3696円、128GBが2万7196円に


Y!mobileオンライストアで「iPhone 7」がMNPで2万円割引中!

ソフトバンクは21日、携帯電話サービス「Y!mobile」における公式Webショップ「ワイモバイルオンラインストア」にて人気スマートフォン(スマホ)「iPhone 7」が他社から乗り換え(MNP)だと最大20,000円OFFになるキャンペーンを実施するとお知らせしています。

期間は2019年9月2日(月)までで、通常は32GBが本体価格73,116円で実質負担額33,696円、128GBが本体価格86,076円で実質負担額47,196円ですが、さらに特別割引で20,000円が割り引かれ、32GBは実質負担額13,696円、128GBは実質負担額27,196円となるとのこと(金額はすべて税込)。

特別割引は契約の当月以降の請求額から最大20,000円を割り引くようになっており、割引額が割引対象料金を超えた場合は超過分は翌請求月に繰り越します。また割引対象料金は基本使用料および通話料/通信料、オプションサービスの定額料/月額使用料、手数料で、解約した場合は利用料金の未払いが確認された場合は割引が終了となります。

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ビックカメラやイオンなどの量販店の一部店舗でタブレット「iPad」(Wi-Fi+Cellularモデル)のSIMフリー版が8月23日から販売!Apple直営以外に販路を拡大


ビックカメラやイオンの一部店舗でiPadWi-Fi+Cellularモデル)のSIMフリー版が取扱開始!

ビックカメラおよびイオンリテールがApple製品を体験できる「Apple Premium Reseller」の一部店舗にてタブレット「iPad」シリーズのWi-Fi+CellularモデルにおけるSIMフリー版を2019年8月23日(金)より販売すると発表しています。取り扱うのは各店舗ともに「12.9インチiPad Pro(第3世代)」および「11インチiPad Pro」、「iPad Air(第3世代)」の3製品。

店舗はビックカメラがビックカメラ有楽町店とビックロ ビックカメラ新宿東口店の2店舗、イオンはNEWCOM レイクタウンKaze店とNEWCOM 沖縄ライカム店、NEWCOM 広島府中店の3店舗。なお、これらのイオン3店舗では新たにイオンリテールが仮想移動体通信事業者(MVNO)として提供する携帯電話サービス「イオンモバイル」の取り扱いも開始するということです。

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Apple、スマートスピーカー「HomePod(型番:MQHV2J/A)」を8月23日に発売!価格は3万5424円。すでにオンラインでは予約販売を開始し、量販店やauなどでも取り扱い


アップルのスマートスピーカー「HomePod」が8月23日発売!

Appleは16日、同社初のスマートスピーカー「HomePod(モデル名:A1639、型番:MQHV2J/A)」を日本で2019年8月23日(金)に発売すると案内しています。すでに公式Webサイト「Apple.com」内や専用アプリ「Apple Store」における直営オンラインショップでは予約販売を開始し、4〜6営業日で発送となっています。

価格は税抜32,800円(税込35,424円)で、補償サービス「AppleCare+ for HomePod」は税別3,800円(税込4,104円)となっており、合計すると税抜36,600円(税込39,528円)。なお、直販以外にもKDDIおよび沖縄セルラーが直営店および公式Webストア「a href="//ck.jp.ap.valuecommerce.com/servlet/referral?sid=3129425&pid=883695448" target="_blank" >au Online Shop」やヨドバシカメラなどの量販店でも販売されます。

発売に合わせてauでは2019年9月30日(月)までに4G LTEスマートフォン(スマホ)向け料金プランに加入している人がHomePodを購入すると、Apple Musicを6カ月無料で利用できる「HomePodでApple Musicを楽しもうキャンペーン」( https://www.au.com/homepod/ )を実施します。

本体カラーはホワイトとスペースグレイの2色がラインナップされています。対応機器としてiOS 12以降を搭載したiPhone 5s以降、iPad Pro、iPad(第5世代以降)、iPad Air以降、iPad mini 2以降、iPod touch(第6世代)が必要です。

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アップルのタブレット「iPad」シリーズの新製品と見られる未発表の型番(A2200・A2232)がさらにEEC認証を通過!今秋には少なくとも3機種を発表か


未発表のiPadシリーズの型番がさらにEEC通過!画像はiPadOSで導入される新しいホーム画面

ロシアやカザフスタン、ベラルーシなどのユーラシア経済連合の管理組織であるユーラシア経済委員会(Eurasian Economic Commission;EEC)は26日(現地時間)、Apple製タブレット「iPad」シリーズにおける未発表の型番「A2200」および「A2232」(Notification number: RU0000043759)が認証を取得したことを公開しています。

これまでにもEECでは7月10日付けで未発表のiPadシリーズとなる「A2197」および「A2228」(Notification number: RU0000043541)と「A2068」および「A2198」、「A2230」(Notification number: RU0000043542)が認証されており、通常は機種ごとに認証を取得するので今秋に新たに3機種が投入されると予想されます。

なお、各機種ともに詳細は不明ながら次期プラットフォーム「iPadOS」(iPadOS 13)を搭載していることが示されていることからiPadシリーズの次期製品と見られ、1つは現在販売されている「iPad(第6世代)」の後継機種となる10.2インチサイズの「iPad(第7世代)」(仮称)ではないかと見られています。

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AppleがIntelのモデム事業の大部分の買収を発表!2200人の従業員と知的財産、設備など。5Gを睨み、iPhoneなどの通信チップも自社開発をめざす


AppleがIntelのモデム事業の大部分を買収!

Appleは25日(現地時間)、Intelのスマートフォン(スマホ)など向けモデム事業の主要部門を買収すると発表しています。これにより、Intelのモデル事業に携わっている約2200人の従業員と知的財産(IP)、設備などとともにAppleに加わることになります。買収額は10億ドル(約1,087億円)。

Intelではこれまでにスマホなど向けのモデム事業において次世代の5Gに対応した通信チップを開発していましたが、今年4月に開発の中止を発表していました。当初、Intelの5GモデムはiPhoneシリーズに採用されると目されていたこともあり、Intelが開発中止を発表後にAppleではIntelのモデム事業の買収を画策していました。

一方、Intelが開発中止を発表した直後にQualcommと和解し、すべての訴訟の取り下げで合意していますが、Appleが今後はIntelのモデム事業の多くを買収したことによってCPUやGPUなどと同様にiPhoneシリーズなどにおいて自社開発の通信チップの搭載をめざしていくことになると見られます。

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