SoftBankonLINE

オンライン専用の新料金プラン「ahamo」や「povo」、「SoftBank on LINE」、そして「Rakuten UN-LIMIT V」を比較！

昨年12月にNTTドコモが発表したオンライン専用の料金プラン「ahamo（アハモ）」に続き、ソフトバンクがグループ会社となった「LINE」ブランドを活用した料金プラン「SoftBank on LINE」（仮称）を、そして昨日にau（KDDIおよび沖縄セルラー電話）が料金プラン「povo（ポヴォ）」を発表しました。

これらはともにオンライン専用の料金プランとなっており、申し込みや各種手続きはすべてWebやアプリなどのオンラインのみで行い、ドコモショップやauショップ、ソフトバンクショップといったキャリアショップの実店舗では取り扱われません。

代わりにそれらにかかるコストを削減し、月間高速データ通信容量20GBながら月額2,480円や月額2,980円（金額はすべて税抜）で提供されます。一方、これら3者の移動体通信事業者（MNO）を追う楽天モバイルでは自社回線による携帯電話サービスとして月額2,980円の料金プラン「Rakuten UN-LIMIT V」を提供しています。

そこで本記事ではこれらのahamoおよびpovo、SoftBank on LINE、Rakuten UN-LIMIT Vをわかっている範囲で比べてみました。結局横並びとなったのか？それとも違いはあるのか！？

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2020年コラム総まとめから、2021年のモバイル業界を考えてみた！

クリスマスもあっという間に過ぎ去り、今年も残すところあと数日となりました。みなさん年末年始の準備はお済みになりましたでしょうか。2020年はモバイル業界のみならず、世界中が大混乱に陥った年のように感じます。もちろん理由は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大による問題（以下、コロナ禍）です。

コロナ禍によって世界は一変してしまいました。人々は外出や人と接触する際に必ずマスクをするようになり、そもそも外出をできるだけ控え、会社ですら出勤することなく自宅でのテレワークへと切り替えられました。ショッピングでもオンライン利用が進み、店舗での決済ではより接触が少ない電子マネー決済が大きく成長しました。

ある意味、通信技術と通信端末とアプリケーションの進化がそれらを可能にしてくれたわけで、不幸中の幸いだったとも感じます。筆者はそんな世界の変遷をモバイル技術の裏側から眺めていた1年でした。

感性の原点からテクノロジーの特異点を俯瞰する連載コラム「Arcaic Singularity」。今回は1年間のコラム連載の締めくくりとして、今年印象に残った出来事や技術を過去のコラムとともにまとめ、2021年のモバイル業界を占ってみたいと思います。

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ソフトバンクがオンライン専用の新ブランド「SoftBank on LINE」を発表！2021年3月に提供開始

ソフトバンクは22日、オンラインにて「新しい料金サービスに関する発表会」を開催し、オンライン専用の新ブランド「SoftBank on LINE」（仮称）を立ち上げ、データ容量20GBを月額2,980円（金額はすべて税抜）で利用できる4G／5G共通の料金サービスを2021年3月に提供開始すると発表しています。

新ブランドはブランドコンセプトにコミュニケーションアプリ「LINE」がデータ容量を消費せずに使い放題となる「LINEがギガノーカウント」を提供するとともに、LINEでさまざまな手続きができるようにする予定だということです。eSIMも提供予定で、海外ローミングには対応するものの、キャリアメールは提供されないということです。

これは2021年3月に予定しているLINE Corp.とソフトバンク傘下でヤフーの親会社であるZホールディングスの経営統合を機にソフトバンクがLINEプラットフォームを活用した通信事業における新サービスを提供することについてLINE Corp.と今後詳細を協議していくことによって実現する計画だとのこと。

なお、LINEモバイルが仮想移動体通信事業者（MVNO）として現在提供している携帯電話サービス「LINE MOBILE」ついては今後ソフトバンクの100％子会社化および吸収合併に向けて検討を進める予定となっており、新ブランドのSoftBank on LINEはLINE MOBILEとは異なるサービスとなっています。

近年、さまざまな生活シーンにおいてオンライン化が進展していますが、新型コロナウイルス感染症の影響などによって非対面で手間や費用を抑えることができるオンラインで完結するサービスへのニーズがさらに高まっており、このような環境変化に対応するために新ブランドを立ち上げ、今後、ソフトバンクでは3つの自社ブランドで多様化するニーズに応えていくとしています。

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