NTTドコモおよび公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は1日、NTTドコモ東京駅大手町店にて、東京2020オリンピック・パラリンピックで使用する金・銀・銅メダルを使用済み携帯電話やパソコン・デジタルカメラなどの小型家電から回収したリサイクル金属で作るプロジェクト「都市鉱山からつくる!みんなのメダルプロジェクト」の回収スタートイベントを開催しました。
イベントには組織委員会でスポークスパーソンを務める小野日子氏をはじめ、オリンピック競泳4大会出場および3大会連続メダリストの松田丈志氏やパラリンピック・リオ大会競泳メダリストの山田拓朗氏が参加し、実際に松田氏や山田氏のケータイがプロジェクトに提供されるイベントなどが行われました。
■オリンピック・パラリンピック史上初の試み。みんなのケータイがメダルになる
ケータイやパソコン、デジタルカメラなどから金属をリサイクルし、そこからオリンピックやパラリンピックのメダルを製作する取り組みは史上初。環境に配慮したリサイクル事業を「国民参画」形式によって成功させることで、大会終了後もレガシーとして社会に残る持続可能な社会を実現させることが目的です。また日本が誇る高度なリサイクルテクノロジーにより、金の精錬においてはメダルへのリサイクル率100%を目指すとしています。
イベント冒頭には小野日子氏が登壇し、「東京だけではなく全国の皆様にこのプロジェクトへ参加いただき、みんなで大会を作り上げ、一緒に盛り上げていく。そしてこのプロジェクトをきっかけに、いわゆる『都市鉱山』への意識が高まり、資源をより有効に活用していこうという姿勢が、国民1人1人の草の根の取り組みによって根付いていけば、それが東京大会の素晴らしいレガシーとなって未来へ繋がっていくと期待しています」と笑顔で挨拶を行いました。
その後松田氏や山田氏が個人で使用していた古いケータイを持参して登壇、ドコモショップのスタッフの手により実際にリサイクル手続きが行われました。持参されたケータイはバッテリーを外されたのちに専用のプレス機によって穴が開けられ、使用不可能な状態となって店舗へ引き渡されます。この際リサイクルの証明として「みんなのメダルプロジェクト」のリサイクルカードが発行されます。
■100台のケータイから得られる金の量は、なんと……
イベント後半のトークイベントでも松田氏や山田氏が登壇。松田氏は「アスリートはメダルのために人生を掛けていると言ってもいい」と語り、現役時代にアテネ大会でメダルが取れなかったことへの悔しさも吐露しつつ「(メダルは)大きなモチベーションです」と述べ、山田氏も「オリンピック・パラリンピックのメダルは競技をしている全ての方の目標であり特別なもの。私も4大会目のリオ大会ではじめてメダルを手にしましたが、ようやくメダルを手にした時の感動は今でも思い出します」とメダルへの熱い想いを語りました。
そして松田氏や山田氏の目の前に出てきたのがリサイクルのために集められた古いケータイの山。不思議そうに両氏が眺めていると、司会から「ここには100台の携帯電話が入っています。突然ですが、この携帯電話からどれくらいの金が取れると思いますか?」と質問が。
松田氏が「んー……10gくらいですかね?」と答えると、山田氏は「もう少し多めで、20gくらいですか?」とアスリートらしく少し対抗意識を出した解答を。すると白い手袋をしたスタッフが小さな金のインゴットを持って現れ「実は、なんとたったの3gなんです」と正解を述べると、両氏は驚いた様子で小さなインゴットを覗き込んでいました。
前述したように東京2020オリンピック・パラリンピックで使用する金メダルは100%リサイクル金属によって製造されることを目標としています。大会全体で使用する金の総量は約10kgで、製造時のロスを含めると約4倍の40kgが必要となるため、単純計算では約133万台のケータイが必要となります。
山田氏は「携帯電話というのは色々な方の思い出が詰まったものなので、色々な方の思い出が詰まった価値のあるメダルになるんじゃないかな」と、プロジェクトの成功に期待を寄せていました。
■ケータイのリサイクルはドコモショップもしくはプロジェクト参加自治体へ
「みんなのメダルプロジェクト」のオープニングイベント当日にも早速リサイクルのためにドコモショップへケータイを持参する一般人の姿がありました。リサイクルの受付は全国のドコモショップもしくはプロジェクト参加自治体となっており、ドコモショップでは4月1日より、全国自治体では4月上旬より準備が整い次第順次受付を開始するとしています。参加自治体の対応状況などについては以下の公式サイトより検索してください。
都市鉱山からつくる!みんなのメダルプロジェクト
またこのプロジェクトの進捗状況は東京2020 IDシステム(大会メールマガジン)を活用し、メダルの製造過程などをお知らせする予定です。
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