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iPhone 14シリーズはMNOのサブブランドやMVNOでも利用可能！各社が動作確認結果を公開

アップルの新しいスマートフォン（スマホ）「iPhone 14」、「iPhone 14 Pro」、「iPhone 14 Pro Max」が9月16日に発売されました。日本ではアップルのほか、ヨドバシカメラやビックカメラなどの一部店舗におけるApple Premium Reseller、そしてNTTドコモやKDDI、ソフトバンク、楽天モバイルといった移動体通信事業者（MNO）にて販売されています。

日本で販売されているiPhone 14シリーズのモデル（型番）はiPhone 14が「A2881」、iPhone 14 Plusが「A2885」、iPhone 14 Proが「A2889」、iPhone 14 Pro Maxが「A2893」となっており、日本のNTTドコモおよびau、SoftBank、楽天モバイルの各MNOの携帯電話ネットワークに対応します。なお、このうちの「iPhone 14 Plus」は10月7日（金）に発売予定です。

そのため、販売元であるNTTドコモやau、SoftBank、Rakuten UN-LIMIT VIIにてそれぞれ利用できるのは当然ですが、各社の新料金プランやサブブランド、そして各社の回線を借りている仮想移動体通信事業者（MVNO）で利用できるかどうかについてはアップルからは案内されていませんでした。

今回、すでに紹介している「ahamo」や「povo」、「LINEMO」、「UQ mobile」、Y!mobile」といったMNOの新料金プランやサブブランドに続いて「IIJmio」や「mineo」などのMVNOでも動作確認を実施していたのでまとめて紹介します。

結果としては特に各サービスともに既存のiPhone 13シリーズなどと同様に利用できるとのこと。なお、iPhone 14シリーズについてはSIMフリー製品であるアップルや楽天モバイルなどに加え、新たにNTTドコモやau、SoftBankで購入した製品も購入時からSIMロックはかかっていません。

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IIJmioのギガプラン（タイプA）にて音声eSIMが10月25日より提供！

インターネットイニシアティブ（以下、IIJ）は28日、同社が移動体通信事業者（MNO）から携帯電話回線を借り入れて仮想移動体通信事業者（MVNO）として提供している携帯電話サービス「IIJmio」（ https://www.iijmio.jp ）において音声通話機能付き「eSIM」（以下、音声eSIM）を2022年10月25日（火）より提供開始すると発表しています。

まずは料金プラン「ギガプラン」のタイプA（au回線）にて提供されます。合わせてオンライン本人確認「eKYC」を導入し、最短で申込日に即日利用可能になるということです。なお、eKYCはLiquidが提供する「LIQUID eKYC」を採用しているとのこと。またIIJmioを「ビックカメラ」ブランドで提供している「BIC SIM」でも同様に10月25日より音声eSIMが提供開始されます。

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ahamoやpovo、UQ mobile、LINEMO、Y!mobileなどのサブブランドやMVNOでiPhone 14シリーズは使える？

NTTドコモが昨年3月より提供しているオンライン専用の料金プラン「ahamo」の対応端末一覧を更新してAppleの新しいスマートフォン（スマホ）「iPhone 14」および「iPhone 14 Plus」、「iPhone 14 Pro」、「iPhone 14 Pro Max」を追加しています。物理的なSIMカードおよびeSIMで利用可能だとのこと。

またKDDIおよび沖縄セルラー電話は13日、携帯電話サービス「UQ mobile」および「povo」（povo 1.0およびpovo 2.0）におけるiPhone 14シリーズの動作確認が完了し、問題なく利用できることが確認できたとお知らせしています。こちらも物理的なSIMカードおよびeSIMで利用可能となっています。

さらにソフトバンクは9日、携帯電話サービス「Y!mobile」および「LINMO」におけるにおけるiPhone 14シリーズの動作確認が完了し、問題なく利用できることが確認できたとお知らせしています。こちらも物理的なSIMカードおよびeSIMで利用可能となっています。

その他、携帯電話サービス「IIJmio」を提供しているインターネットイニシアティブ（以下、IIJ）などの仮想移動体通信事業者（MVNO）の各社でも9月16日に発売されるiPhone 14およびiPhone 14 Pro、iPhone 14 Pro Maxの動作確認を発売日より順次行うとしています。

とはいえ、iPhone 14シリーズはすでに紹介している「eSIM クイック転送」に対応したという新しいトピックはあるものの、携帯電話ネットワークとしては特に大きな変更はないものと見られ、問題なく使えると思われます。また実際にすでに各メディアにて先行してiPhone 14シリーズの実機レビューが掲載され、特に特定の携帯電話サービスで使えないといった話もないですが、心配な人は各社の動作確認を待つことをオススメします。

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NTTレゾナントが提供する携帯電話サービス「OCN モバイル ONE」でもドコモでんきの還元率が最大10％に！

NTTドコモは13日、同社が提供する電力サービス「ドコモでんき」において提携する仮想移動体通信事業者（MVNO）が提供する携帯電話サービス「エコノミーMVNO」の契約者に対するdポイント還元率を2022年9月14日（水）より変更するとお知らせしています。

これにより、エコノミーMVNOの契約者もNTTドコモの携帯電話回線の契約者と同等の還元率となり、ドコモでんきの料金プラン「ドコモでんきGreen」とクレジットカードサービス「dカードGOLD」を契約すると、ドコモでんきの利用料金の最大10%のdポイントが還元されます。

この変更はまず第1弾として9月14日よりNTTレゾナントが提供する携帯電話サービス「OCN モバイル ONE」の利用者に対して適用され、現在はドコモでんきGreen」で利用料金100円（税抜）にごとに金額の3%還元、ドコモでんきBasicで利用料金100円（税抜）ごとに金額の2%還元ですが、最大で利用料金100円（税抜）ごとに金額の10％還元となります。

なお、最大10％還元はOCN モバイル ONEとdカードGOLDを契約している人が専用Webページ（ https://service.ocn.ne.jp/mobile/member/docomo-denki/index.html ）で登録かつ所定の条件を満たした上で、ドコモでんきGreenを利用する場合となります。またドコモでんきGreenのdカードGOLD特典の対象にもなります。専用Webページにて登録後、翌月以降のドコモでんきの請求に対するdポイントの還元率がアップします。

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電気通信事業法第27条の3の規定の適用を受ける事業者にNTTレゾナントが追加！

総務省は26日、情報通信行政・郵政行政審議会にて今年6月にまとめられた「電気通信事業法第27条の3の規定の適用を受ける電気通信事業者の指定」（諮問第3152号）について2022年6月25日（土）から7月25日（月）までに実施した意見募集の結果などを踏まえて答申を受けたと発表しています。

これにより、同省ではこの答申などを踏まえて現行の告示（総務省告示第344号）を廃止して新たな告示の制定を速やかに行う予定とし、新たにNTTレゾナントが追加され、合併吸収などによって消滅しているウィルコム沖縄およびLINEモバイル、SBパートナーズを除いた32社を指定するとしています。

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