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東京五輪に合わせて5G商用サービス提供開始へ!総務省が仙台で開催した「電波利用推進セミナー2015」にて将来の携帯電話電波利用について語った【レポート】

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仙台市で開催された「電波利用推進セミナー」を紹介!

総務省東北総合通信局が12月2日に宮城県仙台市のホテル法華クラブ仙台ハーモニーホールにて「電波利用推進セミナー2015 ~電波利用で実現する元気で安心な社会~」と題した講演イベントを行いました。

産学官でそれぞれ電波の利用に携わっている3人の講師を招き、さまざまな視点から将来的な電波の利用方法についての講演がありました。当然のことながらスマートフォン(スマホ)を含む携帯電話は電波を利用しているわけですが、その他にもさまざまな電波が生活や研究に利用されています。

今回は3つの講演の中で、総務省総合通信基盤局電波部電波政策課長田原康生氏の講演で、今後の携帯電話電波利用について中長期的な方針が示されていましたので、その講演を中心に紹介していきたいと思います。

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ソフトバンク、4G LTEの1.5GHz帯で2017年4月以降順次提供開始および1.7GHz帯で15MHz幅へ2018年2月以降順次拡大!3Gは1.5GHz帯を2017年3月末、1.7GHz帯を2018年1月末に終了に


SoftBankとY!mobileのLTEおよびW-CDMAの周波数帯が順次移行!

ソフトバンクおよびウィルコム沖縄は11日、SoftBankおよびY!mobileの2つのブランドで利用している携帯電話網について4G(FDD-LTE方式)の拡大およびそれに伴う3G(W-CDMA方式)の終了について発表しています。

まず、4Gについては現在3Gにのみ利用している1.5GHz帯について2017年4月以降順次提供開始し、さらに1.7GHz帯についても現在10MHz幅で提供しているものを2018年2月以降順次15MHz幅へ拡大するということです。

また、これに伴い、3Gは1.5GHz帯を2017年3月末、1.7GHz帯を2018年1月末に終了し、さらに1.5GHz帯については終了に先駆けて2016年9月以降に関東の一部地域にて下り最大通信速度が低速化されるとしています。

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総務省、3.5GHz帯割当における各社の申請概要を公開!ソフトバンクモバイルは他社に比べて設備投資額が半額以下に――サービス開始も一番遅い計画


3.5GHz帯割当における各社の申請概要を公開!

総務省は12日、電波監理審議会(第1011回)を開催し、年内にも割り当てを予定している「3.5GHz(3.4〜3.6GHz)帯」における「第4世代移動通信システムの導入のための特定基地局の開設計画に係る認定申請」の受付結果について報告を行ったとお知らせしました。

また、この報告を受け、総務省は13日、申請したNTTドコモとau(KDDIおよび沖縄セルラー電話)、ソフトバンクモバイルの3グループの申請概要が公開されました。

申請概要では3.5GHz帯における特定基地局の設備投資額について、NTTドコモが1,821億円、auが1,676億円、ソフトバンクモバイルが787億円としており、ソフトバンクモバイルが他社と比べて半額以下を計画していることが明らかとなりました。

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ソフトバンク、プラチナバンド900MHz帯によるLTEを今夏に開始予定!キャリアアグリゲーション(CA)の導入も示唆


ソフトバンクがプラチナバンドによるLTEを今夏に導入!

ソフトバンクは7日、2014年3月期(2013年度)の決算説明会を開催し、今春より導入を予定していたソフトバンクモバイルにおける「プラチナバンド(900MHz帯)」での高速通信規格「LTE(FDD-LTE)」によるサービス「SoftBank 4G LTE」を今夏に提供開始することを明らかにしました。

さらに、説明会のプレゼンテーションに登壇したソフトバンク代表取締役社長の孫正義氏は「今後、900MHz帯とすでに提供している2.1GHz帯を同時に使って通信するキャリアアグリゲーション(CA)の導入もする。」としていました。

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NTTドコモ、docomo LTE Xiの1.5GHz帯(Band 21)において4月より東名阪でも周波数幅を15MHzに拡大!都内などの速度低下の改善なるか!?


docomo LTE Xiの1.5GHz帯(Band 21)が東名阪でお15MHz幅×2に!

NTTドコモが高速通信サービス「docomo LTE Xi」において現在5MHz幅×2で利用している関東および東海、近畿の東名阪地域における1.5GHz帯(Band 21)を2014年4月1日より順次15MHz幅×2に拡張します。

これは2014年3月31日(月)に現在1.5GHz帯で利用されているデジタルMCA無線の免許が失効し、隣接するXiの周波数帯利用の制限が解除されることによります。

これにより、Xiの1.5GHz帯での利用周波数帯域幅を15MHz幅×2に広げてサービス提供が可能となり、UE Category 4に対応した機種で下り最大112.5Mbpsおよび上り37.5Mbpsで利用できるようになります。

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NTTドコモ、au by KDDI、ソフトバンクモバイル――新しいAppleのスマートフォン「iPhone 5s」と「iPhone 5c」の各社の対応周波数帯をチェック


対応周波数帯で快適度が異なる!?

Appleから新しいスマートフォン「iPhone 5s」と「iPhone 5c」が発表されました。それぞれ製品カテゴリーの異なるモデルで、iPhone 5sが新しいよりパワフルなチップセットや指紋センサーを搭載したパワーコンシューマーおよびビジネスよりの製品、iPhone 5cがポップでカラフルな見た目も楽しいより広い層に向けた製品となっています。

また、日本国内においては、これまで「iPhoneシリーズ」を販売してきたソフトバンクモバイルとau by KDDIに加え、新たにNTTドコモも参入し、大手3事業者が三つ巴での販売合戦が繰り広げられることになります。

その購入ポイントの焦点の1つになるのが、昨日、連載「スマホのちょっと深いとこ」でも取り上げたiPhone 5sとiPhone 5cの対応周波数帯と各携帯電話事業者が提供している周波数帯のマッチングとなります。

そこで、今回は、もう一度、各携帯電話事業者が提供している通信方式・周波数帯と新しいiPhone 5sとiPhone 5c、そして、既存モデルの「iPhone 5」を加えた対応周波数帯について紹介したいと思います。

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同一事業者でも機種によってエリアに差が!? 気になる新型iPhoneの対応は? ますます複雑さを増す機種ごとのネットワーク対応状況【吉川英一の「スマホのちょっと深いとこ」】

iPhone 5は圏内、203Zは圏外

現在、当ブログメディア「S-MAX(エスマックス)」内の別記事でソフトバンクモバイルのモバイルWi-Fiルーター「Pocket WiFi 203Z」(以下、203Z)のレビューを行っています(記事1記事2)が、この機種をソフトバンクモバイルの他の機種、例えば、Apple製スマートフォン「iPhone 5」と一緒に持ち歩いていると、iPhone 5は使えても203Zは圏外ということが普通に発生します。

これは携帯電話事業者(この場合は「ソフトバンクモバイル」)が提供するネットワークのすべてに機種が対応していないために起こる現象で、スマートフォンとモバイルルーターとの比較に限らずさまざまなケースで起こりえます。

そのため、間もなく発表される見込みの新型iPhoneにおいても、ネットワークへの対応状況が注目されています。そこで、今回の連載「スマホのちょっと深いとこ」では、最近特に複雑になってきているこのネットワーク状況についての話題を取り上げていきたいと思います。

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KDDI、au向け4G LTEの実人口カバー率の詳細を発表!5月末時点で下り最大75Mbps対応エリアはiPhone 5で20%、Androidで97%、下り最大37.5Mbps対応エリアはiPhone 5で71%


au向け4G LTEの2GHz帯などの周波数帯による詳細な実人口カバー率が明らかに!

KDDIは10日、au向け高速データ通信規格LTE(FDD-LTE)によるデータ通信サービス「4G LTE」における一連の通信障害を受けて都内にてプレス向け説明会を開催し、その中でこれまで明らかにされてこなかったLTEによる各周波数帯における実人口カバー率の詳細について公表した。

これによると、au向け4G LTEの2013年5月末時点における実人口カバー率は、2.1GHz帯のみに対応する「iPhone 5」においては、下り最大75Mbps対応エリアが20%、下り最大37.5Mbps対応エリアが71%となり、800MHzおよび1.5GHz、2.1GHzのトライバインドに対応したAndroid搭載機種では、下り最大75Mbps対応エリアが97%となっていることが判明した。

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UQコミュニケーションズ、マレーシアのWiMAX事業者とWiMAX Release2.1規格に関する相互協力の覚書を締結

マレーシアのWiMAX事業者とWiMAX Release2.1規格に関する相互協力の覚書を締結!

UQコミュニケーションズは8日、マレーシアでモバイルWiMAX規格によるデータ通信サービス「yes WiMAX」を提供しているYTL Communications Sdn. Bhd.とモバイルWiMAXの新しい規格「WiMAX Release2.1」の採用について相互に協力することで合意し、2013年5月1日に覚書を締結したことを発表している。

両社では2011年7月7日にWiMAXのビジネスと技術に関する相互協力の覚書を締結済みであり、今回はWiMAX Release2.1規格の採用についても両社で協力することに合意している。

今後、国際ローミングの促進、WiMAXエコシステムの拡張、採用技術の協調について検討するとしている。

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UQコミュニケーションズ、TD-LTE互換のWiMAX Release2.1規格を採用した次世代通信サービス「UQ WiMAX 2+」を導入へ

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WiMAXも次のステージへ!

UQコミュニケーションズは31日、WiMAX ForumがWiMAX Release2.1規格を30日に発表したことに伴い、同社が展開するモバイルWiMAXサービス「UQ WiMAX」においても、次世代サービス規格として、このWiMAX Release2.1規格を採用する方向で検討に入ることを発表した。

WiMAX Release2.1規格はこれまでのWiMAX規格との親和性確保と高速化を図る一方でTD-LTE方式との互換性も確保し、エコシステム構築を目指した規格となる。

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