さらに強化されたカメラと高いスペックが魅力のAQUOS R8 Proレビュー後半をお届け！

ミリ波を含む5Gに対応したフラグシップハイエンドクラスのNTTドコモ向けAndroidスマートフォン「AQUOS R8 Pro SH-51D」（シャープ製）が2023年7月20日から発売されてしばらくの期間が経ちました。

AQUOS R8 Proは、Qualcomm製の現時点での最上位のSoCである「Snapdragon 8 Gen 2」を採用し、12GB RAMの動作メモリーなど、現時点でのAndroidスマートフォンとしては最上位モデル級の高い本体スペックに、ドイツの光学機器メーカー「Leica（以下、ライカ）」監修の1型センサー搭載のメイン（リア）カメラを搭載したスマートフォンとなっています。


販路はドコモショップや量販店などのドコモ取扱店および公式Webストア「ドコモオンラインショップ」など。価格はドコモオンラインショップなどの直営店における本体価格が209,000円（税込）で、いつでもカエドキプログラムに加入し、23カ月目に製品を返却する場合は残額の91,080円が免除され、実質負担額は5,126円×23回（総額117,920円）となります。

ゼ回は開封レポートに同梱品やプリインストールアプリの紹介などお送りしましたが、後編となる本記事では本機を実際にしばらく使って気が付いた点やベンチマークスコア、ゲームアプリのテストや本機で撮影した画像のサンプルなどをお送りしていこうと思います。続きを読む

5G対応ミッドハイスマホ「OPPO Reno10 Pro 5G」が登場！

オウガ・ジャパン（旧：オッポジャパン）は28日、都内にて「OPPO 2023 新製品発表会」を開催し、5Gやおサイフケータイ（FeliCa）に対応した新しいミッドハイレンジスマートフォン（スマホ）「OPPO Reno10 Pro 5G（オッポ リノテン プロ ファイブジー）」（OPPO Mobile Telecommunications製）を発表しています。

OPPO Reno10 Pro 5Gはオープン市場向けメーカー版（いわゆる「SIMフリーモデル」）「OPPO Reno10 Pro 5G（型番：CPH2541）」が同社の直営の公式Webストア「OPPO 公式オンラインショップ」や「OPPO 公式楽天市場店」、「OPPO 公式Yahoo!ショッピング店」に加え、ECサイトや量販店、仮想移動体通信事業者（MVNO）などにて販売されるほか、さらに移動体通信事業者（MNO）ではソフトバンクが提供する携帯電話サービス「SoftBank」から「OPPO Reno10 Pro 5G（型番：A302OP）」も販売されます。

発表時点におけるメーカー版の販路は公式Webストア以外のECサイトではAmazon.co.jpおよびECカレント、ひかりTVショッピング、量販店ではエディオおよびケーズデンキ、コジマ、上新電機、ソフマップ、ノジマ、ビックカメラ、ヤマダデンキ、ヨドバシカメラ、MVNOではIIJmioおよびmineoとなっており、発売日は2023年10月6日（木）より順次で、発売に先立って9月28日（木）14時より予約受付が開始され、価格（金額はすべて税込）は確認中です。

またOPPO Reno10 Pro 5Gを購入の上、2024年7月31日（水）23：59までにキャンペーンに申し込んだ場合に動画配信サービス「YouTube Premium」を3カ月無料で利用できる「YouTube Premium 初回3ヶ月無料キャンペーン」（ https://www.oppo.com/jp/smartphones/series-reno/oppo-partnership-with-youtube/ ）を実施するとのこと。申込はYouTube PremiumまたはYouTube Music Premium、YouTube Red、Google Play Musicのいずれかの定期購入や無料お試しを行ったことがない場合が対象となります。

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新フラッグシップスマホ「Xiaomi 13T」と「Xiaomi 13T Pro」が日本でも登場！

Xiaomi（以下、シャオミ）は26日、オンラインにて「Xiaomi 事業戦略・新製品 発表会（未来への第二章～スマートなくらしを、すべての人へ～）」を開催し、新たに日本市場向けに5G対応フラッグシップスマートフォン（スマホ）「Xiaomi 13T」および「Xiaomi 13T Pro」（ともにXiaomi Communications製）を発表しています。両機種ともに2023年12月上旬以降に順次発売され、それぞれ「おサイフケータイ（FeliCa）」に対応しているとのこと。

日本ではXiaomi 13TはKDDIおよび沖縄セルラー電話の携帯電話サービス「au」および「UQ mobile」向け「Xiaomi 13T（型番：XIG04）」、Xiaomi 13T Proはオープン市場向けメーカー版（いわゆる「SIMフリーモデル」）「Xiaomi 13T Pro（型番：23088PND5R）」とソフトバンクの携帯電話サービス「SoftBank」向け「Xiaomi 13T Pro（型番：A301XM）」が販売されます。

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シャオミから高コスパスマホ「Redmi 12 5G」が日本でも登場！

Xiaomi（以下、シャオミ）は26日、オンラインにて「Xiaomi 事業戦略・新製品 発表会（未来への第二章～スマートなくらしを、すべての人へ～）」を開催し、新たに日本市場向けに5G対応エントリースマートフォン（スマホ）「Redmi 12 5G 」（Xiaomi Communications製）を発表しています。日本ではオープン市場向けメーカー版（いわゆる「SIMフリーモデル」）「Redmi 12 5G（型番：23076RA4BR）」とKDDIおよび沖縄セルラー電話の携帯電話サービス「au」および「UQ mobile」向け「Redmi 12 5G（型番：XIG03）」が販売され、各製品ともにおサイフケータイ（FeliCa）に対応しています。

発売日はメーカー版が2023年10月19日（木）以降順次、au版およびUQ mobile版が2023年10月6日（金）となっており、販路はメーカー版が販路は公式Webストア「Mi.com」や「Xiaomi公式 楽天市場店」のほか、エディオンやケーズデンキ、上新電機、ノジマ、ビックカメラグループ、ヤマダデンキ、ヨドバシカメラといった量販店、Amazon.co.jpやECカレント、ひかりTVショッピング、XPRICES、murauchi.com、楽天ブックス、SoftBank SELECTIONといったECサイト、イオンモバイルやIIJmio、mineoといった仮想移動体通信事業者（MVNO）などで、価格（金額はすべて税込）はオープンながら希望小売価格およびMi.comなどでは29,800円となっています。

一方、au版およびUQ mobile版の販路はau Styleやauショップ、UQスポット、量販店などのau取扱店・UQ mobile取扱店および公式Webストア「au Online Shop」や「UQ mobile オンラインショップ」などで、価格はauおよびUQ mobileともに29,800円となっており、auでは残価設定方式の販売施策「スマホトクするプログラム」で残価が7,753円と設定されているため、23カ月目に返却して特典を利用した場合の実質負担額は958円／月×23回（総額22,047円）となります。

またキャンペーン「5G機種変更おトク割」で機種変更なら5,500円割引、キャンペーン「au Online Shopお得割」で新規契約なら11,000円割引、他社から乗り換え（MNP）なら22,000円割引となります。さらにUQ mobileでは割引が適用されて増量オプションIIに加入した場合のコミコミプランおよびトクトクプランなら他社から乗り換え（MNP）で22,000円OFF、新規契約で11,000円OFF、増量オプションIIに加入しない場合のコミプランおよびトクトクプランやミニミニプランならMNPで16,500円OFF、新規契約で5,500円OFF、機種変更やauや「povo」からの番号移行では割引なしとなるとのこと。

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らくらくシリーズやarrowsシリーズが復活へ！FCNT合同会社が設立

国税庁は26日、同社が運営する「国税庁法人番号公表サイト」において新たに「FCNT合同会社（エフシーエヌティー）」が2023年9月26日（火）付で設立されたことを公表しています。本店または主たる事務所の所在地は「神奈川県大和市中央林間7丁目10番1号」、法人番号は「3021003013612」。

FCNTについてはこれまで「FCNT株式会社」として「らくらくホン」や「らくらくスマートフォン」といった「らくらく」ブランドや「arrows」ブランドなどのスマートフォン（スマホ）やフィーチャーフォン（従来型携帯電話、いわゆる「ガラケー」）、タブレットなどの携帯電話端末の開発・販売などを行っていました。

そうした中ですでに紹介しているように今年5月に親会社であるREINOWAホールディングスや携帯電話端末の製造を担っていた関連会社のジャパン・イーエム・ソリューションズ（JEMS）とともに東京地方裁判所に民事再生手続開始の申立てを行い、これに伴って同裁判所より監督命令および弁済禁止の保全処分の発令を受けていました。

中でもFCNT株式会社のプロダクト事業のうちのスマホなどの携帯電話端末の開発・販売事業（以下、携帯電話端末事業）については民事再生手続開始時点で具体的なスポンサー支援の意向が表明されていない中で事業を継続することは極めて困難な状況にあるため、速やかに事業を停止するとして実際に製品の販売や通信事業者への製品の納入などが停止していました。

一方でその後にLenovo Group（以下、レノボ）がFCNT株式会社の携帯電話端末事業に対してスポンサー支援の意向表明を行っていたことが東京地方裁判所へ2023年8月29日（火）に提出された資料によって明らかとなり、一部報道ではすでに2023年8月22日（火）に携帯電話端末の開発・販売・修理などの主要事業について事業譲渡契約を締結したとされていました。

さらに事業譲渡契約では今月中に新会社「FCNT合同会社」を設立して携帯電話端末の開発・販売・修理の事業を引き継ぎ、これらの事業を再開する見通しだとされ、事業譲渡による事業譲渡代金を主な弁済原資として弁済を行う再生計画案となるということでしたが、今回、実際にFCNT合同会社が設立されていることが判明しました。

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