年頭所感

2025年はどうなる！？携帯電話会社などの年頭所感を紹介

昨年「2024年」は引き続いて日本では為替変動（いわゆる「円安」）の影響によって食品や日用品などの値上げが続き、スマートフォン（スマホ）やタブレットでは高性能な高価格帯製品を中心に価格高騰が常在化し、さらに年末に実施された総務省による電気通信事業法（第27条の3）などで定められたガイドラインが改正され、より安価に手に入っていた製品も値上げされ、返却などを利用した実質月1円などの施策も終了してしましました。

一方、携帯電話サービスではネットワーク面においてそれまで圧倒的な信頼感のあったNTTドコモが5G時代になって失速し、設備投資を追加するなどの対策を実施しているものの、なかなか高速で安定した通信が満遍ないエリアで実現できるようにならず、第3者機関の調査・分析でもKDDI・沖縄セルラー電話とソフトバンクがNo.1を競うなど、数年前にはない状況となっているほか、衛星通信サービス「Starlink」を活用したより広いエリアカバレッジの実現も進んできています。

またKDDI・沖縄セルラー電話ではStarlinkの衛星とスマートフォン（スマホ）などの携帯電話端末の直接通信を2025年春頃から提供予定となっているほか、楽天モバイルもAST SpaceMobileと共同で衛星と携帯電話の直接通信によるモバイル向けブロードバンド通信サービスを日本国内で2026年内に提供をめざす計画となっており、同じく2026年以降には気球を用いた「HAPS」もNTTドコモやソフトバンクが提供する計画となっているなど、新たな時代が訪れようとしています。

そんな「2025年」に各携帯電話事会社がどのような心づもりでサービスを提供していくのか、まずは各社の新年の挨拶、年頭所感をチェックしてみたいと思い、今回はNTTドコモやKDDI（au・UQ mobile・povo）、ソフトバンク（SoftBank・Y!mobile・LINEMO）、楽天グループ、インターネットイニシアティブ（以下、IIJ）などの年頭所感や年頭挨拶などを以下にまとめて紹介します。

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2023年はどうなる！？携帯電話会社などの年頭所感を紹介

昨年「2022年」は日本では急激な為替変動（いわゆる「円安」）の影響によって食品や日用品などの値上げが続き、中でも長引く半導体の供給不足もあってスマートフォン（スマホ）やタブレットでは高性能な高価格帯製品を中心に価格高騰が印象に残った年となりました。

これにより、一昨年「2021年」に起きたいわゆる“官製値下げ”による通信料金の引き下げがあったものの、スマホなどを新たに購入した場合には携帯電話会社へ支払うトータルの支出が増えてしまうという現象が起きました。

一方、その通信料金も楽天モバイルが0円から利用できる料金プランを廃止したほか、NTTドコモのオンライン専用プラン「ahamo」ではより大容量の高速データ通信が利用可能な“ahamo大盛り”を提供開始するなど、2021年の値下げの反動とも言えるARPU（1契約当たりの平均売り上げ）を上げる傾向となったように思われます。

その他に2022年の携帯電話市場において印象に残ったのはやはり今年7月に起きたKDDIのau通信障害でしょうか。近年の携帯電話網における通信設備が複雑になったことも影響し、結果として障害時間61時間25分、影響が日本全国の音声（VoLTE）で約2278万人、データ通信のみで765万人以上となり、非常に大規模な障害となってしまいました。

この障害では緊急通報を含む音声通話も長時間に渡って利用できなかったことや配送業などの業務用に使われていたこともあり、サブ回線の重要性が多くの人に認識されることになったほか、さらに障害時などにおける“事業者間ローミング”の提供に向けた議論が総務省でも活発化されるなど、かなり影響が大きかったように思われます。

これらの楽天モバイルの0円からの料金プランの廃止やサブ回線の重要性の認識などによって昨年は移動体通信事業者（MNO）の値下げの影響でシェアを落としていた“格安SIM”を提供する仮想移動体通信事業者（MVNO）が再び全体としてはシェアを伸ばした1年となりました。

そういった中で今年は0円からはじまる料金プランを廃止して契約者数が純減となってる楽天モバイルがエリアでは今年中に日本全国の人口カバー率99％超えをめざしており、楽天経済圏を活用したお得感で巻き返せるのか勝負の年となりそうです。また楽天モバイルでは2023年以降にAST＆Science（AST）による衛星通信を利用したサービスを提供開始するとしています。

これに対し、衛星通信サービスでは昨年に日本でSpace Exploration Technologies（SpaceX）による「Starlink」が提供開始され、SpaceXと提携しているKDDIが僻地などのau通信網のバックホール回線として利用開始するなど、携帯電話のエリア競争も新たな展開がはじまってきています。

そんな「2023年」に各携帯電話事会社がどのような心づもりでサービスを提供していくのか、まずは各社の新年の挨拶、年頭所感をチェックしてみたいと思い、今回はNTTドコモやKDDI（au・UQ mobile・povo）、ソフトバンク（SoftBank・Y!mobile・LINEMO）、楽天グループ、インターネットイニシアティブ（以下、IIJ）などの年頭所感や年頭挨拶などを以下にまとめて紹介します。

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2022年はどうなる！？携帯電話会社などの年頭所感を紹介

昨年「2021年」はいわゆる“官製値下げ”によってNTTドコモやKDDI、ソフトバンクといった移動体通信事業者（MNO）の各社がオンライン専用プラン「ahamo」や「povo」、「LINMO」を提供開始し、対する新興の楽天モバイルは月額0円から使える「Rakuten UN-LIMIT VI」を開始するなど、携帯電話の料金プランがかなり安くなったと思われます。

また“2年縛り”などの定期契約による割引やそれに伴う契約解除料が撤廃され、新製品については昨年秋から購入時よりSIMロックをかけずに販売し、年末にはNTTドコモやau、SoftBank、Y!mobileにてメールアドレスの持ち運びサービスも提供開始され、より携帯電話サービスを乗り換えやすくなってきています。

一方、これまで“格安SIM”として少しずつシェアを伸ばしていた仮想移動体通信事業者（MVNO）はMNOの料金値下げの影響を受け、各社ともに値下げや対抗プランを打ち出したものの、MVNOの全体としてはシェアを落とした1年となりました。

そういった中で今年はこれらの料金値下げの影響がより本格化していくと見られるほか、NTTグループの再編や新生NTTドコモグループの本格始動をはじめとした新しい動きが予定され、また5Gも昨年に従来のNSA方式だけでなくSA方式も導入開始され、今年はいよいよ5Gがエリアも拡充されて主流になっていくものと期待されます。

そんな「2022年」に各携帯電話事会社がどのような心づもりでサービスを提供していくのか、まずは各社の新年の挨拶、年頭所感をチェックしてみたいと思い、今回は、NTTドコモおよびKDDI（au・UQ mobile・povo）、ソフトバンク（SoftBank・Y!mobile・LINEMO）、楽天、インターネットイニシアティブ（以下、IIJ）などの年頭所感や年頭挨拶などを以下にまとめて紹介します。

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2020年はどうなる！？携帯電話会社などの年頭所感を紹介

昨年「2019年」はここ数年で徐々に進んできた携帯電話における通信費と製品代金を分ける分離プランが完全に導入されたことに加え、総務省によるガイドラインによって通信費を見込んだ製品代金からの割引が最大2万円（税抜）までと制限が厳しくなり、消費税の増税と合わせてこれまで以上にコストパフォーマンスが重視されました。

これにより、スマートフォン（スマホ）などの製品でも価格が高い高性能モデルではより付加価値の高い製品がより高い価格で販売され、次世代を見据えたフォルダブルスマホ「Galaxy Fold」に至っては製品価格が約25万円と携帯電話が普及してからでは類を見ないほどの価格となり、一方で「AQUOS sense3」や「OPPO Reno A」などのコストパフォーマンスの高いミッドレンジクラスの製品や最新ではない機種が販売台数を伸ばしています。

技術的にはディスプレイパネルを折り曲げられるフォルダブルのほか、マルチカメラ化がさらに加速して従来までのデュアルやトリプルを超えたクアッドやペンタなどといった製品が急増しており、日本で人気の高い「iPhone」シリーズでも上位モデルの「iPhone 11 Pro」や「iPhone 11 Pro Max」はトリプルカメラによって光学ズームに加え、新たに超広角撮影にも対応してスマホカメラがさらに進化したと言えるでしょう。

一方、一昨年に起きた「ZTE問題」に続いて、アメリカと中国の関係から今度はHuawei Technologies（以下、ファーウェイ）に対してアメリカが制裁を行っている「ファーウェイ問題」が今でも継続しており、今のところはまだ販売台数の減少などにはつながっていないものの、すでにAndroidに付随するGoogle Playなどが新規製品に利用できなくなっているほか、日本では「HUAWEI P30」シリーズの発売延期などが起きました。

そういった中で今年は日本でも次世代の「5G（第5世代移動体通信システム）」の正式サービスが提供開始される予定のほか、楽天モバイルの移動体通信事業者（MNO）としての携帯電話サービスも4月より正式に提供開始され、夏に行われる「2020年東京オリンピック・パラリンピック」も含めてさまざまな盛り上がりを見せそうです。

そんな「2020年」に各携帯電話事会社がどのような心づもりでサービスを提供していくのか、まずは各社の新年の挨拶、年頭所感をチェックしてみたいと思い、今回は、NTTドコモおよびKDDI（au）、UQコミュニケーションズ（以下、UQ）、ソフトバンク（SoftBank・Y!mobile）、楽天、インターネットイニシアティブ（以下、IIJ）などの年頭所感などを以下にまとめて紹介します。

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2019年はどうなる！？大手携帯電話会社などの年頭所感を紹介

昨年「2018年」は「年末企画」にて各ライターが書いていたようにスマートフォン（スマホ）などの製品価格の高騰と、大手携帯電話会社（以下、キャリア）による通信費と製品代金を分ける分離プランの導入によってよりコストパフォーマンスの高いミッドレンジからエントリークラスの製品や最新ではない機種が販売台数を伸ばしました。

中でもこれまで日本で圧倒的な人気となっている「iPhone」シリーズがシェアこそ、一昨年に発売した「iPhone 8」が売れているために落ち込んではいませんが、新製品の「iPhone XS」や「iPhone XS Max」、「iPhone XR」の販売台数は従来までの発売時の売れ行きと比べるとかなり落ちている印象があり、Appleでは販売台数を公表しないという方針に変わりました。

またアメリカと中国の関係から春先の「ZTE問題」、さらには年末のHuawei Technologies（以下、ファーウェイ）の排除などもあり、現時点では日本ではファーウェイの一般向け製品が売れなくなったという話は聞きませんが、2019年にはなんらかの影響が出る可能性も否定できない状況となっています。

そういった中で一昨年あたりから続く格安SIMなどを提供する仮想移動体通信事業者（MVNO）が全体的に伸びが減速し、昨年4月には「LINEモバイル」がソフトバンク傘下となるなど、さらに格安SIM市場は淘汰が進みんでおり、合わせてNTTドコモがよりシンプルな料金プランを2019年に導入して2〜4割値下げすることを明らかにしており、MVNOはさらに厳しい状況となりそうです。

一方で、2019年は次世代の「5G（第5世代移動体通信システム）」の導入がはじまり、日本でも「2020年東京オリンピック」に向けてプレサービスが開始されるなど、料金だけでなくサービスでもこれまでにないものが期待される年になりそうです。その幕開けにもなるイベント「CES 2019」が例年通りではありますが、1月8日（火）よりアメリカ・ラスベガスで開催されます。

そんな「2019年」に各携帯電話事会社がどのような心づもりでサービスを提供していくのか、まずは各社の新年の挨拶、年頭所感をチェックしてみたいと思い、今回は、NTTドコモおよびKDDI（au）、ソフトバンクグループ（SoftBank・Y!mobile）、UQコミュニケーションズ（以下、UQ）の年頭所感などを以下にまとめて紹介します。

なお、各社の年頭所感は一部整形し直したりしていますが、基本的に原文そのままを掲載しています。これらから各社がどのように事業を進めていくのか……それぞれ妄想しながら2019年のスマホやタブレットに思いを馳せてみてください。

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