Wi-Fi

最新フラッグシップスマホ「Sony Xperia 1 VI」の日本向け製品が順次Wi-Fi 7に対応！全モデルで配信開始

既報通り、ソニーが展開する「Xperia」ブランドにおける最新フラッグシップスマートフォン（スマホ）「Xperia 1 IV」の日本向け製品に対してIEEE801.11be準拠の「Wi-Fi 7」への対応を含むソフトウェア更新を順次提供するとお知らせしています。すでに紹介しているようにまずは2024年9月30日（月）よりソフトバンクの携帯電話サービス「SoftBank」向け「Xperia 1 VI（型番：A401SO）」に対してWi-Fi 7への対応を含むソフトウェア更新が配信開始され、続いてKDDIおよび沖縄セルラー電話の携帯サービス「au」向けXperia 1 VI（型番：SOG13）」に対しても2024年10月1日（火）よりWi-Fi 7への対応を含むソフトウェア更新が配信開始されています。

その後、新たにNTTドコモ向け「Xperia 1 VI SO-51E」に対しても2024年10月8日（火）よりWi-Fi 7への対応を含むソフトウェア更新が配信開始され、さらにオープン市場向けメーカー版（いわゆる「SIMフリーモデル」）「Xperia 1 IV（型番：XQ-EC44）」についても2024年10月10日（木）よりWi-Fi 7への対応を含むソフトウェア更新が配信開始されました更新後のビルド番号はNTTドコモ版では「69.0.B.2.46」、メーカー版では「69.0.A.2.44」となっており、両機種ともにWi-Fi 7への対応以外にもセキュリティー機能の改善が行われ、Androidセキュリティーパッチレベルが「2024年9月」となるということです。

なお、更新は両機種ともにスマホ本体のみで無線LAN（Wi-Fi）および携帯電話ネットワーク（5G／4G）によるネットワーク経由（OTA）が用意されており、更新時間はNTTドコモでは約8分と案内されています。更新ファイルサイズは両機種ともに案内されていませんが、すでに配信が開始されているauでは約710MBとなっていたため、両機種も近いサイズとなると見られます。その他、更新に伴ってNTTドコモ版およびメーカー版では電波法に基づく技術基準適合証明・工事設計認証の認証番号が変更となり、NTTドコモ版では「003-230365」から「003-240109」に、メーカー版では「003-240112」から「003-230364」になるとしています。またWi-Fi 7はNTTドコモによるとテザリング機能に対応していないとしています。

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最新フラッグシップスマホ「Sony Xperia 1 VI」の日本向け製品が順次Wi-Fi 7に対応！

ソニーは30日、同社が展開する「Xperia」ブランドにおける最新フラッグシップスマートフォン（スマホ）「Xperia 1 IV」の日本向け製品に対してIEEE801.11be準拠の「Wi-Fi 7」への対応を含むソフトウェア更新を2024年9月30日（月）より順次提供するとお知らせしています。まずは同日よりソフトバンクの携帯電話サービス「SoftBank」向け「Xperia 1 VI（型番：A401SO）」に対してWi-Fi 7への対応を含むソフトウェア更新が配信開始されています。

またKDDIおよび沖縄セルラー電話の携帯サービス「au」向けXperia 1 VI（型番：SOG13）」に対しても2024年10月1日（火）よりWi-Fi 7への対応を含むソフトウェア更新が配信開始されています。なお、現時点ではNTTドコモ向け「Xperia 1 VI SO-51E」およびオープン市場向けメーカー版（いわゆる「SIMフリーモデル」）「Xperia 1 IV（型番：XQ-EC44）」についてはソフトウェア更新が提供されていませんが、これらの機種についても近く配信が開始される見込みです。

更新後のビルド番号はau版では「69.0.C.2.35」、SoftBank版では「69.0.D.2.38」となっており、両機種ともにWi-Fi 7への対応以外にもセキュリティー機能の改善が行われ、Androidセキュリティーパッチレベルが「2024年9月」となるということです。なお、更新は両機種ともにスマホ本体のみで無線LAN（Wi-Fi）および携帯電話ネットワーク（5G／4G）によるネットワーク経由（OTA）が用意されており、更新時間はauでは約20分、SoftBankでは最大20分程度かかるとし、更新ファイルサイズはauでは約710MBとなっています。

ただし、SoftBankではソフトウェア更新にかかる通信料は無料となっているものの、契約時に提供したUSIMカード以外を利用した場合や契約または登録内容と異なる用い方をした場合などには通信料が発生するときがあるため、どちらにしても更新ファイルサイズが大きいのでダウンロードにはWi-Fiの利用が推奨されています。その他、更新に伴ってau版およびSoftBank版では電波法に基づく技術基準適合証明・工事設計認証の認証番号が変更となり、au版では「003-230366」から「003-240110」に、SoftBank版では「003-230367」から「003-240111」になるとしています。

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ソフトバンクが災害時の避難所向け通信システムを全国配備！衛星通信サービス「Starlink」などを活用

ソフトバンクは24日、災害の発生によって携帯電話サービスが一時的に使用できなくなった地域の暫定的なネットワーク復旧手段として衛星ブロードバンドインターネット「Starlink」とソフトバンクの小型無線機および無線LAN（Wi-Fi）ルーターを組み合わせた避難所向けシステムを開発して2024年7月から全国のネットワーク拠点に順次配備を開始し、2024年9月に全国で運用可能な体制の構築が完了したと発表しています。

ソフトバンクではこのシステムを避難所で活用して携帯電話サービス「SoftBank」や「Y!mobile」、「LINEMO」、ソフトバンク回線の仮想移動体通信事業者（MVNO）による携帯電話サービスといったソフトバンク回線を利用している人に音声通話やデータ通信などの携帯電話サービスを提供するとともに、ソフトバンク回線以外を利用する人にも利用可能な無料の公衆Wi-Fiサービスを提供するとのこと。

すでに2024年9月21日（土）に発生した低気圧と前線による大雨に伴う災害への対応として2024年9月24日（火）から石川県珠洲市の避難所でこの避難所向けシステムを初めて運用しているということです。またシステムの安全かつ迅速な運用をめざし、宮城県仙台市の協力の下で指定災害避難所として登録されている廃校になった旧作並小学校の体育館と校庭の一部において設置手順や最適な設置場所を確認・検証する実証実験を2024年9月3～4日に実施したとのこと。

この実証実験では避難所を想定した間仕切りが設置された環境下でも電波伝搬や通信速度への影響はなく、全域で快適な音声通話とデータ通信が利用できることを確認したとのことです。ソフトバンクでは自然災害などで支障が生じたサービスエリアを迅速に復旧させるとともに避難する方々に対しても安定した通信サービスの提供を行い、災害時でも安心して通信サービスを利用できるネットワーク環境の構築を進めていくとしています。

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ANA Wi-Fi Serviceが国際線ビジネスクラスでも2024年夏より無料に！

ANAホールディングスは10日、子会社の全日本空輸（以下、ANA）が運行する航空運送事業における国際線において利用者が機内で快適に過ごせるように2014年に機内インターネットサービス「ANA Wi-Fi Service」を導入し、2018年6月からはファーストクラスなら無料で使えるようにしてきましたが、新たに2024年夏からビジネスクラスに搭乗する人にも無料で利用できるようにサービスを拡充すると発表しています。

また2024年度中にプレミアムエコノミーならびにエコノミークラスに搭乗する場合にANA Wi-Fi Serviceを通じてテキスト通信を無料で利用可能になるようにさらなるサービスの拡充を予定しているとのことで、それぞれの具体的な利用開始日は決定次第、案内するとしています。なお、ANAでは国内線については2018年4月より全席無料でANA Wi-Fi Serviceが使えます。

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KDDIとWi2がOpenRoamingに対応したフリーWi-Fi構築用プラットフォームを開発！まずは東京都が採用

KDDIおよびワイヤ・アンド・ワイヤレス（以下、Wi2）は29日、Wireless Broadband Alliance （WBA）が推進する国際的な無線LANローミング基盤「OpenRoaming」に対応した無料の公衆無線LANサービス（以下、フリーWi-Fi）を構築するための構築するためのプラットフォームを開発して2023年4月1日（土）から自治体などへ提供開始すると発表しています。

また両社はOpenRoamingを用いた東京都交通局が新たに提供を開始するフリーWi-Fiサービス「TOKYO FREE Wi-Fi」（提供場所：都庁前駅・都営交通案内所など）の環境開発・運営を東京都から受託し、2023年3月31日（金）から運用を開始するとのこと。なお、このプラットフォームはフリーWi-Fiを提供するための基盤システムで、高セキュリティーかつ利便性の高いフリーWi-Fi環境を実現するとしています。

一方、東京都交通局は24日、これまで「都営地下鉄」の駅構内および車内で提供している訪日外国人など向けフリーWi-Fiサービスについて通信事業者の公衆無線LANサービスの終了および提供事業者との契約満了に伴って4月1日からサービス内容などを変更することになったとお知らせしています。

これにより、都営地下鉄の駅構内および車内で提供してきたフリーWi-Fiサービス「Toei_Subway_Free_Wi-Fi」（構築会社：NTT BP）および「TRAVEL JAPAN Wi-Fi」（構築会社：Wi2）を3月31日で終了すると案内しています。なお、NTT BPが提供するスマートフォン（スマホ）など向けアプリ「Japan Wi-Fi auto-connect」や「Japan Connected-free Wi-Fi」によるToei_Subway_Free_Wi-Fiへの接続も終了となるほか、Wi2が提供する「Wi2 300」も終了となるということです。

なお、KDDIおよびWi2ではこのプラットフォームの提供を通じて災害に備えた地域の通信手段確保、国内外から訪れる旅行者への情報提供、デジタルデバイド解消といった日本国内各地における地域課題解決を支援していくほか、光回線や5G、衛星をはじめとするKDDIグループの多様なアクセス回線との組み合わせによってサステナブルな地域ネットワークを実現していくとしています。

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